こんなことを思った人、いますか？ これを実現したアート作品がいま話題です。 デザイナーの石井大五さんが「世界東京化計画（Worldwide Tokyo-lization Project）」と題した作品を手がけました。 ニューヨーク、ブエノスアイレス、コペンハーゲン、パリ、ラパス、ヴェネツィアの世界６都市の風景に東京の街を重ね合わせました。 Spoon & Tamagoに掲載された東京化した６都市を紹介します。 パリやニューヨークが見事に日本になっています！ コペンハーゲン おしゃれなコペンハーゲンの街並みが、ネオンを放つ飲屋街に早変わり！ ラパス 南米の街も東京化。普通に通学路として通りそうな場所に見えてしまいます。 ブエノスアイレス 建物のカラフルさに「東京」を重ねると、原宿のような風景に。 ヴェネツィア ヴェネツィアのサン・マルコ寺院がたちまち江戸っぽい風景に一変。屋台の登場で、いまか

BS朝日「日曜スクープ」で3月1日に放送された、「東京オリンピックの契約条件」がネット上で話題になっている。明らかになったのは、中止検討の通告から60日以内に感染を封じ込めなければ中止になる、などの条件である。最悪の場合「契約解除」となり、その場合は「補償・損害賠償の権利を破棄」することになるなど、驚きの内容が並んでいる。 【速報】#東京オリンピック中止 契約条件をスクープ、「IOCが単独の裁量で大会を中止できる」「2020年中に開催されない場合、契約解除」「3月下旬にIOCが中止検討を通告した場合、60日以内に感染を封じ込めないと中止」「契約解除の場合、日本側が補償・損害賠償の権利を放棄」#BS朝日 #日曜スクープ pic.twitter.com/6tQSKPOJY3 — 箱コネマン (@HAKOCONNEMAN) March 1, 2020 明らかになった東京五輪の契約条件 明らかにな

30年に渡り景気の減速が続く日本。どれだけ現政権が自らの経済対策の「効果」をアピールしようとも、私たち庶民が好景気を実感することが出来ないのが現状です。なぜ我が国はこのような惨状に陥ってしまったのでしょうか。米国在住の作家・冷泉彰彦さんは今回、自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』で、日本が「衰退途上国」に堕ちた原因を考察しています。 2020年の呪い 日経新聞というのは、日本の会社社会と言いますか、財界を代表する新聞ですが、時々妙に反省モードになることがあります。割に多いのが、年初の連載記事というもので、今年の場合は「逆境の資本主義」という現代の資本主義論で、割と力作のようです。 その日経の「反省モード連載」の中で、最大のヒットとなったのが1997年に掲載した「2020年からの警鐘～日本が消える」だと思います。当時は、相当に話題になりましたし、単行本化もベストセラーになっています。

今年10月に引き上げ予定の消費税を財源として導入される「年金生活者支援給付金」。年金受給者のうち低所得者向けの給付金なのですが、あまり知られていません。そんな給付金について、今回の無料メルマガ『年金アドバイザーが教える！楽しく学ぶ公的年金講座』で著者のhirokiさんが、どんな状況の人がいくら貰えるのかを詳しく解説しています。 対象者は約900万人。消費税10％引上げで年金に上乗せ給付金支給（年金生活者支援給付金） 消費税10％への引き上げは過去2回延期されてきました。平成31年10月はどうやら無事引き上がりそうと思ってた矢先に、自民党の人が最近また延期の可能性もあるという発言に困惑しました＾＾； 安倍総理は増税に踏み切る決意がありそうです。僕は消費税引き上げについては、引き上げなければ財政に悪影響なら引き上げるべきだと思っています。何事もその時にやるべき事を先延ばしにしてイイ事なんて無か

