日本の都市の人口推移(1873年～2015年)を動くグラフにまとめた様子がとても興味深い「首都圏の集中エグすぎる」「歴史が見えてくる」ムギタロー @mugitaro_comics 東大の友人がデータかき集めて作成した 日本の都市の人口推移(1873-2015) です 面白え… 近年の首都圏の人口集中エグすぎる… 日本大丈夫かよ… pic.twitter.com/sKa532j3Td 2019-12-06 00:02:23
日本の破局的な少子化と、急ぎ過ぎた近代化 - シロクマの屑籠
今の20歳が40歳の半分しかいないって本当にいい話だと思う。戦争でもあったのかな？— 🦀カニカニカーニバル🦀 (@yu1096) 2018年11月7日 たぶん、このツイートはブラックジョークのつもりで書かれたものだろうが、私には冗談にみえなかった。 「今の20歳は40歳の半分しかいない。戦争でもあったのかな？」というツイート、ジョークのつもりかもだけど、これ、実際戦争に匹敵するようなカタストロフィがあったのに気付いている人があまりいない、ってグロい状況を反映しているなぁ、と思った。— p_shirokuma(熊代亨) (@twit_shirokuma) 2018年11月8日 乳児死亡率の低下によって起こる第一の少子化は、それほどカタストロフではないし、アメリカやヨーロッパのベビーブームが証明しているように劇的少子化とも限らない。しかし、東アジア諸国などで今起こっているような第二の少子化
消える?東京の若者 外国人"依存"ニッポン|NHKオンライン
「人口減少」 日本社会が抱える重要課題だとは思いながらも、 なんとなく地方だけのことだと感じている人は多いのではないだろうか。 しかし、データを詳しく分析すると意外な姿が見えてきた。 一極集中が進む首都・東京でも若者は減少しているのだ。 15～64歳の生産年齢人口(=労働力の中核を担う年齢層)は この10年間で4万3000人減っている。 さらに20～30代の若者に限るとより鮮明になる。 この5年間で実に20万4000人、5%も減少しているのだ。 これからの産業や社会の「担い手」としての若者世代に注目すると、 人口減少は東京にとっても今そこにある社会現象なのだ。 実は若者が「消えている」東京。 今、何が起きているのだろうか。 新成人の2人に1人が外国人の区も 東京の若者が減っていることを象徴するような現象がある。 20歳を迎える「新成人」の内訳の変化だ。実は日本人は減り続けていてその分外国人
そもそも、現代人のライフコース自体が生殖に向いていない。 - シロクマの屑籠
anond.hatelabo.jp リンク先の記事は、女性医師のライフコースの困難さを書きだしている。 以前から、キャリアと子育ての板挟みに悩む女性医師は少なくなかったが、いまの医師研修制度によっていよいよ厳しくなっている話は、もっと知られてもいいように思う。 その一方で、この話は女性医師だけに限らず、働く女性全般、いや、男性も含めたキャリア志向の現代人の大半に適用できる話として読みたくもなった。 ここ十数年ぐらいの日本では、仕事に打ち込み続けるうちに、結婚や子育てのタイミングを逃してしまう女性が後を絶たなかった。そうでなくても、出産や子育てに踏み切ったことによってキャリアが中断してしまった女性や、職場に迷惑をかけていないか気にしている女性が少なくなかった。 少子化がさけばれる昨今は、男性も育児休暇を取れるようになった。もちろんそれ自体は喜ばしいことだが、育児休暇を取る男性にしても、職場を
日本人は｢人口減少｣の深刻さをわかってない
つまり、首都圏など人口密集地でマイホームを取得した平均的な日本人は、生涯資金のうち数千万円は“消滅”していることになる。マイホームは、投資ではなく「消費」だと言われるゆえんだが、生涯資金の相当の部分を消滅させてしまっているのが、日本人の平均的な姿なのだ。 いずれにしても、欧米のように土地よりも建物の価値が維持されている不動産市場とは異なり、日本では土地価格しか残らないということだ。 こうした背景にあるのが、人口減少社会だ。アベノミクスが始まって以降、どんどん住宅やマンションが建設されているが、人口が減少していくというのに誰が住むのか。外国人投資家の先行投資の対象になっている都心部の不動産ブームも、いつまで続くのか不透明だ。 実際に、都心の一部を除いて住宅やアパート、オフィスは余っている状態だ。 都心の一等地では、オフィス空室率2%といった報道がされているものの、全国的に見れば7軒に1軒が空
