何の折りだったのかは忘れたのですが、ガラシャの辞世が小説でどう書かれているか知りたくなって、手近にあったので山田風太郎を開いたことがあります。「忍法ガラシャの棺」だったかと。 ところが、作中のガラシャは辞世を詠んでいない。あれ？　と思いましたですよ。 ガラシャの辞世と言えばなんといっても、 散りぬべき時知りてこそ世の中の　花も花なれ人も人なれ 有名　で、ガラシャを扱った本の題名にも、しばしば採られています。 こう、なんといいますか、実に山田風太郎的な辞世です。死ぬべき時に死ねなかったつらさを何度も書いている人ですから。なのに山田風太郎はガラシャを書くのに、この辞世を持ってきていない。 おかしいなと思って『人間臨終図鑑』を見てみたのですが、ガラシャの頁はあるのにこの辞世は載っていないんですよね。 山田風太郎はこの辞世を知らなかったのか……と考えて、ふと気づきました。 違うかもしれない。 そも

『オッペンハイマー』原爆投下は必要だったか？本人が答える1965年のインタビュー映像 https://www.youtube.com/watch?v=AdtLxlttrHg 「原爆の父」物理学者ロバート・オッペンハイマーを描く映画『オッペンハイマー』が、米公開からおよそ8ヶ月を経てついに日本公開を迎えた。映画ファンから熱い支持を受けるクリストファー・ノーラン監督によるこの最新作は早くから映画賞を席巻することが期待されていたが、日本ではさまざまな事情によって公開が危ぶまれる時期もあった。 映画では、オッペンハイマーが「マンハッタン計画」に携わるようになる経緯や、人類史上初の核実験「トリニティ」を成功させる様子、その裏にあった心理的葛藤などが繊細に描かれる。すでに各所で語られているように、映画はあくまでもオッペンハイマーの視点に集中しており、彼らが開発した原爆が広島・長崎に投下される様子、その

イスラエルとイスラム組織ハマスとの衝突では、これまでにガザ地区でおよそ3万人が死亡し、住民は飢えや感染症のリスクにもさらされ、危機的な状況に置かれています。そんな中、国際司法裁判所ではいま、イスラエル軍による攻撃が国際法で禁止された、集団殺害などを意味する「ジェノサイド」にあたるかどうかをめぐる論争が続いています。ジェノサイドとはどのような罪で、果たしてガザへの攻撃はそれにあたるのかを考えます。 ガザ地区のほぼ全域を制圧したイスラエル軍はいま、「ハマスの最後の砦を破壊する」として、エジプトとの境界に近い最南端のラファへの侵攻に乗り出そうとしています。150万人もの住民や避難民が劣悪な状況の中で身を寄せているラファに地上部隊が突入すれば、夥しい犠牲者が出るとして、国際社会には強い懸念が広がっていて、戦闘の停止に向けたぎりぎりの仲介交渉が続いています。 その傍らでオランダのハーグにある国際司法

1795年から1893年までの約100年間、 ハワイ諸島に存在した「ハワイ王国」。 立憲君主制の独立した国家でしたが、 アメリカの影響でハワイ共和国が樹立されたのち、 1898年にはハワイ準州として併合され、消滅しました。 併合に抗ったのが第7代のカラカウア王（カメハメハ大王の孫）で、 1881年（明治14年）に来日して明治天皇と会談した際には、 日本との結びつきを強くし、併合の目論見を牽制するために、 姪のカイウラニ王女と山階宮定麿王との縁談を申し込みます。 さらには、日本からの移住者の派遣の提案、 日本とハワイ間の海底ケーブルの敷設、日本とハワイの合邦、 明治天皇を盟主としたアジア連邦の実現を求めています。 いわば自国の命運を日本に託したわけですが、 米国との関係も重視していた日本側は、 移住者派遣以外の提案をやむなく謝絶しています。 この日本とハワイの歴史秘話に対して、 海外から様々

いま、ホスト産業に激震が走っている。 その原因はもちろん悪質ホストクラブをめぐる急激な世論の高まりだ。若い女性に多額の借金を負わせ、性風俗店で働くことを強要し、組織的に女性を搾取しときには時には死に追いやってしまう──。そんな「悪質ホスト」の問題が、急速にメディアで囁かれるようになっている。 こうした世論の高まりは政界をも揺るがしており、今国会において立憲民主党は「ホスト新法」なる新法案を用意しているとも報じられている。「青少年を守る父母の連絡協議会」のような「ホス狂」の保護者らによって作られた被害者団体も盛んにロビイングを続けており、ホストクラブという夜の世界が大きな転機に立たされているのは間違いない。 とは言え、本当のところ我々はどの程度ホストクラブについて知っているのだろうか。 「1回で何百万円もの会計になることがある」「何億円も稼ぐホストがいる」「客を性風俗産業に沈めて無理やり稼が