5月22日、金融庁が「資産寿命」についての指針案を発表。公的年金だけでは望む生活水準に届かないことを明言し、国民に「自助」を求めたその内容に批判が集まっています。（『今市太郎の戦略的FX投資』今市太郎） ※本記事は有料メルマガ『今市太郎の戦略的FX投資』2019年5月24日号の抜粋です。興味を持たれた方は、ぜひこの機会にバックナンバー含め初月分無料のお試し購読をどうぞ。 年金を謳って国民から金を巻き上げる詐欺？不足の責任はどこに… ついに「年金不足」が明言された 5月22日、金融庁が日本の国民の資産寿命について初の指針案をまとめ、その原案を開示しました。その内容を巡って、大ブーイングが起きています。 正確な詳細はこちらのPDFでご覧いただけますが、ごくごくかいつまんでその中身を言えば、少子高齢化が現実のものとなり年金の給付水準を維持することがもはや困難であることを明言しています。

夏の選挙前に、大きな外交問題が横たわっています。与党は衆参ダブル選挙での大勝を狙っていますが、外交次第で思いもよらぬ苦戦を強いられるでしょう。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※本記事は有料メルマガ『マンさんの経済あらかると』2019年5月10日の抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こってい

本格的な大容量・高速モバイル通信時代がもうすぐ来ます。しかし5Gがもたらす強力な電磁波の健康への影響について、日本の医学界とマスコミは沈黙を守っています。（『カレイドスコープのメルマガ』） ※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年10月15日第273号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 ※不許複製・禁無断転載（本記事の著作権はメルマガ著者および当サイトに帰属します。第三者サイト等への違法な転載は固くお断り致します） 世界は大反対？電磁波の悪影響を語らない日本の医学界とマスコミ 量子コンピュータが暗号通貨を崩壊させる ビットコインをはじめ、主流のアルトコインのブロックチェーンは量子耐性がないので、汎用型の量子コンピュータが完成すると、あっと間に暗号通貨システム全体が崩壊してしまうと言われています。 そこで、暗号通貨の開発者た

2018年9月10日、安倍首相は「2019年10月から税率10％への消費増税を予定通り実施する」と明言した。物を買うと私たちは10％分を政府に差し上げなければならない。当然、生活はきつくなる。いよいよ、徹底的な「生活防衛」が必要な時代になる。次の時代への覚悟が必要だ。（『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』鈴木傾城） ※本記事は有料メルマガ『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』2018年9月3日号の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい） 作家、アルファブロガー。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」を運営している。 少子高齢化を放置したツケが回ってきた。私達ができる防衛策は？ 消費増税へのカウントダウン

財源不足を理由に消費税の税率が引き上げられようとしていますが、実は相続税が75％から55％に大減税されていた事実をご存知でしょうか。しかも様々な減免措置等により、相続人の実質負担割合はさらに低い、という信じがたい現状を暴露するのは、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。大村さんは自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、相続税が下げられた意外な理由を明かすとともに、「最低でも3割程度の税金を払うべき」とし、その根拠を記しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2018年9月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書

歴史的豪雨災害に押されたことを理由に「モリ・カケ問題」を収束したかのように見せかけ、安倍総理に都合の悪い議論は論点ずらしで逃げきった感のある通常国会は閉会しました。元全国紙の社会部記者で、メルマガ『国家権力＆メディア一刀両断』の著者である新 恭（あらた・きょう）さんは、安倍総理は「とにかく憲法を改正させる」ことしか頭になく、その後にやってくるであろう「アベノミクス破綻」の責任からも逃げようとするのではないかと予測しています。 アベノミクスこそ打ち砕くべき岩盤だ 長かった通常国会が終わり、安倍首相はさぞかしほっとしているだろう。 嘘をつき通し、数に驕る自民党の国会運営で、なんとか乗り切った。国会や国民にどんなに不誠実であろうと、内閣は維持できると自信をつけたかもしれない。クロであってもシロと言い続ける。すると、いつかは追及する側も、疲れ果て、飽きてくれる。 あとは、強力なライバルのいない総裁

