スマートフォンの終焉が近づいている--次の大きな波は何か
2007年の初代「iPhone」の登場は、コンピューティングパワーの使い方をめぐる革命の到来を告げるものだった。コンピュータが、デスクに置いて勤務時間中に使うPCという形から、ポケットに入れて持ち運び四六時中使うものへと変わったのだ。 スマートフォンはそれから約10年の間に目まぐるしく変化し、今やその性能は頂点に達している。進化の過程でPC、カメラ、テレビ、衛星ナビなど、さまざまな機能を取り込み、常に身近にあるデジタル機器となった。 だが、「2倍の明るさで輝けば、半分の時間で燃え尽きるものだ」（このセリフを引用するのはどうかと思うが）。そして、スマートフォンの輝きは、あまりにも明るく、まばゆいほどだった。 スマートフォンのイノベーションは、ゆっくりと止まろうとしている。端末に詰め込める機能はもうあまりなく、今ではディスプレイにカーブを付けることが最先端技術と言われるようになってしまった。巧
「そしてソニーはロボット開発をやめた」
戦後間もなく発足し、かつては世界に驚きを与え続けたソニーが、今も苦しみ続けている。業績は回復してきたものの、国内外で圧倒的なブランド力を築いた面影は、もはやない。日本人に希望をもたらしたソニーは、どこで道を誤ったのか。長くソニーの歩みを見た経営幹部が、今だからこそ話せる赤裸々なエピソードとともに、ソニーの絶頂と凋落を振り返る。あの時、ソニーはどうすべきだったのか。 これまでにソニーOBの丸山茂雄氏（上、中、下）、伊庭保氏（上、下）、大曽根幸三氏（上、中、下）に話を聞いてきた。 連載4人目は、子犬型ロボットのAIBOや二足歩行型ロボットのQRIOなどの開発を手掛けた土井利忠氏。AIBOやQRIOの開発が始まった経緯からロボット事業撤退の舞台裏、ソニーが知らず知らずのうちに陥っていた病理の分析などを、5日連続で語る。今回はその2回目（1回目はこちら）。 聞き手は日経ビジネスの宗像誠之 土井利忠
中村教授と日亜化学の悲劇
目次へ戻る 中村教授と日亜化学の悲劇 2004年7月4日 宇佐美 保 私は以前、青色発光ダイオードの開発者である中村修二氏の著作『考える力、やり抜く力 私の方法（三笠書房）』を読み大変感激しました。 先ず、感激したのは、当時の（今は亡き）日亜化学工業小川社長の素晴らしさでした。 そして、又、会社の方針（小川社長の方針ではありません）を無視して、自己の道を邁進しようとする中村氏の凄さにです。 以下に、中村氏の著作から引用させて頂きます。 （尚、青色発光ダイオードの発明が中村氏の力、存在に依存している証明でもある大事な部分なので、長くなりますがお許し下さい。） ……私はついていたと思う。それは当時の小川社長（現会長）が研究開発の何たるかを理解してくれていたからだ。目先の結果だけを求めるのではなく、どちらかと言えば楽天的だった。だから、会社の規模としては多額の研究開発費をボンと出してくれたのだっ
「ハイブリッド車は決してエコじゃない」と気付いた人々 （エコノミックニュース） - Yahoo!ニュース
実はハイブリッド車はECOじゃないかも？」気が付き始めた人たちが注目したのが、マツダのクリーンディーゼル車だ。画像はCX-5 マツダは、2013年8月27日に、「SKYACTIV技術」搭載車の販売拡大に対応するため、本社のエンジン工場（広島市南区）における「SKYACTIV-D」を含めたスカイアクティブ・エンジンの年間生産能力を、2014年末までに３割ほどアップさせ年間100万基に増強すると発表した。昨2012年７月に、40万台体制から倍増させたばかりの工場の生産能力アップの報である。これには、日本で後述するような「賢い消費者が誕生した」ことに、理由がありそうなのだ。 2012年、日本ではおよそ100万台のハイブリッドカーが販売され、販売台数で１位はトヨタ・アクア、２位が同じくトヨタ・プリウスで、ハイブリッド車がベストセラーカーのワン・ツーを決めた。ちなみに３位フィット、４位フリードは、
