囲碁 新聞記者が七大タイトル獲得 一力遼八段 | NHKニュース
囲碁の七大タイトルの1つ、碁聖戦で、一力遼八段が、羽根直樹碁聖に勝ち、自身初となる七大タイトルを獲得しました。一力八段は新聞社で記者としても働いていて、日本棋院によりますと、新聞記者が七大タイトルを獲得するのは初めてだと言うことです。 囲碁の第45期碁聖戦五番勝負は、タイトルを持つ羽根直樹碁聖に一力遼八段が挑み、ここまで2連勝している一力八段がタイトル獲得まであと1勝に迫っていました。 14日、東京の日本棋院で行われた第3局で、一力さんは羽根さんを投了に追い込んで勝ちを収めて3連勝とし、「碁聖」のタイトルを獲得しました。 一力さんが七大タイトルを獲得したのは初めてです。 一力さんは、宮城県出身の23歳。ことしの春に大学を卒業し、仙台市に本社がある新聞社、「河北新報社」に入社し、記者としても働く異色の経歴を持っています。 日本棋院によりますと、新聞記者が囲碁の七大タイトルを獲得するのは初めて
いま、性被害を語る：男はなぜ痴漢をするのか 性犯罪加害者治療に取り組む斉藤章佳さん | 毎日新聞
精神保健福祉士の斉藤章佳さん。東京都の大森榎本クリニックで性依存症の治療に取り組んでいる＝２０１８年５月１７日、中川聡子撮影 性犯罪やセクシュアルハラスメントの背後には、社会に深く根を下ろす男尊女卑の価値観がある－－。痴漢や盗撮、児童ポルノなどの性犯罪で加害者の更生プログラムに取り組む大森榎本クリニック（東京）の精神保健福祉士、斉藤章佳（さいとう・あきよし）さんは言う。昨年、痴漢加害者の人物像や心理、治療や更生プログラムの実態をまとめた「男が痴漢になる理由」（イースト・プレス）を刊行。痴漢の動機は性欲ではなく支配欲だとする論考で話題を呼んだ。性被害はなぜ起き、どうすればなくせるのか。性加害者治療の臨床経験から見える社会病理と処方箋を聞いた。【中川聡子／統合デジタル取材センター】
危機だと思われた朝日新聞より読売新聞の方が部数減らしてた
2月10日に発表された新聞のABC部数調査（2014年6～12月）が業界を震撼させている。全国紙5紙すべての平均販売部数が前年同期比で減少していたこともさることながら、一番の驚きは読売新聞のダウン幅である。なんと60万4530部減（6.13%減）。 これは朝日新聞の44万2107部減（5.87％減）を大幅に上回る。ちなみに毎日新聞は5万1587部減（1.54％減）、日経新聞2万5585部減（0.92％減）、産経新聞は2316部減（0.14％減）だ。読売の社員がうなだれる。 「慰安婦報道と東京電力福島第一原発の吉田調書報道という2つの大誤報で朝日が部数を落とすことは確実だった。そのためウチ（読売）は朝日の読者を奪う販促活動に動き、我々の間では『A紙プロジェクト』と呼ばれていた。しかし、それが功を奏するどころか、朝日以上の危機に見舞われるとは……」 「A紙」が朝日を指すことはいうまでもない。読
Web英字新聞を読むための5つのポイントと、各紙リンクまとめ - 凹レンズログ
英語のリーディングについては、昔から英字新聞を読むことが効果的であるといわれてきました。現在では、自ら契約して定期購読しなくともインターネットを通じて英字新聞を読むことが出来ます。非常に便利な時代になりました。今回は、英語学習雑誌ENGLISH JOURNALの中で、英字新聞の読み方が非常に分かりやすく解説されていたので紹介します。また、アメリカとイギリス、日本で発行されている主要な英字新聞のHPへのリンクをまとめておきます。 ENGLISH JOURNAL (イングリッシュジャーナル) 2010年 09月号 [雑誌] 英字新聞を読むときのポイント 本雑誌の中では、英字新聞を読む秘訣が以下のようにまとめられています。 英字新聞を読む5つのポイント 記事全部を最後まで読もうと気負わなくてOK 読む記事は、自分の興味のあるものから選ぶ 日本語で読んだ記事なら、理解しやすい 新聞記事のタイプやス
我田引水な日本新聞協会の報告書を容赦なく添削してみた - A Successful Failure