「老後破産」が社会問題となりつつありますが、みなさん、備えは万全ですか？ メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』では、とってもお得なのにもかかわらず知名度はイマイチな「確定拠出年金」についての詳しい解説が記されています。「基礎年金だけでは不安」という方、ご一読の価値ありですよ。 基礎年金だけでは到底足りない 今回は、確定拠出年金についてお話ししようと思います。確定拠出年金って、ほとんどの人が聞いたことはあると思いますが、今一つ、世間に浸透していないというか、なじみがないものですよね？ が、実はこの確定拠出年金、我々の老後に大きな影響を与えるシステムなのです。しかも、良い方向に。この確定拠出年金をうまく使えば、老後はまったく安泰だと言っても過言ではありません。にもかかわらず、確定拠出年金は、世間にあまり知られていないのです。 確定拠出年金は、従来の公的年金の不足分や欠陥部分を補う、と

今や、どの家庭にも一つはある透明収納ケースやHGチェスト。これらを開発して大ヒットさせたのが、日本を代表する日用品メーカー「アイリスオーヤマ」です。そんな同社が最近になって力を入れているのが格安で便利な「家電」であることをご存じでしょうか。「テレビ東京『カンブリア宮殿』（mine）」は、放送内容を読むだけで分かるようにテキスト化して配信。倒産危機からの大逆転、そして日々新たな挑戦を続ける巨大企業、アイリスオーヤマの今と未来に迫ります。 格安＆便利な新勢力～これが噂の「なるほど家電」 梅雨の悩みの種といえば、部屋干しで乾かない洗濯物。その悩みを解決するのが「サーキュレーター衣類乾燥除湿機」だ。空気を循環させる送風機に除湿機を合体させた新商品。除湿機で湿気を取り除いた空気を、強力な風で直接 洗濯物に吹き付ける。これで室内でも衣類を一気に乾かせる。1時間も干せばしっかり乾くという。 一方、干せな

昨年、日本政府は成長戦略の一環として労働関連法の改正案を閣議決定しました。「女性、非正規社員、高齢者がもっと働きやすい社会に」と言えば聞こえはいいですが、長時間働いても残業代などの手当が払われなくなるのではないかと危惧されており、さまざまな方面から非難の声が上がっています。無料メルマガ『ロシア政治経済ジャーナル』の著者・北野幸伯さんは、政府は国民が幸せになれる手段を真剣に考えるべきだと強く非難し、独自の制度を提案しています。 人口、５年間で94万人減少の衝撃。どうすればいいのか？ 2015年度の国勢調査で、「日本の人口が急激に減少している」ことが明らかになりました。 ＜国勢調査＞総人口１億2,711万47人、初の減少くっきり 毎日新聞 ２月26日（金）９時45分配信 ◇15年速報値　39道府県で人口減、福島県は過去最大 高市早苗総務相は26日午前の閣議で、昨年10月に実施した2015年簡易

働き方改革関連法が成立しましたが、なかには中小企業にとって経営に直結し、会社の存続に関わってくるようなものもあります。無料メルマガ『採用から退社まで！　正しい労務管理で、運命の出会いを引き寄せろ』では、今回の法改正のなかでも中小企業が特に注意すべき「残業時間の上限規制」について詳しく紹介しています。 御社では「残業時間の上限規制」対策、大丈夫？ 働き方改革関連法が成立しました。国会では、「高度プロフェッショナル制度（高プロ）」に対して、「残業代ゼロ法」とか「過労死推進法」などとさんざん言われていましたが、実は、この「働き方改革関連法」の中には、もっと中小企業の経営に直結するような法改正があります。それが、「残業時間の上限規制」です。これが、来年の4月から施行されます。 労基法では、1日8時間または1週40時間を超える労働は禁止されています。しかし、会社と労働者の過半数代表者の間で36協定を

