Top > ビジネス > ChatGPT以降の労働市場は本当にAIに置き換えられているのか? 500万人分のフリーランスの仕事を分析したリサーチが公開される
2023年5月の前回調査から半年の期間が経過した今回の実態調査では、生成AIに対する認知・推進度合いが大幅に向上し、生成AIの急速な普及を実感する結果となりました。一方で生成AI活用推進のモチベーションが「他社に負けないこと」にあることや、多くの企業が人材・ノウハウ不足に直面していることなど、新たな課題も見えてきました。また、半数以上の回答者が今後1年以内の生成AI本格導入を検討しており、生成AI活用による成果が問われるタイミングが訪れていることも明らかとなりました。日本企業が生成AIを効果的に活用し、国際的に競争力を持つためには、単なる業務効率化を超えた価値創造の模索やそのための業務プロセスそのもの見直し、人材の育成、ガバナンス体制の整備などが重要と考えられます。 はじめに 2023年5月に前回の実態調査を公表して以来、さまざまな生成AIのツールやアプリの登場、G7広島サミットでの広島A
Stable DiffusionやMidjourneyなどの画像生成AI、GPT-4・Bard・LLaMAなどの大規模言語モデルを使った対話型チャットAIなど、画像や文章を自動生成できるジェネレーティブAIの開発が日進月歩の勢いで進んでおり、日常生活でもその技術が応用される例を目にする機会が増えています。そんなジェネレーティブAIが消費者や企業に与える影響についてのアンケート結果を、PhotoshopやIllustratorなどを開発するAdobeが発表しています。 アドビ、「デジタルエコノミー/ジェネレーティブAIが消費者と企業に与える影響」に関する調査結果を発表 https://www.adobe.com/jp/news-room/news/202304/20230420_adobe-digital-economy-survey.html この調査は、アメリカ・イギリス・デンマーク・オ
AI はリサーチに使える?ここ数年、インタビューをはじめとした定性調査のデータベース化やインサイトの整理の支援をしています。データベースはプロジェクト単位では見え難い、横断的な傾向が見える場合があるものの、運用コストがかかります。 短期的なメリットが見え難いだけでなく、運用負荷がかかるので片手間では続きません。インタビューのように文字起こしや要点をまとめるなど時間がかかる作業が多いのも長続きしない理由です。 こうした課題を解決するための自動化をいろいろ試していますが、昨年から AI(人工知能)をリサーチ分析に使えないか検証を始めています。例えば Google の Cloud Natural Language でテキストマイニングをし、ユーザーが使っている言葉の頻度を視覚化できないか試していました。ユーザーフィードバックをマイニングするだけでも、どの機能への要望があるのか見えて興味深い結果に
プログラミング技術に関するナレッジコミュニティのStack Overflowが2022年6月22日に、180カ国にいる7万3000人以上の開発者を対象に実施した調査「Stack Overflow Developer Survey 2022」の結果を発表しました。 Stack Overflow Developer Survey 2022 https://survey.stackoverflow.co/2022/ 今回の調査に参加した開発者の内訳はこんな感じ。トップ10のうち首位はアメリカで、インド・ドイツ・イギリス・カナダ・フランス・ブラジル・ポーランド・オランダ・スペインがその後に続きました。なお、日本からの回答者は333人で、回答者全体における割合は0.46%でした。 ◆プログラミング言語 以下は、使っているプログラミング言語のランキングで、クリックすると拡大することができます。首位の座
LINE株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社の新しいブログはこちらです。 LINEヤフー Tech Blog TL;DR:2022にフロントエンド開発で最も考慮すべきユーザー環境は、パフォーマンスでは低スペックのAndroid端末、標準仕様では2年前のSafari、そしてネットワークでは4Gです。それに対してはJSへの過剰依存などが原因で主にパフォーマンスの面でのウェブ全体の対応がよくありません。 こんにちは!LINEフロントエンド開発室のダバロス アランです。この記事のタイトルを見て「釣りタイトルですね〜」と考えている方がいると思いますが今回に限ってはそれを大目に見てください。それはなぜかと言いますと、2021年から2022年にかけて私たちフロントエンドエンジニアが全体的に考え方を改める必要が出るほど大きな変化がありました。 その変
