■編集元:ガイドライン板より 174 水先案名無い人 :2009/09/21(月) 14:57:48 ID:HmYEgBRZ0 20 :名無しのひみつ:2009/08/17(月) 03:51:48 ID:1I3ngIiK ヤードポンド法 これを覚えないとアメリカに住めません。 日本と共通単位は「時間(60進数)」のみです<<ギャグ抜きで。 長さ * 1バーレイコーン(barleycorn) = 1/3インチ = 約8.467 mm * 1インチ(inch, in) = 1/12フィート = 2.54 cm * 1フィート(foot (複feet), ft) = 1/3ヤード = 30.48 cm * 1ヤード(yard, yd) = 0.9144 m (定義) * 1ポール(pole) = 5.5ヤード = 5.0292 m * 1チェーン(chain) = 4ポー
2日、英紙エコノミストが発表した調査結果によると、世界33か国中、自国に対する誇りが最も高い国はオーストラリア、最も低い国は日本であることが分かった。 2009年10月2日、英誌エコノミスト(The Economist)が発表した調査結果によると、世界33か国中、自国に対する誇りが最も高い国はオーストラリア、最も低い国は日本であることが分かった。 同誌は、ニューヨークに拠点を置く世界的なコンサルティング会社レピュテーション・インスティチュート(Reputation Institute)がまとめた調査結果を引用し、「ほかの先進国と比べて、オーストラリア国民は、自国に対する信頼・称賛・尊重・誇りがより高い」と伝えている。 【その他の写真】 オーストラリアが自国に付けた点数は100点中90点前後と最も高かった。最低点を付けたのは日本で、およそ56点だった。「オーストラリア国民の自国への情熱
▼米連邦政府,IT支出情報の開示コーナー「IT Dashboard」と専用YouTubeチャンネルを開設 (ITpro) http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20090701/332965/ 米連邦政府の最高情報責任者(CIO)であるVivek Kundra氏は米国時間2009年6月30日,政府の支出情報公開サイト「USASpending.org」内に,IT支出情報の開示コーナー「IT Dashboard」(ベータ版)を新設したと発表した。またビデオ共有サイト「YouTube」内に専用チャンネル「USAspending」も設けた。 IT Dashboardでは,国防総省(DOD)や国土安全保障省(DHS),保健社会福祉省(HHS)といった組織におけるIT支出状況や投資プロジェクトの件数などをグラフ形式で示す。全体的な状況に加え,組織ごとの支出や
このブログでも関心を集めているように、雇用と福祉の問題は今大きな関心事になっている。我々の社会がどういう位置づけにあるかが分かれば議論がもっと深まるのではないかと考えた。 この図はホフステードの国際比較調査から、男性らしさ(MAS)と不確定さを避ける度合い(UAI)をプロットしたものだ。赤に集まっているのが日独伊三国同盟とオーストリア・ハンガリー二重帝国である。青で示されているのが北欧とオランダ。北欧は高負担高福祉の国。オランダはワークシェアリングで知られる。 「男性らしさ」は競争社会であり、脱落するのは怠け者だからというような文化。ホフステードによれば工業化には必要な要素だそうだ。この要素が強いと効率的で高品質の品物を生産することができるようになる。女性らしい国では、逆にデザインなどソフト面が売りになっているようだ。男性らしい国はイザコザを力で解決しようという傾向がある。 「不確定さを避
きのうの日記、2009-02-07 アメリカ下院の仏教徒議員(オバマ就任演説における「仏教スルー」を嘆く)のブックマークのなかで、 http://www2.ttcn.ne.jp/honkawa/9460.html 素直に多い順では? てかこの分布で2%の仏教を取り上げる方が異常な気はする。 というコメントを戴いた。なるほどリンク先のグラフ「世界各国の宗教(2000年)」を見る限り、そのような感想をもたれても仕方はない。しかしこのグラフにはちょっと問題がある。 「世界各国の宗教(2000年)」ではアジアで仏教徒人口の多いタイ(63,884,000人)・ミャンマー(48,798,000人)・スリランカ(19,299,000人)がすっぽり抜けている。すべての国を網羅するかわりにいくつかの国を抽出する場合は、宗教構成が特徴的なケースを選んで載せるべきで、仏教徒人口が約95%のタイ、約89%のミャン
世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較する「世界価値観調査」が1981年から、また1990年からは5年ごとの周期で行われている。ただし、最新調査は前回調査から7年経過した2017年からはじまった。各国毎に全国の18歳以上の男女1,000~2,000サンプル程度の回収を基本とした個人単位の意識調査である。 ここでは、「もし戦争が起こったら国のために戦うか」という問に対する各国の回答結果をグラフ表示した。日本語での設問文の全文は「もう二度と戦争はあって欲しくないというのがわれわれすべての願いですが、もし仮にそういう事態になったら、あなたは進んでわが国のために戦いますか」である。各国の調査票も同様である。 「はい」の比率が日本の場合、13.2%と、世界79カ国中、最低である。「いいえ」の比率は48.6%と6位である(「いいえ」の1位はマカ
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