日本新聞協会は『2009年全国メディア接触・評価調査』を発表し、新聞に接触している人は全体の91.3%で、日常生活に欠かせない基幹メディアであることがあらためて確認されたと報告した。新聞各紙は挙って本報告書の内容を報じ、新聞の重要性を強調した。たとえば朝日新聞は次のように報じている(強調はLM-7による)。 日本新聞協会（http://www.pressnet.or.jp/adarc）は７日、「２００９年全国メディア接触・評価調査」の結果を発表した。 調査は０９年１０〜１１月、全国６千人に聞き、有効回答率は６１．４％だった。このうち、９１．３％が「新聞を読む」と答え、１週間の平均接触日数は５．２日だった。いずれも０７年の前回調査から大きな変化はなかった。 新聞は「地域や地元の事がよく分かる」は５２．６％、「情報源として欠かせない」は５０．２％だった。同協会は「新聞離れが指摘されるなか、新聞
９１・３％が「新聞読む」 日本新聞協会調査−北海道新聞[話題]
９１・３％が「新聞読む」 日本新聞協会調査 （06/08 07:26） 日本新聞協会が新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネットの主要５メディアへの接触状況や評価を調べた結果、９１・３％の人が新聞を読んでいることが７日、分かった。同協会は「新聞が日常生活に欠かせない基幹メディアであることがあらためて確認された」としている。 調査は２００１年以降、隔年で実施し今回で５回目。昨年１０月に全国の６千人を対象に実施、６１・４％から回答を得た。 １週間のうち新聞に接触する平均日数は５・２日で前回から大きな変化はなかった。印象・評価では「地域や地元のことがよく分かる」（５２・６％）、「情報源として欠かせない」（５０・２％）などの項目で新聞がトップ。 民放は「楽しい」（６２・５％）、インターネットは「情報量が多い」（５２・２％）との点が高い評価だった。 「社会にとって不可欠だと考えるメディア」の違いと生
高密度小池 ／ 日経新聞さん半端ないっすね
日経新聞さん半端ないっすね リンクポリシー とのことですので適当にいくつかリンクを貼っておきたいと思います。 iPad 作りまくりの話 ネットで選挙運動できるかもしれない話 雑感: 法律的根拠が全くない（無視してかまわない）リンク禁止条項よりも、 URL の汚なさの方が問題
日経新聞電子版始動、しかし個別記事へのリンクを禁止、違反者に損害賠償請求も示唆 | スラド IT
日本経済新聞がWebサイトを刷新、新サイト「日本経済新聞 電子版」を始動した。新サイトは「紙と違う魅力満載」として紹介され、「新聞では表現できない」「これまでにない読み方を提案」「ネット時代にふさわしい情報発信の新しいプラットフォームを目指す」とされていた。しかし、始動した新サイトのフッタには「リンクポリシー」というページが用意されており、次のように書かれている。 リンクポリシー 「日本経済新聞 電子版」のフロントページや専門サイトのトップページへのリンクは原則として自由ですが、リンクを張る場合は、リンク先のページとURL、リンク元のホームページの内容とURL、リンクの目的などを記載してお問い合わせページでご連絡ください。リンクの仕方やページの内容によっては、お断りする場合があります。リンクをお断りするのは次の場合です。 営利目的や勧誘を目的とするなど、「日本経済新聞 電子版」の趣旨に合わ
新聞・テレビの猛反発は必至 総務相「新聞社の放送支配禁止」表明
「プレス（新聞）と放送が密接に結びついて言論を一色にしてしまえば、多様性や批判が生まれない」。原口一博総務相は2010年1月14日、新聞社が放送局を支配する「クロスオーナーシップ」を禁止する法律を制定したいという考えを明らかにした。 現在は「日本テレビ＝読売新聞グループ」というように新聞とテレビが系列化しているが、先進国では異例で「言論の多様化を阻んでいる」との批判がある。もし実現すればメディアの大改革につながるが、オールドメディアの激しい反発が予想される。 「クロスメディアの禁止を法文化したい」 原口総務相は1月14日、東京・有楽町の外国特派員協会で開かれた講演で、新聞・テレビの「クロスオーナーシップ」に関する記者の質問に次のように答えた。 「マスメディア集中排除原則、これを法案化します。そして、クロスメディアの禁止、つまり、プレス（新聞）と放送が密接に結びついて、言論を一色にしてしまえ
新聞という過去の遺物を救済するな
