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日本の2週間の全校休校にはたまげた。あまりにもびっくりしてあの「要請」が出た日、出会ったフィンランド人たちにいちいち報告したら、みんな最初は冗談だと思って苦笑して、それから「嘘じゃないんだってば!」と詳細を語るほどに爆笑された。 そんな急に学校閉められないでしょう、いくら日本でも。いくら、というのは「震災の後も冷静さを保っていたスーパー日本人たちでもさ」という好意的な意味だ。 「日本ほどの人口規模でそれ本当にやるの?」いえいえ、あくまでも要請らしくて詳細も補償も何も決まってなくてしかも今は学期末で年度末で試験時期で……。 そして最後には深く同情された。だいたいみんなそんな反応だ。 もしフィンランドだとどうなるのか
「予防ならスポーツドリンク!」 厳しい暑さが続く中、こうしたツイートが多く見られます。 予防にスポーツドリンクが効果的という声は本当なのでしょうか。 熱中症対策に詳しい済生会横浜市東部病院の谷口英喜医師は次のように指摘しています。 「熱中症から身を守るために、何より大切なのは・・暑さを避けることです。水分をきちんととることは大切ですが、スポーツドリンクさえ飲んでいれば、熱中症を予防できるとは絶対に思わないでほしい」。 また谷口医師はスポーツドリンクと経口補水液の違いを知ることで、のどが渇いたり、熱中症の症状が出たりした時、効果的に水分を補給できると言います。 「スポーツドリンクは、塩分よりも糖分の量が多め。運動によって失われたエネルギーを補うのに適しています。スポーツで汗をかいた時には効果的です」 「経口補水液はスポーツドリンクに比べると塩分が多め。下痢やおう吐などの症状が出た時、脱水状態
日本フィンランド友好議員連盟は4月22日、「熊本地震緊急支援 フィンランド乳幼児用液体ミルク提供プロジェクト」を発表。同連盟の働きかけで、フィンランドの乳製品メーカーが、水がなくても赤ちゃん用のミルクができる「液体ミルク」を無償提供するほか、フィンランドから熊本県への空輸に両国の航空会社が協力する。 東日本大震災でも重宝された「液体ミルク」 同プロジェクトは、超党派の衆参議員が参加する日本フィンランド友好議員連盟が、熊本県を中心とした地震の被害を受けて企画したもの。 プロジェクトが発表された会見で同連盟の会長を務める小池百合子衆議院議員は、「災害時には水やお湯がないといった理由で粉ミルクが使えない。世界各国では一般に水のいらない液体ミルクが売っているが、国内にはないため、このような取り組みをするに至った」とその趣旨を語った。 同連盟によれば、フィンランドの液体ミルクは東日本大震災の際にも活
福島第一原発の事故の影響で、福島、茨城、栃木、群馬の四県産の農産物のうち、政府から出荷停止を指示されていない品目までが返品されたり、売買契約が破棄される事態が起きている。農林水産省は卸売市場関係者や小売業界に適切に対応するよう要請。流通や外食各社では消費者の安心につなげようと自主検査に踏み切る動きも出始めた。 農水省は二十二日に、全国の卸売業者から市場での取引状況の聞き取り調査を実施。東日本の一部の市場で、四県産のレタスやチンゲンサイといった葉物について、小売業者から敬遠されて値が付かなかったり、小売業者が卸売業者との間で成立していた契約を破棄するなどの事例があった。 同省は「小売業者は『消費者から敬遠される』と考えたようだ。風評被害と言える」とする。市場が対象外品目を受託拒否した場合は卸売市場法に反するが、卸売業者と小売業者の間で行われるのは民間の取引で法令違反などには当たらない。同省は
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