「プリンセス・プリンシパル」のスパイ描写はどこがスゴイ？ 軍事研究家の小泉悠氏に聞いてみた | アニメ！アニメ！
イタリア『鉛の時代』、CIAとイタリア軍部諜報秘密組織SIFARがしかけた諸刃の剣、グラディオ作戦 | Passione
多くの無辜の市民の生命を奪い、若者たちの人生を狂わせた、陰謀と流血、虚栄と野望と絶望が渦巻くイタリアの『鉛の時代』。その物語を現在から俯瞰するうちに、先進国と言われる国々に住むわれわれが、かつて「終戦」を迎えた、というのは、実は幻想なのではないのだろうか、という感覚に陥ります。第2次戦争大戦ののちの冷戦下、朝鮮半島、ヴェトナムなどアジアの国々、南米各国、東欧、中東、そして「ベルリンの壁」崩壊後は中東、アフリカへと戦火の矛先は集中していく。われわれの日常からは遠くとも、爆音と燃え盛る炎は、この地球上から消えたことがありません。 GladioーStay behind( グラディオ作戦ーステイ・ビハインド）のコード名を持つ国際諜報オペレーションを背景に、もはや市民戦争と呼べる騒乱にまで発展した1969年から1984年までの『鉛の時代』と呼ばれるイタリアの15年は、現代のローマの風景からは全く想像
北朝鮮を締め付ける中国、情報流入を止めていた電波障壁を除去
Posted May. 05, 2017 09:12, Updated May. 05, 2017 09:14 先月中旬から北朝鮮の内陸地域で韓国と直接携帯電話での通話が可能になったという証言が出てきた。中国が携帯電話の電波が北朝鮮に入らないように止めていた「電波障壁」を取り除いた可能性が高いと分析されている。 北朝鮮事情に詳しいある消息筋は３日、先月中旬に北朝鮮の知人が中朝国境から６０キロ以上離れた北朝鮮内の居住地から中国の携帯電話を使って電話をかけてきたと明らかにした。同消息筋は、「知人は携帯電話に電波が入ると、（取り締まりのための北朝鮮当局の）罠ではないかとしばらく疑ったが、ソウルに電話をした」とし、「実際につながったので非常に驚いた」と話した。これは、中国が北朝鮮に対する制裁基調に旋回し、携帯電話の電波に関する北朝鮮との協力を中止したためである可能性が高い。 北朝鮮は、住民が外部世
モスルの民間人被害の裏にある深刻な問題（髙岡豊） - エキスパート - Yahoo!ニュース
何が問題か？2017年2月、イラク政府は「イスラーム国」が占拠しているモスル市の西部の奪還作戦を開始した。この作戦を、アメリカが率いる連合軍が空軍や特殊部隊、砲兵隊を派遣して支援している。モスル市そのものに対する奪還作戦は、2016年10月に始まり、同市のチグリス川右岸地域（=東部）は同年末までにとりあえずイラク政府が奪還したことになっている。一方、モスル市は人口規模で言うと首都バグダードに次ぐイラク第二の大都市であり、2016年10月の時点で「イスラーム国」が占拠する地域に150万人の住民がおり、彼らが避難民と化す、戦闘に巻き込まれる、「イスラーム国」によって人間の盾にされる、攻囲の過程で食料・医療の欠如にさいなまれる、などなど、大規模な人道問題が生起することが予想されていた。 モスル西部に限ってみても、イラク政府や国連人権理事会の発表や推計によると、これまでに20万人が避難民となり、依
ロシアのトランプ政権支援は「やり過ぎ」が裏目に出た
1941年、京都市生まれ。64年早稲田大学政経学部卒、朝日新聞社入社。68年から防衛庁担当、米ジョージタウン大戦略国際問題研究所主任研究員、同大学講師、編集委員（防衛担当）、ストックホルム国際平和問題研究所客員研究員、ＡＥＲＡ副編集長、編集委員、筑波大学客員教授などを歴任。動画サイト「デモクラＴＶ」レギュラーコメンテーター。『Superpowers at Sea』（オクスフォード大・出版局）、『日本を囲む軍事力の構図』（中経出版）、『北朝鮮・中国はどれだけ恐いか』など著書多数。 田岡俊次の戦略目からウロコ 中国を始めとする新興国の台頭によって、世界の軍事・安全保障の枠組みは不安定な時期に入っている。日本を代表する軍事ジャーナリストの田岡氏が、独自の視点で、世に流布されている軍事・安全保障の常識を覆す。さらに、ビジネスにも役立つ戦略的思考法にも言及する。 バックナンバー一覧 昨年の米大統領選
ロシア疑惑で逆ギレするトランプ「オバマが盗聴」という大ウソ （木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
アメリカ大統領選の期間中にトランプ陣営のキーパーソンがロシア当局者に接触していたとされるロシア・スキャンダルにトランプ大統領が「オバマ前大統領は、私が勝利する前にトランプ・タワーを盗聴していた」とツイッターで逆ギレしました。 マイケル・フリン国家安全保障問題担当大統領補佐官が補佐官就任前にセルゲイ・キスリャク駐米ロシア大使とロシア制裁問題を話し合った疑惑で辞任したのに続いて、今度はジェフ・セッションズ米司法長官に駐米ロシア大使との接触をめぐって議会の指名承認公聴会で虚偽証言したとの疑惑が浮上したためです。 簡単にこれまでの経過を振り返っておきましょう。トランプ大統領の選挙アドバイザーを務めていたセッションズは１月の指名承認公聴会で「選挙期間中1度か2度、代理を頼み、ロシアとはコミュニケーションを取っていない」と証言していました。しかし、米紙ワシントン・ポストは１日、セッションズが昨年、駐米
英シンクタンクは安倍政権の「反中プロパガンダ」にカネで買われたのか?（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
