フェルディナント・ヤマグチの走りながら考える | ダイヤモンド・オンライン
この度、縁あってダイヤモンド・オンライン上で、クルマについて皆様と一緒に考えていくナビゲーター役を仰せつかりました。どうぞよろしくお願いします。 なに、“考える”と言ってもそれほど大袈裟なことではありません。クルマはこれからどうなって行くのか。現在売り出されているクルマは何を考え、何を目指して開発されたのか。実際にクルマに乗り、開発者に会ってお話を伺い、販売現場からの声にも耳を傾ける……。ビジネスはビジネスとして事実をしっかりと捉まえた上で、もうちょっとこう明るく楽しくクルマを味わって行こう、というのがこの「走りながら考える」の企画意図です。 記事のご感想やコメントは、フェルのX（Twitter）アカウントへお送りください。 https://twitter.com/ferdinandyamagu ※過去の記事（2009～2024年3月）は日経ビジネスオンラインで読めます。 https://
トヨタ佐藤社長が語った自動車産業の未来とトヨタの変革、日本企業初の営業利益5兆円超えと1.7兆円投資の本気度 | JBpress (ジェイビープレス)
トヨタ自動車の2024年3月期の業績は日本企業として初めて営業利益が5兆円を超えた。 決算発表の席で佐藤恒治社長は10年先を見据えた自動車産業の変革について、持論を述べた。 それは大量生産・大量消費を前提としたビジネスモデルからの転換だ。1.7兆円の投資は、そのための第一歩だ。（JBpress） （桃田 健史：自動車ジャーナリスト） トヨタ自動車の2024年3月期決算が大きな話題になっている。営業収益45兆953億円、営業利益5兆3529億円と、それぞれ過去最高を記録したからだ。営業利益が5兆円の壁を越えるのは日本企業で初めて。 決算説明会でトヨタは、次の10年に向けた中長期的な経営のあり方について重要な見解を示した。それは、大量生産・大量消費による規模の経済を前提とした経営から脱却する必要性に、多くの企業が直面する可能性だ。トヨタは今後、そうした事業構造改革の先頭を走るという。 それこそ
条件は完璧にそろっているのに「EVが普及しない」不可解な国・日本 | 米メディアが原因を分析
日本には、電気自動車（EV）が普及するための条件が完璧にそろっているという。だがテスラ社のイーロン・マスクも日本市場には苦戦していると認める通り、普及は遅々として進んでいない。その原因はどこにあるのか。同じく普及が停滞する米韓の状況と合わせ、米経済メディア「ブルームバーグ」が分析した。 日本はEV普及の「ラガード」 日本は電気自動車（EV）の先駆者となるための、あらゆる条件を備えている。世界平均を上回る所得、堅調な自動車産業、高い新車購入率、技術を称揚する文化などだ。 しかしながら、2023年の日本におけるEVの新車販売比率（新車販売台数に占める特定の自動車の割合）はわずか1.8%だった。 2024年3月、ブルームバーグの気候変動ニュースメディア「ブルームバーグ・グリーン」は、完全電気自動車（BEV）の普及拡大が見込まれる31の国を調査した結果を発表した。するとそのなかで、普及率が思いのほ
これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
テスラ、スーパーチャージャー部門で大規模削減－自動車各社に打撃
米電気自動車（ＥＶ）メーカー、テスラは自社の急速充電器「スーパーチャージャー」チームのほぼ全員を削減した。このチームは、ほぼ全ての主要自動車メーカーが米国で利用を進めている公共の充電スタンドの広大なネットワークを構築してきた。 イーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）は先週、シニアディレクターのレベッカ・ティヌッチ氏を含む約500人のグループを削減する決定を下したと事情に詳しい関係者１人が明らかにした。４月半ばには世界の従業員の10％余りの人員削減を指示していた。 今回の動きでスーパーチャージャー・ネットワークの拡大ペースは減速することになると、同部門に詳しい関係者１人が非公開情報だとして匿名で語った。この関係者によると、一段と抑えた拡大ペースで既存ネットワークを運営するために、削減対象者の一部を再雇用することが既に議論されている。 マスク氏はＸ（旧ツイッター）への投稿で、ネットワークの拡