公正取引委員会(公取委)は10月6日、スマートフォンなどモバイル向けOSについての実態調査を実施すると発表した。OSとアプリの流通市場の構造や競争の実態を把握する他、市場で有力な事業者が、地位を利用して周辺市場に影響を及ぼしているかを調査する。調査対象は米Appleの「iOS」と米Googleの「Android」に限らないが、他のOSが競争圧力(代替となる選択肢)として働いているかも含め調べるとしている。 OS提供事業者、商品・アプリの開発事業者、消費者へのアンケートなどを通して調査する。公取委のWebサイトに設置された情報提供窓口からも意見を募る。もし有効な競争が働いてない場合は、原因や弊害についても調べる。 モバイルOSの周辺分野として、ウェアラブル端末や音声アシスタントなどの分野も含むことを示唆している。ただし、具体的な問題行為があっての調査ではなく、あくまでも市場構造などを理解する
AWAは、学生プランユーザーを対象に行なった違法の無料音楽アプリの利用経験や、コロナ禍でのアーティスト貢献意識についてのアンケート結果を発表した。 AWAでは昨年4月より、中学生以上を対象とした全機能を半額以下の月額480円(税込)で利用できる学生プランをスタート。会員数は今年8月時点で、1年前と比べ約7倍に増加しているという。 また、一般社団法人日本レコード協会が今年3月に発表した「違法音楽アプリに関する利用実態調査」によると、2020年10月時点での違法音楽アプリ利用者数は2020年3月時点と比べて約4分の1に減少。これらの事象から、AWAでも学生の音楽に対する意識が変化しているのではないかと考え、アンケート実施に至ったとのこと。 アンケートは2021年8月23日(月)-8月27日(金)の期間に行われ、AWA学生プラン利用者456人(男性264人、女性184人、その他8人)が回答した。
最新版(2021年度版)はこちらです。 こんにちは、カティサークの押切孝雄です。 大学で開講している「WEBマーケティング」講義が今年で10年目に入りました。 今年はコロナウイルスの影響で、1回目の講義が2020年5月のGW明けとなりました。 オンライン講義にて大学生にSNS利用に関するアンケート調査を実施しました。 アンケートの第一弾がまとまりましたので、シェアいたします。 2020年の対象は、東京23区内にある大学の主に経営学部の2年から4年生です。 履修者は約260名超へと増えました。 うち2020年のアンケートの有効回答数は253です。 今回のアンケートは、デバイス(パソコン、スマホ、タブレット)の所有率と、 SNS(Twitter、Facebook、Instagram、LINE、TikTok)のアカウント開設率についてのアンケートです。 SNSアカウント:Twitterの開設率
ネット調査会社のアスマーク(東京都渋谷区)は8月31日、スマホゲームユーザーの約4割に課金経験があるとする調査結果を発表した。課金に対する意識を調べたところ、月間の課金額によって感じ方に違いがあることも分かった。 調査対象は20~50代の職に就いている全国の男女800人。8月3日から6日にかけてWebアンケートを行った。 男女別では男性の47.9%、女性の33.5%が課金経験ありと回答し、男性の方が多い結果となった。年代別では、20代の49.3%が経験ありと答え、一番多かった。月の平均課金額は、全体の52.6%が1000円未満と回答。女性も1000円未満の課金額と答えた人が59.0%と過半数を占めたが、男性は46.0%という結果に。課金経験、額とも男性の方が高い傾向が明らかになった。
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
LINEの調査サービス「LINEリサーチ」は、高校生を対象に「ニュース」に関する調査を実施した(有効回収数:1,050サンプル)。ニュースをチェックする方法、興味があるニュースのジャンル、不確かな情報を見たときの対応などを質問している。 ニュースに接するのは「テレビ」「Twitter」「ニュースサイト」まず「ふだんニュースを見聞きしたりチェックしたりする方法・場所」を聞くと、「テレビ」がすべての学年で最多だった。2位には「Twitter」、3位には「ニュース系のサービスサイト(Yahoo!ニュース、LINE NEWSなど)」がランクイン。高校生のニュースソースはこの3つが全学年のトップ3となった。全体では95%の高校生が、ニュースを見聞きしたりチェックしたりしていることとなる。 その他では、4位「YouTube」や5位「Instagram」などSNSが上位にランクインし、「ニュース系のアプ
あなたはスマホ以外のカメラを持っていますか? カメラ大手のニコンが、70年以上続けていた一眼レフカメラ本体の国内生産を2021年度中に終了し、タイの工場に移管することを決めたとして、話題になっています。 その要因として、近年スマートフォンのカメラ機能が大幅に向上していることが挙げられるようです。 超広角、広角、標準レンズの画角の異なる3つのレンズを搭載しているものや、背景をボカして撮れるポートレートモード、写真を判別して自動的に最適な調整をしてくれるAI機能が付いたものなど、各メーカーから高性能のカメラ機能が付いたスマホが発売されています。 しかし、そんなスマホの高性能なカメラ機能はあくまで携帯端末の一機能であり、写真撮影のために作られている「カメラ」にはかないません。 全国の皆さんは、一眼レフやデジカメなど、スマホ以外のカメラを持っているのでしょうか。 今回は、事前調査で「スマホを持って
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