虚構の「まいど1号」が持ち上げられ、意義ある「はやぶさ2」がつぶされる現実
「まだこんなことが信じられているのか」。テレビのニュース番組を見ていてうんざりした気分になりました。東京都大田区の町工場が中心になって開発した「下町ボブスレー」を取り上げたニュースでのこと。「東大阪でも町工場が『まいど1号』という人工衛星を作って打ち上げたことがあった」と紹介されたのです。 この番組の内容を信じる限り、ボブスレーは本当に大田区の町工場が開発しているようです。これに対し、まいど1号（SOHLA-1）は名目上は東大阪市の中小企業から成る東大阪宇宙開発協同組合（SOHLA、現 宇宙開発協同組合SOHLA）が開発したことになっています。しかし、実態はほぼ「宇宙航空研究開発機構（JAXA）が作った衛星」です。その事情を、日経エレクトロニクス雑誌ブログ「まいど1号の憂鬱」で取り上げました。 このコラムで私は「（東大阪の企業は）衛星の構造体をJAXAから渡された図面に従って製作したり、衛
今まさに、ロボットが知的労働を奪い始めている（動画あり）
今まさに、ロボットが知的労働を奪い始めている（動画あり）2012.12.01 09:006,483 福田ミホ 工場の仕事だけじゃなく。 Atlantic誌のアダム・デビッドソン（Adam Davidson）記者は、Standard Motor Productsの組立ラインを訪れていました。その際、作業員マディーがインジェクターにキャップを溶接する作業をしているのを見て、なぜ彼女がしているのかと質問しました。なぜ機械でやらないのか？ と。他にもその工場では多くの作業を人手で行なっていました。マディーを監督するトニーが、はっきりと答えました。｢マディーは、機械より安いんです。｣ デビッドソン氏の記事『アメリカで物を作るということ（原題：Making It in America）』には、アメリカの製造業が向かう先について、背筋が寒くなるようなデータが明らかにされています。それは単純な数字の問題で
やっぱり日本の原子力の土台は腐っていた｜河野太郎公式ブログ ごまめの歯ぎしり
山本一太特命委員会で、自民党本部に九大、東工大のエネルギー、原子力関係の教授を招いて、原子力関連の人材育成についてのヒアリング。 驚いたのは、学界が果たしてきた原子力ムラのなかでの役割について、二人とも、なんら反省もなく、これからこんな開発をやる、こんな研究をやる、だからそのための人材を育てないと云々と、まるで福島の事故など無かったような能天気なプレゼンテーションだったこと。 事故後に原子力の専門家がテレビで、メルトダウンではない、大きな問題ではない云々とまるで真実と違うことを発言していたのはなんだったのかという質問が立て続けに出されたのに対して、全く答えもしない。 原子力ムラの中でも、特に腐敗がひどい分野かもしれない。 プレゼンテーションの中で、将来の原子力関連の人材の需要に関する予測として、 １．プラントの建設は各電力の供給計画による。プラント寿命は６０年として即刻リプレース
メガソーラー呼び込む全量買い取り制度、太陽電池は競争激化も
［東京 １９日 ロイター］ 来年７月１日施行の再生エネルギー特別措置法案が月内に成立する見込みになり、大規模太陽光発電所（メガソーラー）の投資を呼び込む環境が整いつつある。 ８月１９日、来年７月施行の再生エネ特別措置法案が月内に成立する見込みになり、大規模太陽光発電所の投資を呼び込む環境が整いつつある。写真はソーラーパネル。川崎市で６月撮影（２０１１年 ロイター/Toru Hanai） 電力の買い取り価格が投資に見合う水準に設定されれば急拡大する可能性があり、円高にあえぐ日本の太陽電池メーカーにとって、自国市場で売り上げを拡大するチャンスとなる。同時に、中国勢など海外の太陽電池メーカーの参入も誘引することになり、早くも価格競争激化による収益悪化が懸念されている。 再生エネルギー特措法案は２６日に成立の見込み。太陽光や風力など再生可能エネルギーによる電力を電力会社が固定価格で全量を買い取る制