EVで出遅れたトヨタは「戦略的なロビー活動」で反撃に転じた | ハイブリッド車市場を支配
2024年3月、米政府は2027年から適用する新たな自動車排ガス規制を発表した。当初案より緩和され、ハイブリッド車に有利な内容となった。 これは急速な電気自動車（EV）へのシフトに「ブレーキを踏むよう」働きかけたトヨタの戦略的ロビー活動の成果だと、米紙「ニューヨーク・タイムズ」は指摘する。 招待客オンリーの秘密の会合 2023年の秋、ラスベガスで開催されたトヨタ・ディーラー向け年次会合での朝食会は、招待客のみが参加できる特別な催しだった。出席者にはスマホのカメラを赤いシールで隠すよう指示があった。 朝食会でスピーチをしたのは、トヨタのトップロビイストであるスティーブン・チッコーネだった。彼は「自動車業界は存亡の危機に直面している」と述べ、それは景気やガソリン価格のせいではなく、米国で提案されている排ガス規制の厳格化のせいだと指摘した。 のちに各ディーラーに回覧され、本紙ニューヨーク・タイム
天下一品のロゴ、ホンダ車が「進入禁止」と再び誤認識 | 自動運転ラボ
出典：Flickr / Tatsuo Yamashita (CC BY 2.0 DEED)ホンダのADAS「Honda SENSING（ホンダセンシング）」による「天一騒動」が再燃しているようだ。ホンダセンシングが、ラーメンチェーン「天下一品」の企業ロゴを「車両進入禁止」の道路標識に誤認識してしまう案件だが、ローソンが「天下一品こってりフェア」を開催したことで「遭遇率」が高まり、再び話題となっているようだ。 この誤認識による本質的なトラブル事例は出ておらず、あくまで「ネタ」としてトピック化されているわけだが、こうした事案が自動運転レベル3以降で発生すると厄介だ。 ■天下一品のロゴが車両進入禁止標識に酷似している件標識認識機能が「ネタ」に……天下一品の企業ロゴは、赤い丸枠に筆で描いたような「一」の字が白抜きで刻まれたものだ。このロゴが、赤い丸枠に白抜きで横線を入れた「車両進入禁止」の標識と酷
スバルが次世代アイサイトで採用、AMDがFPGA統合SoCの第2世代品
VersalアダプティブSoCの第1世代品は、AMDに買収される前の米Xilinx（ザイリンクス）時代の2018年に発表された。それ以前にもCPUコアを内蔵したFPGA「Zynq」をFPGA SoCと称することはあったが、VersalはCPUコア以外の回路ブロックをハードマクロとして内蔵することで、マスクプログラム方式の一般的なSoCに近づけた。さらに、製造プロセスの微細化も進めた。それ以前のFPGAでは「UltraScale＋」の16nmプロセスが最も微細だったが、Versalでは7nm世代へと一気に微細化した。 第1世代のVersalは5つのシリーズから成る。（1）汎用の「Versal Primeシリーズ」、（2）浮動小数点のAI処理などに向けたベクトル・プロセッサー・アレー「Al Engine」を備えた「Versal AI Coreシリーズ」、（3）ネットワーク装置などを狙った「Ve
運転免許センターで同時発生した「うるう年」の不具合、和暦設定が引き金に
2024年の2月29日、新潟県警察・神奈川県警察・岡山県警察・愛媛県警察が運営する運転免許センターでシステム障害が発生し、運転免許証の更新や新規取得の手続きを中止した。うるう年による障害だ。 4県警への取材で、障害によって当日運転免許センターで免許証を受け取れなかったとみられる人は合計で約800人に上ることが分かった。しかし、影響はさらに大きい。神奈川県警では運転免許センターの最寄りである相模鉄道の二俣川駅に、免許証を当日交付できないと掲示した。同県警は掲示によって約100人が運転免許センターを訪れなかったと見積もっている。一連の障害はテレビニュースで大きく取り上げられ、X（旧Twitter）などのSNSでも周知が進んだため、影響は1000人規模になるだろう。 4県警は、運転免許センターの障害原因について、「免許証を作成する機器の不具合」だと回答した。さらに取材を進めていくと、いずれの運転
EV派がいきってるのはIT革命と同じものを期待してるからなんだと思う
