「地球温暖化のウソ」に日本人はいつまで騙され続けるのか？（志葉玲） - エキスパート - Yahoo!ニュース
パリで開催されていたＣＯＰ21の一幕。温暖化の影響はいよいよ顕在化している。（写真：ロイター/アフロ） 過去最多、196の国と地域が、今月13日までパリで行われていたCOP21（気候変動枠組条約第21回締約国会議）に参加していたように、地球温暖化は全世界が一丸となって取り組むべき課題…のはずだが、日本ではCOP21会期中も、温暖化対策を求める政治的、社会的な動きは、お世辞にも盛り上がったとは言えない状況だった。そうした背景に「温暖化はウソ」という懐疑論が幅をきかせていることも少なからず影響しているのだろう。一部の学識経験者らも懐疑論を唱えているため、ネット検索では懐疑論の方が多く出る程だ。だが、懐疑論にはあからさまな間違いや科学的な知見の積み重ねを無視したものも少なくない。それにもかかわらず、何故、未だに日本では温暖化懐疑論がはびこっているのか。 ◯懐疑論ブームをメディアが煽る懐疑論が日本
検閲より商売 - 『そして、メディアは日本を戦争に導いた』
最近はよく知られるようになったが、海軍だけでなく陸軍も日米戦争に勝てないことは知っていた。それなのに満州事変などで既成事実を積み上げて「空気」を作り出した主犯は陸軍だが、近衛文麿などの政治家はそれに抵抗できず、日中戦争以降はむしろ軍より強硬になった。そういう「空気」を増殖させた共犯は新聞である。朝日新聞は [満州事変の始まった]昭和6年以前と以後の朝日新聞には木に竹をついだような矛盾を感じるであろうが、柳条溝の爆発で一挙に準戦時状態に入るとともに、新聞社はすべて沈黙を余儀なくされた。（『朝日新聞70年史』） と書いているが、これは嘘である。陸軍が記事差止事項を新聞社に配布して本格的な検閲を開始したのは1937年で、それまでは新聞紙法はあったが、その運用は警察の裁量にまかされており、発禁処分はほとんどなかった。なぜなら、ほとんどの新聞が自発的に軍国主義に走ったからだ。 その理由は検閲ではなく
いまさらながら、「朝まで生テレビ～若者不幸社会～」東浩紀 ”退席” に思う - 橋本治とナンシー関のいない世界で
「上野駅から夜汽車に乗って」改題 とうとう橋本治までなくなってしまった。 平成終わりの年にさらに改題してリスタート。 東浩紀が堀紘一と対立し、「もうやってらんないよ」と席を立つ騒動となった今回の朝生。ツイッターで、「退席」というつぶやきを見て、いったい何が！と思っていたが、夕べやっと、録画してた番組を見た。 かつての野坂昭如と大島渚の怒鳴り合いを知る世代としては、なんか久々の爽快感だった。東浩紀がガチで切れてたというのもあるが、この「退席」騒動で今回の放送、救われたみたいなもんだ。 パネリストはこんな感じ。 東浩紀（早稲田大学教授、批評家） 猪子寿之（チームラボ代表取締役社長） 河添誠（首都圏青年ユニオン書記長） 勝間和代（経済評論家） 清水康之（ＮＰＯ法人「自殺対策支援センター ライフリンク」代表） 城繁幸（Joe's Labo代表取締役、作家） 高橋亮平(ＮＰＯ法人「Ｒｉｇｈｔｓ」副代
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