/ WSJ日本版 - jp.WSJ.com - Wsj.com
アパラチコラで過ごす優雅な時間 メキシコ湾沿いの入り江に面した米フロリダ州の小さな町アパラチコラ。こじんまりした海辺のホテルに宿泊し、バーで新鮮なシーフードを味わえるほか、地ビールの醸造所もある。綿花や漁業で栄えたこの町には、グリークリバイバル（ギリシャ建築への回帰）様式の優雅な住宅が散見される。数キロの沖合に浮かぶセントジョージ島には白い砂浜が広がる。
原子力はやめよう - シートン俗物記
20年以上前になるのだが、学生の頃にチェルノブイリ原子力発電所事故が起きた。 私はすでにスリーマイル島（TMI）原子力発電所事故の経験を経て原子力というものに疑問を持っていたのだが、チェルノブイリはハッキリと原子力反対、へと押しやった。当時、物理学科の仲間にもそうした意見を表明する者も少なくなく、我々はささやかではあるが「反原発」活動を始めた。 今でも鮮明に覚えているのが、学科の教授達を交えた討論会で、学生・教員の区別無く「原発は是か非か」について話し合った。 意外というべきか、教授の中にはハッキリと反原発の立場に立つ先生もいた。核物理の教授は「原子力は必要だ。安全措置を施してある日本の原発で事故が起きることはありえない」と述べた。 だが、大方の先生の意見はこうだった。 「原子力は既に電力の４分の１を占めている。代替手段が無ければ原子力は仕方がない」 つまり、消極的賛成、という事だ。 その
電力会社に丸め込まれていたから | 井上靜 網誌
菅総理が、岩手の避難場所を訪問するそうだが、要人がただ来るだけでは受け入れる側も負担になるので、はっきり言って迷惑ということにもなりかねない。 もちろん、実際に現場へ行かないと実感が持てず、対策の緊急性を認識できないから、視察は意義があるだろう。 しかし、ただ見物して終わりということになりかねないから、懸念が生じてしまう。励ましは、天皇のほか仮面ライダー役者など芸能人たちがやっているから、任せておけば良い。政府には他の大事な仕事がある。 ところが、菅総理はモタモタしていて対応が遅れたと批判されている。それというのも電力会社に丸め込まれて事態を甘く考えたからだ。去年は、原発を途上国に売りこみに行って「トップセールスになった」と自画自賛していたほどだから、当然だろう。 結局、福島の原発は廃炉確実ということだが、これも最初からその覚悟で当たれば、もっと被害が少なくて済んだと指摘されている。しかし
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リアル貨幣の最期──2人のビョルンの「お金の存亡」をめぐる闘い
特集ワイド：続報真相 戦争はもうかりますか？ - 毎日新聞
/ WSJ日本版 - jp.WSJ.com - Wsj.com
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東京電力の株価のために放射能汚染の拡散を放置するのはテロリズムということになる。 - 村野瀬玲奈の秘書課広報室
#kaminoseki 自然エネルギーのプロが語った上関原発反対運動に関する発言のまとめ
http://2ch-watch.info/2010/08/09/%E3%80%90apu%E3%80%91%E3%81%95%E3%81%99%E3%81%8Camd%EF%BC%81%E3%80%80llano%E3%81%AEgpu%E3%81%AF%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%83%89vga%E3%82%88%E3%82%8A%E9%AB%98%E9%80%9F%EF%BC%81%EF%BC%81/
【後藤弘茂のWeekly海外ニュース】 見えてきたAMDの次期CPU「Llano」の実像
【後藤弘茂のWeekly海外ニュース】 32nmプロセス世代のIntelとAMDのCPU