古き良き… ニューヨーク定番のニューススタンドも時代錯誤になる？ Spencer Platt/Getty Images まともな頭の持ち主なら、ニュース業界の未来が液晶画面ではなく、紙とインキにあるなどとは思わないだろう。ニュース業界がどこへ向かっているか、少なくとも10年前から誰もが知っている。 なのにどうして、アメリカでは新聞救済が議論されているのか。バラク・オバマ大統領はなぜ、検討するなどと言っているのか。議会はなぜ、病んで老いぼれた新聞を優遇税制措置などの施しで救おうと、公聴会を開いて「新聞再生法案」を検討しているのか。これはまるで、馬車や蒸気機関車や白黒テレビを救う法律を導入するようなものだ。ばかげている。無意味だ。うまくいくわけがない。 実はこうした過剰反応は、ニュース業界の救済とも雇用の保護とも関係ない。民主主義の救済とも無関係だ。新聞を愛する人々は、新聞と民主主義が切っても
「新聞は必要」９１％…読売世論調査 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
読売新聞社が１５日からの第６２回新聞週間を前に実施した面接方式の全国世論調査で、情報や知識を得るために新聞は必要だと思う人は９１％に達し、昨年の９０％と同様の高い数値を記録した。 新聞の報道を信頼できると答えた人は８５％（昨年８５％）に上り、国民の多くが新聞を評価していることがわかった。 新聞について「必要とする情報や日常生活に役立つ情報を提供している」と思う人は８８％（同８６％）、「事実やいろいろな立場の意見などを公平に伝えている」は６９％（同６６％）、「国民の人権やプライバシーを侵さないように気を配っている」は７４％（同７０％）だった。いずれも昨年を上回る評価を得た。 「ニュースの背景や問題点を掘り下げて解説する」という点で、大きな役割を果たしていると思うメディアを複数回答で聞くと、「一般の新聞」を挙げた人は６１％（同７６％）で最も多かった。「社会の懸案や課題に対する解決策を提案する」
メディア政策：新政権に望む 「表現・報道の自由」規制、デジタル社会、そして… - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
１９９９年から続いた自民、公明の連立政権下では、個人情報保護法の制定をはじめ、「表現・報道の自由」への規制が強まった。この約１０年は、インターネットなど本格的なデジタル社会の到来で、新聞事業が大きく揺さぶられた時期とも重なる。衆院選（３０日投・開票）で誕生する新政権に望むメディア政策について、ジャーナリストの原寿雄氏、服部孝章・立教大教授、音好宏・上智大教授の３人に聞いた。【臺宏士】 ■新聞への公的支援論議を－－ジャーナリスト・原寿雄氏 インターネットの普及によって、読者離れと広告離れが深刻化し、いまのままでは日本の少なくない新聞が廃刊や経営規模の縮小を迫られるのは必至だ。不動産収入や映画製作への参加など本業以外をみても、新聞を支えてきた購読料と広告料に代わる収入源は見つからない。 米国ではより深刻で、１紙しか残らない地域も増えているようだ。インターネットは、オピニオンを飛躍的に発展させた
記者クラブを楯にして新聞を有料化しようと企てる人たち:佐々木俊尚 ジャーナリストの視点
元木昌彦氏の「週刊誌は死なず」 元週刊現代編集長で、ついでに言えば元オーマイニュース編集長でもある元木昌彦氏の週刊誌は死なず (朝日新書)という新刊を読んだ。この中に、「ネットの影響を受けているのは新聞も同じである」として次のようなくだりがある。すこし長いが引用しよう。 しばらく前に、朝比奈豊毎日新聞社長と若宮啓文朝日新聞元論説主幹と話す機会があった。私は、こうした人たちと会う時、必ず聞いてみることがある。それは「どの新聞社もネットを充実させればさせるほど紙の部数が落ち込んでいることで悩んでいる。ここら辺で、新聞社が”談合”して、情報(ニュース)はタダという風潮を断ち切り、有料化に踏み切ってはどうか」ということである。 談合という言葉は刺激的すぎるが、要は、日本語という狭いマーケットの中で、バラバラに情報を垂れ流し合っていても、広告収入で採算をとるのは不可能に近い。「Yahoo!」など巨大
朝日・産経・毎日新聞社の稼ぎ具合をグラフ化してみる