ロシア人は「専制君主」のほうがマシだと考える ──ロシアでは、歴史上、政治的リベラリズムが根付くチャンスがまったくなかったのでしょうか。西欧化を進めたピョートル大帝でも、当時発達しはじめていた議会主義や自由拡大の流れを輸入しませんでした。 ロシアの歴史を形作ってきたのは、専制支配の伝統です。その伝統を体現するのがイヴァン雷帝です。彼は「地上の神」とでもいえばいいのか、西欧の絶対君主すら圧倒する存在でした。想像を絶する暴力や残酷さを強いることもあり、叛乱を起こした都市ノヴゴロドは血の川にされました。彼の民兵は気晴らしに村を略奪できたほどです。 そんな君主は民衆に嫌われそうですが、そうでもありません。彼の死後、ロシアで「動乱の時代」が始まったからです。陰惨な後継者争いが始まり、大飢饉などのさまざまな災厄も重なりました。ロシアはポーランドに侵略されて弱体化したものの、民衆が奇跡的にポーランドを追

リッジ・アルコニス受刑者（36）に関するニュースが最初に流れたのは2021年5月29日だった。当時、日本ではほとんど話題にならなかった。 アメリカ海軍大尉のアルコニス受刑者は、静岡県富士宮市で日本人の死者2人を出した交通事故を起こした。85歳の女性とその義理の息子（54）だった。 過失運転致死傷の罪で有罪を認めたアルコニス受刑者は、2021年10月に禁錮3年の実刑判決を受けた。裁判で弁護側の米海軍の医師は、アルコニス受刑者は事故当時、高山病をわずらっていたと述べていた。昨年12月になり、アルコニス受刑者はアメリカに移送された。

新しい高知県史の編さんが進む中、１９６８～７８年に刊行された旧県史（全１０巻）の製作で参考にした古文書などの史料の所在を確認したところ、原史料（原本）を確認できたのは現段階で約２割にとどまることが県のまとめで分かった。個人保管の史料では、現在の所有者やありかを調べようがない事例も多数。多くの史料を保管する各市町村でも人材不足などで実態がつかみ切れていないといい、県史編さん室は「まずは現状を明らかにすることで、史料を守り伝える重要性を広く知ってもらいたい」としている。…

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日本食の柱となる素材をひとつ答えよ。そんな問題を出されたら「ありすぎる！」としか回答できない気もしますが、いま聞かれたら「昆布」と答える気がします。 昆布なしには出汁を柱とした日本の料理の隆盛はなかったでしょうし、日本が世界に冠たるうま味調味料、「味の素」ももともとは昆布から抽出されていました。 うま味の骨格となるグルタミン酸ナトリウムは他の食材の味わいを底上げし、イノシン酸の鰹節と合わせれば感じるうま味は7～8倍にも膨れ上がります。日本食にとって、昆布は欠くことのできない食材です。 もっともこれが「昆布の”本場”はどこ？」という質問となると、こちらは”本場”を定義していない時点で難問どころかもはや悪問です。 代表的な産地といえば北海道ですが、昆布だしを使った食文化の本場といえば、京都・大阪。一方、一人あたりの昆布消費量となると富山ですし、昆布を使った郷土料理が印象的な沖縄に、昆布食文化を

天皇陛下は１２月２３日、８５歳の誕生日を迎えます。来年、２０１９年４月３０日に退位しますが、即位以来、皇后さまとともに１９回２８カ国、皇太子時代からだと通算５１カ国の外国訪問を重ねてきました。「国際親善の基は人と人との相互理解」との考えから、各国の指導者だけでなく、市民とも積極的に交流してきました。 なかには、第２次世界大戦後５０年以上たってなお、日本による戦争の被害を訴える人々の心の傷を目の当たりにする旅もありました。過去への姿勢が問われた訪問のうち、１９９２年の中国、９８年の英国、２０００年のオランダ訪問を、当時を知る人々の証言から振り返ります。 先代から持ち越された宿題　天皇の中国訪問は、先代からの宿題だった。 昭和天皇は訪米を控えた１９７５年９月２６日、米タイム誌のインタビューで「もし日中平和友好条約が締結され、中国を訪問する機会が訪れれば非常にうれしい」と答えている。 侍従長を長

日中国交正常化から20年後の1992年10月。 当時天皇だった上皇さまが初めて中国を訪問された。 実現に至るまでには、紆余曲折があった。 12月20日に公開された外交文書には、当時の宮沢総理大臣が尖閣問題への対応と訪中実現の間で揺れ動く姿が記されていた。 （加藤雄一郎） NHKプラスでも配信しています。 ニュースウオッチ９ 12/20(水)放送【12/27(水) 午後10:00 まで】 初の“天皇中国訪問” 1992年10月23日、当時天皇皇后だった上皇ご夫妻が初めて中国を訪問された。 中国は鄧小平氏が来日した1978年以来、繰り返し訪問を要請していた。 特に1989年の天安門事件で国際社会から厳しい目が注がれ、西側から制裁が科される中、突破口にしたい思惑があったとされる。

