ハーレーＣＥＯがリモート称賛、オフィス復帰より本社機能変更を推進アップルやゼネラル・モーターズ（ＧＭ）、ゴールドマン・サックス・グループといった企業は従業員をなんとかしてオフィスに呼び戻そうと策を練っている。しかし二輪車米大手、ハーレーダビッドソンの方針は異なる。同社は在宅勤務を認めている。 創業119年のハーレーは、2020年３月に一時閉鎖した米ウィスコンシン州ミルウォーキーの本社をまだ全面再開していない。同社のヨッヘン・ツァイツ最高経営責任者（ＣＥＯ）は年内に、50万平方フィート（約４万6500平方メートル）の本社施設を別の用途で再利用することすら計画している。これはハーレーがリモートワークへのコミットメントにいかに真剣であるかを物語っている。
円安に飲まれるバイク業界！再びArai(アライ)ヘルメットの価格にも影響
漂着のバイク 米メーカーが修理へ NHKニュース