けど無理なんだよ IT革命って3つの点で、EVと違うのよ １．半導体という年40%くらい性能が進化してた産業があったIT革命当時の半導体は年40%くらいのペースで進化してた これは10年で30倍、20年で1100倍の進化で驚異的だった 気を抜いてたら、追いつけないくらいに差が開く異常なスピードだった だから先にやったもの勝ちで、最初は赤字でも後から利益を出せばいいというビジネスモデルがうまくいった でもEVは無理なのよね、進化がしょぼいから EVの各要素はせいぜい年5%~10%くらいしか進化しないよね これだと10年で2倍程度の進化しかしない ２．ITとちがってモノ売りなので、乗り換えられてしまうそれでもITみたいにサービス型のビジネスだったら MSオフィスやAdobeみたいに、みんなが使ってるからしょうがないとか文句言いながら使わせることができる だから先にやったもん勝ち、普及させたもん
バイデン政権、車排ガス規制を緩和 大統領選にらみ業界に配慮 - 日本経済新聞
【ニューヨーク=堀田隆文、ワシントン=飛田臨太郎】米政府は20日、2027年から適用する自動車の環境規制を発表した。電気自動車（EV）の急速な普及を事実上義務付けた素案を緩和し、自動車メーカーに数年の猶予を与えた。11月に大統領選が迫るなか、バイデン政権はEV事業の拡大に苦しむ自動車労使への配慮を迫られた。米環境保護局（EPA）が20日に27〜32年の排出ガス規制の最終案を発表した。規制は温暖
時代遅れ説は本当？ 「ポンピングブレーキ」はなぜ必要なのか 実は「メチャ役立つ」ケースも | 乗りものニュース
自動車の運転で「ブレーキペダルを数回にわけて踏む」と教習所で教わった人が少なくないはずです。すでに過去のモノとなりつつある意見もあるなか、どのような効果が考えられるのでしょうか。 実際「今のクルマじゃ使わん方がいい？」 自動車の運転でブレーキを踏んで停止する際、「ブレーキペダルを数回にわけて踏む」、いわゆる「ポンピングブレーキ」を行うよう教習所で教わった人が少なくないはずです。ただ、実際の運転では「やったことがない」「久しぶりに聞いた」「既に時代遅れ」という声もSNSなどで多くいわれる項目のひとつでもあります。どのような効果があるのでしょうか。 ブレーキを踏む足のイメージ（画像：写真AC）。 公安委員会が道路交通法の概念をまとめた「交通の方法に関する教則」には、「ブレーキの掛け方」という項目があります。そこでは、「最初はできるだけ軽く踏み込みましよう。それから必要な強さまで徐々に踏み込んで
「自動車産業はタッチパネル採用をやめて物理ボタンに戻すべき」と自動車安全評価システムのEuro NCAPが提言
ヨーロッパの消費者団体が行っている自動車安全評価システム「Euro NCAP」が自動車産業に向けて、操作を行う部分にタッチパネルを使うのをやめて、物理的なボタンやスイッチに戻すべきであるとの提言を行いました。 Car industry told to dial back use of touchscreens https://www.thetimes.co.uk/article/stop-making-dangerous-touchscreens-car-firms-told-xv3gmpdc6 European crash tester says carmakers must bring back physical controls | Ars Technica https://arstechnica.com/cars/2024/03/carmakers-must-bring-back-
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地方にはこういう場所がたくさんあってみんな真ん中には駐車せず、歩きたがらない「車社会あるある」
写真で見る ホンダ新型「フリード エアー」（3代目）
三菱自動車子会社に1500億円賠償命令 米地方裁判所 - 日本経済新聞
スバルがAMDと半導体開発 次世代アイサイト向け - 日本経済新聞
日産自動車、銅不要の電気自動車モーター 軽量化とコスト削減で - 日本経済新聞
ホンダ、中国市場へ投入する新型EV「烨シリーズ」世界初公開 第1弾「烨P7」「烨S7」は2024年末発売予定
豊田章男会長、「走る、壊す、直す」の象徴として横転したGRヤリスを下山の完成式典に展示 “下山の道”がクルマを作る