10月7日にイスラーム原理主義の武装組織ハマスがイスラエルを攻撃したが、この事件の半年ほど前（2023年4月30日）、パレスチナ自治政府のトップであるアッバース大統領（PLO:パレスチナ解放機構議長）がパレスチナ民族評議会で、「ヨーロッパのユダヤ人は古代イスラエル人の子孫ではなく、トルコ系ハザール人であり、イスラエルの地とは無縁だ」などと述べた。この動画が拡散したことで、アッバースは欧米から「反ユダヤ主義」との批判を受けた。 ところで、「ハザール人」とはいったい何者なのだろうか？　アッバースの発言がなぜ「反ユダヤ主義」になるのかを理解するためにも、今回はその数奇な歴史を紹介してみたい。 「ヨーロッパのユダヤ人」がハザール起源説は誤りだった ハザール（カザール：Khazars/Kazar）は7世紀から10世紀にかけて黒海北部からカスピ海、コーカサスにかけて繁栄した遊牧民族の国家だ。自らの手で

元米国務長官のヘンリー・キッシンジャー氏が死去した。 米中国交正常化への道筋をつけた同氏については、日本ではその功績と知性を讃える報道が多いが、アメリカではベトナム戦争末期にカンボジアで大規模な空爆を行うよう指示した同氏に対する容赦ない酷評も目につく。 20世紀最大のモンスター　例えば、米ニュースサイト「ザ・デイリー・ビースト」は「ヘンリー・キッシンジャーは20世紀最大のモンスターの1人だった」というタイトルで、サブタイトルでは「彼はあけすけな戦争屋で、戦争犯罪人だった。この国で、彼がセレブとして100歳まで生きたことはアメリカの恥だ」とまで言い切っている。 同サイトのように、キッシンジャー氏を“戦争犯罪人”と呼ぶ報道は他にも見られる。 “厄介払い”とまで　ローリングストーンズは、最初に“GOOD RIDDANCE（厄介払い）”とした後、「アメリカの支配層に愛された戦争犯罪人ヘンリー・キッ

あすを探る　板橋拓己さん　「イスラエルの安全保障はドイツの国是だ」。10月7日のハマスによる攻撃以来、ショルツ首相をはじめドイツの政治家たちはこの文言を繰り返し、イスラエルを支持してきた。11月17日、トルコのエルドアン大統領との共同記者会見では、「子供たちを殺戮（さつりく）する」イスラエルを非難するエルドアンに対し、ショルツはイスラエルの自衛権を強調し、同国との連帯を再確認した。

11月15日、習近平国家主席はサンフランシスコでの米国友好団体連合歓迎夕食会でスピーチをした。習近平が壇上に上がっただけでスタンディングオベーションが沸いたほどビジネス界では歓迎されたと報道されているが、そのスピーチの中で触れた「抗日戦争」に関する虚偽と歴史歪曲を筆者は見逃さない。この歪曲された内容は、まさに台湾問題と直結する「中共が隠してきた事実」だからだ。筆者が中国共産党を許せない大きな原因の一つでもある。 ◆習近平が中共に都合が良いように歪曲した歴史事実　11月15日、APEC首脳会議に参加するためにアメリカのサンフランシスコを訪問した習近平は、その夜、米企業幹部を集めた米国友好団体連合歓迎夕食会でスピーチをした。スピーチの全文が中国外交部のウェブサイトに掲載されている。 その中で筆者が注目したのは抗日戦争において「米中が協力した」という件（くだり）だ。習近平はそこで以下のように言っ

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「陰謀論フェミニズムに汚染されていない女性人権史」を独自に綴る連載の第5回。今回はいよいよ女性人権史における空前絶後の大事件、女性参政権の獲得その瞬間についてフォーカスを当てていく。 【目次】 第1回：フランス革命とフェミニズムの芽生え（1780年代-1790年代） 第2回：産業革命がもたらした「離婚の権利」（1800年代-1850年代） 第3回：労働者階級の誕生と「女性の私的所有権」（1830年代-1880年代） 第4回：有閑夫人の奢侈が生んだ「女性参政権運動」（1830年代-1920年代） 第5回：「女性参政権」というカウボーイからの贈り物（1860年代-1910年代） 一般に、婦人参政権をもたらしたのは「サフラジェット」に代表される19世紀以降の婦人運動であると信じられているし、あらゆるフェミニズムの概説書もそうした歴史観を大いに強調している。 しかし連載第4回で詳しく解説したように