月142万円で結ばれた契約1月29日付のイギリス高級日曜紙サンデー・タイムズは、英シンクタンク「ヘンリー・ジャクソン・ソサイエティ（HJS）」が昨年前半、政治コンサルタント・PR会社（ロビー会社）とともに在英日本国大使館に、月１万5千ポンド（約212万円）で「コミュニケーション戦略」を持ちかけていたと報じました。 同紙によると、戦略の目標は「日本の問題を（サンデー・タイムズ紙やデーリー・テレグラフ紙、ガーディアン紙、エコノミスト紙を含む）イギリスの主要なジャーナリストや政治家のレーダーに引っ掛からせる」ことと「関心を持って関与する（下院外交問題特別委員会のメンバーを含む）ハイレベルの政治家をつくり出す」ことでした。 HJSとロビー会社は「中国の拡大主義が西側の戦略的利益に与える脅威に焦点を当てることになるだろう」と提案していました。さらに「中国の投資がイギリスの抱えるインフラ問題に対する答
側近の辞職でトランプ大統領が犯人捜しを指示（立岩陽一郎） - エキスパート - Yahoo!ニュース
トランプ大統領の側近で安全保障担当補佐官だったマイケル・フリン氏がその職を辞し、後任にはデビッド・ペトレイアス元CIA長官の名前などが挙がっている。側近の辞任に沈黙を貫くトランプ大統領だが、辞表が届いて最初に出した指示は、情報漏洩の犯人捜しだったという。 フリン氏の辞任の引き鉄となったのはワシントン・ポスト紙が9日に報じた、情報機関及び捜査機関の盗聴記録だ。そこには、フリン氏とセルゲイ・キスリヤク駐米ロシア大使との間で行われた複数の電話でのやり取りが記録されており、そこで、オバマ政権がロシア政府に科す制裁についてやり取りがあったことが確認できたというものだった。 ●普通に行われている盗聴因みに、当局による盗聴は米国では珍しいことではない。情報機関であるCIAは勿論だが、捜査機関であるFBIについても、盗聴は普通に行われている捜査手法の1つでしかない。贈収賄事件の捜査に使われ、現金のやり取り
トランプ大統領の「テロ対策」における目覚しい成果(髙岡豊) - 個人 - Yahoo!ニュース
アメリカのトランプ大統領は、就任以来乱発ともいえる勢いで大統領令を出し続けている。その中には、「テロ対策」に関係するものも含まれるが、同大統領は短期的に見れば「イスラーム国」をはじめとするイスラーム過激派に対しで目覚しい成果を上げているように見える。ただし、それは同大統領が就任後乱発した大統領令の効果ではないし、同大統領が本稿で指摘するような効果を意図して振舞っているかについても定かではない。 内容面では効果が薄い大統領令アメリカの人々が抱く感情や印象に対する効果は別として、イスラーム過激派の思考・行動様式を観察する身から見れば、中東7カ国からの入国禁止、難民受入れ停止の大統領令は内外でアメリカの権益に対する「テロリズムの脅威」を低減する上ではほとんど効果はないと思われる。実のところ、入国規制の対象を「全ムスリム」にしても結果はさほど変わらないだろう。確かに、過去数年アメリカやEUで、「イ
日本は防衛費GDP1%枠を守れるか オバマが去り悪夢のトランプやってくる（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
「民主主義はあなたたちの肩に」米大統領選のキャンペーンで同盟国の日本に在日米軍駐留経費の全額負担をちらつかせたドナルド・トランプ共和党候補の大統領就位式（1月20日）が近づいてきました。トランプは「一つの中国」政策に疑問を唱えるなど中国に対し強硬姿勢を突きつけています。 オバマ米大統領の広島訪問、安倍晋三首相の真珠湾訪問で絆を強めた日米同盟の運命はどうなるのでしょう。 安倍首相がこれまでの憲法解釈では認められていなかった集団的自衛権の限定的行使容認に踏み切ったことで、中国にG2（米中対話）を呼びかけるなど煮え切らなかったオバマ大統領も日米同盟を一気に深化させました。 米国初の黒人大統領オバマも55歳。10日、2期8年の任期を締めくくるスピーチを地元シカゴで行い「あらゆる面でアメリカはより良く、強い国になった」と振り返りました。そして「民主主義はあなたたちがあって当たり前だと思ったとき、脅威
大詰めを迎える「イスラーム国」対策：足を引っ張るのはだれか？（髙岡豊） - エキスパート - Yahoo!ニュース
重要局面を迎えるイラク、シリアでの紛争イラクにおいてはモスル奪還作戦の開始、シリアにおいてはラッカ方面への攻勢強化など、「イスラーム国」との戦いにおいて注目すべき動きが相次いでいる。また、シリア紛争でも政府軍がダマスカス近郊やアレッポで「反体制派」掃討を進めており、特にアレッポ東部への攻包は世界的に関心を集めている。ここにきて両国における紛争が大詰めを迎えているのは、例えばイラクにおいてはアメリカの大統領の交代を控え、現政権がある程度の目途をつけようとしているとの考えがあるとみることが可能だ。一方、シリアについてもアメリカとは紛争についての立場や政策が異なるシリア、ロシア、トルコなどの主体が、アメリカの新大統領の下での陣容や政策が固まる前に自らに有利な既成事実を確立しようとして攻勢をかけているとみることもできよう。 とはいえ、アメリカのトランプ次期大統領の中東政策は現時点では何ら具体化され
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ニュース解説：「命のビザ」進む国際研究＝田中洋之（オピニオングループ） | 毎日新聞