親族が亡くなって遺産を相続したとき、必ず支払わなければならない税金「相続税」。しかし、この相続税は抜け穴が多く、莫大な遺産を手にしている資産家に限って税金をきちんと納めていない、と指摘するのは元国税調査官の大村大次郎さん。大村さんは、自身のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、相続税が課税水準が引き下げられたにも関わらず税収が増えなかった理由について、ありとあらゆる「逃税」方法が野放しにされている現状を暴露しています。 ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2018年7月16日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライターに。主な著書に「あらゆる領収書は経費で落

少子高齢化問題が叫ばれて久しい日本。とは言えその「問題」が我が身に降り掛かってくるのは、まだまだ先のこととしてとらえている方も多いようです。ではこの少子高齢化、いつどの程度進み、その結果何が起こるのでしょうか。メルマガ『武田邦彦メールマガジン「テレビが伝えない真実」』の著者で中部大学の武田教授が、そんな疑問を紐解きます。 プロフィール：武田邦彦（たけだ・くにひこ） 中部大学教授。東京大学卒業後、旭化成に入社。同社にてウラン濃縮研究所長を勤め、芝浦工業大学工学部教授を経て現職に就任。現在、テレビ出演等で活躍。 武田邦彦のメルマガ集中講座　『少子高齢化の危機（1）日本の少子高齢化と世界の比較』 現在30歳の人はほぼ間違いなく「年金がない」！ 日本の少子高齢化は、世界でも驚くべきスピードで進んでいます。少子高齢化というのは、近い将来「働かない年寄りばかり」になることを意味していますから、「年金が

一時期より薄れたとはいえ、未だ大きなな影響力を持つ経団連。もちろんマスコミもその例に漏れないはずなのですが、先日、日経新聞に同団体を否定的に扱う記事が掲載され話題となっています。今回のメルマガ『週刊 Life is beautiful』では、著者で世界的エンジニアの中島聡さんがこの流れを歓迎。経団連の存在意義も徐々に薄れるだろうとしながらも、新陳代謝に時間がかかるのも日本の特徴であり、それが「失われた20年」をいつまでも長引かせていると批判しています。 ※ 本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2018年7月3日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信

東京五輪まであと2年。アベノミクスで始まった資産バブルは、ヘッジファンドから見れば破裂させるにいい頃合なのでしょう。五輪が経済災害になる可能性があります。（『カレイドスコープのメルマガ』） ※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年5月31日第256号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 ※不許複製・禁無断転載（本記事の著作権はメルマガ著者および当サイトに帰属します。第三者サイト等への違法な転載は固くお断り致します） 国民のお荷物になった東京五輪。湾岸エリアから異変が起きている 東京の不動産バブル崩壊は、もはや時間の問題 2020年・東京オリンピックまで残すところ、あと2年ほど。安倍政権の発足とともに始まった資産バブルは、ヘッドファンドから見れば、破裂させるにいい頃合なのでしょう。 「東京の不動価格は、そろそろピーク？」、ある

日銀の長引く低金利政策で、知らないうちに家計は消費増税と変わらない負担を強いられています。株価低迷だけではない「金融緩和の副作用」について解説します。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※本記事は、『マンさんの経済あらかると』2018年6月29日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こっ

日本で「予言書」と聞けば「ノストラダムス」の名前がすぐに思い浮かびますが、そんな「予言書」が実は日本にもあったことをご存じでしょうか。それが、画家で神道研究家の岡本天明が神様からの啓示によって書かれたと言われている『日月神示（ひつきしんじ）』。第二次世界大戦での日本の敗北やその後の復興を言い当てたことでも知られている書物ですが、そこに今後の日本について「2度目の立て替え」と呼ばれる破壊と創造の時期を迎えると書かれているとか……。そこで今回は、有料メルマガ『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」』の著者で、先日『はじめての日月神示』を上梓されたばかりの中矢伸一さんに、気になる今後の日本に関する予言をはじめ、日月神示のあれこれを伺ってみました。 ※本記事は有料メルマガ『中矢伸一のメールマガジン「飛耳長目」』の著者へのインタビュー記事です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分