2009年の6月25日までに、大手新聞社のうち朝日・産業経済(産経)・毎日の3社の決算諸表が【EDINET(金融商品取引法に基づく有価証券報告書等の開示書類に関する電子開示システム)】に相次いで掲載された。新聞業界の苦戦振りは【4大既存メディア広告とインターネット広告の推移(2009年6月発表分)】などで明らかにされているが、今回リクエストもあったので、この3社の諸表・業績推移をざっと眺められるようにグラフ化してみることにした。 ●朝日新聞(E00718) まずは朝日新聞社。ちなみに社名直後の文字列は、EDINETで検索する際の「提出者EDINETコード」。また、今回は全社連結業績ではなく「新聞社本社」の単体業績を元にしている。周囲事業ではなく、新聞媒体そのものの業績がどうなっているかが焦点だからである。 グラフの基本フォーマットは以前【未上場で有名な企業の業績……(3)日経新聞などの各新
19世紀の新聞200万ページをWEBで公開「British Newspaper」: DesignWorks Archive
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新の社から世の中をる【世界の新「１０１」の点】
刊事をする主流メディア ２０１５年７月５日（日）１５在の各サイトより 国内主要一面トップ事、及び社・主 【朝日新】 「朝刊一面トップ」 『世界 先送り きょう夜に 日「」巡り』 「社」 『拉致再 重い扉はいたのか』 『チム学校 多な大人がわろう』 【新】 「朝刊一面トップ」 『明治の延期 日整航 今夜に「百」は登』 「主」 『参院制度 合区入へ与野党断を』 『火山と暮らし 「学び」がえの第一だ』 【京新】 「朝刊一面トップ」 『侮辱言を 菅官房官 翁知事に 自民勉会 普天の史踏まえず』 「社」 『のはじめに考える 大地乱のだから』 【日新】 「朝刊一面トップ」 『高リスク投融 解禁 政府、国力に インフラ案件』 「社」 『女性の力を生かせるつくろう』 『力は切なルルで』 【日新】 「朝刊一面トップ」 『明治革命 世界 を延期 今夜に 日の整航』 「社」 『安保をう 新の案』 『「道力」で
『 YAHOO!ニュースの本当の衝撃』
三平塾 （新聞販売業界再建支援） 新聞販売の世界でお悩みの方一緒に考えませんか？ 新聞社の現役を引退し、一歩離れたところから新聞販売界を見、 メディア世界に考えを提供していきたい。 ◆5月24日（日）に配信されたYAHOO!ニュースは極めて驚くべきものであった。① 朝日新聞「ボーナス４０％減」業界に衝撃が走る。② 朝日新聞100億円赤字に転落 広告大幅落ち込み、部数も減少 というものである。このブログのコメントにも書かれているが、取り扱う商品が日本の主流メディアにもかかわらず、自分の業界のことは自社に不利なことは報道されづらい為、業界内の人間も業界の実状を詳しく知りえない状態にある。このところのYAHOO!ニュースは前回の「押し紙」報道も衝撃的であったが、業界をよくウォッチしている。 ◆YAHOO!ニュースの中味をよく検証してみると、現在の新聞業界の大苦戦の原因は広告収入の大幅な落ち込みで
「1日1350万部がムダに!?」”新聞社最大の闇”である押し紙と販売店の悲鳴
新聞社が販売店に対し、新聞の部数を割り増しして強制的に売りつける──。それが「押し紙」である。この問題は新聞社やその系列メディアでは一切取り上げられることなく、一般的にはほとんど知られていない。この”新聞業界の闇”を追及してきたフリージャーナリストの黒薮哲哉氏に、問題をとりまく現状と今後について聞いた。 ──まず最初に、新聞各社が販売店に対して「押し紙」を行う理由とは？ 黒薮（以下、黒） 大きく2つの理由が挙げられます。まずは、新聞各社は販売店に強制的に新聞を売り付けることによって収益を確保できるということ。さらに、部数が上がれば広告媒体としての価値も高まるため、広告営業を有利に行えるということです。私が把握している限り、販売店に搬入される新聞の半分が押し紙だったというケースもあります。おおよその数字ですが各社3～4割程度が一般的。これから「押し紙」による販売収入を導き出すと、店舗平均は1
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