日本人は｢人口減少｣の深刻さをわかってない
③ 単純労働者も含めて海外から「移民」を受け入れる シリア難民が欧州に押し寄せて、欧州全体が混乱に陥ったのは2016年のことだが、日本は世界的にも外国人労働者を移民として積極的に受け入れていない国として知られている。とはいえ、実はすでに200万人を超す移民人口がある。2015年の「移民人口」データで見ると、世界のベスト5は次のようなランキングになる（資料出所：世界銀行 World Bank）。 デフレからの脱却への数少ない道 ちなみに、日本の在留外国人数は2017年6月末の段階で中長期在留者数は213万人。特別永住者数などを合わせると全部で247万人になる。この数字が多いか、少ないかは判断の分かれるところだが、実際に日本で暮らす外国人はもっとはるかに多い印象がある。 人口減少社会の解決法として最も近道といえば、言うまでもなく移民受け入れの増加だろう。米国情報大手のブルームバーグは、日本が早
日本人は｢人口減少｣の深刻さをわかってない
2038年には、社会保障関係費だけで50兆円を超えることになる。2018年度の税収は前年と比べて3兆円増えて59兆円に達するようだが、縮小する経済の中で今後税収が増えていく可能性は低い。税収も伸びないが、社会保障関係費はどんどん膨らんでいく――。 人口減少社会を解決するにはどうすればいいのか。残念ながら、その答えは意外とシンプルかもしれない。かつて、欧州でも同じように人口減少に直面したときに、ほとんどの国は移民を増やす方法を採用した。しかし、その背景には高度なスキルを持ったIT技術者など高度人材の獲得競争があったからだといわれる。 人口減少そのものを解決する方法 人口減少社会では、経済成長に限界がある。経済成長を軌道に乗せるには、人口減少そのものを解決するしか方法はない。その方法としては、次のような方法が考えられるが、いまや選択肢は数少ない。 ➀ 出生率を飛躍的に増やす 人口統計の常識から
日本人は｢人口減少｣の深刻さをわかってない
最近、ニュースなどで「人口減少社会」というキーワードをよく見掛ける。 実際に、日本は8年連続で人口減少が続いている。少子高齢化が叫ばれて久しいが、ここにきて、「少子化＝人口減少」が明らかに目に見える形で表れてきている。 縮小する経済、深刻化する供給過多 今年3月30日、国立社会保障・人口問題研究所が衝撃のデータを発表した。2030年にはすべての都道府県で人口が減少し、2045年までに日本の総人口は1億0642万人になると予想している。 2015年の総人口が1億2709万人だったから、今後30年で2000万人以上減少することになる。とりわけ、ひどい落ち込み方をするのは都市部より地方で3割減が当たり前と見込まれている。 高齢化も確実に進む。65歳以上の人口比率は東京都や神奈川県といった首都圏でさえも、現在の高齢者数に比べて1.3倍に増える。 ちなみに、2045年以降も人口減少は続き、47年後の
【サイエンス】僕らは何人の背後霊に守られてるの？ | オモコロ
「オモコロ読者には需要ないよ！」で有名な オモコロ 知的好奇心特集・第２段！背中のご先祖様！いつもプロテクトありがとう！でもご先祖様は何人なの？スピリチュアルな疑問にサイエンスのメスを入れます ～背後霊ってなに？～ 生きている人間を陰ながらサポートするご先祖様たちのゴースト。それが背後霊です。 ～今日のテーマ～ 僕らは何人の背後霊に守られてるの？ それは重要な問題です。 ２，３人に守られてるより、１００人に守られている方が心強いじゃないですか。 では、具体的には何人なの？ 霊能者の人に聞く必要はありません。 なぜなら「科学」は万能だからです。いいですか「科学」は万能です！ 科学が解き明かしてくれます！きっと！たぶん！ ～求め方～ まず、基本的な考え方を示します。 「生きている」というのと、「人間」というのがミソです。 １人が死ぬと、１体の背後霊になります。 死んだら生きてる人の背後霊になり
定期券が映す職住近接 都市圏の私鉄、単価下落 - 日本経済新聞
都市圏で職住近接の動きが進んでいる。東京や大阪など都市部を地盤とする大手私鉄16社の1人当たり定期券利用額は過去10年で全社が下落。平均の単価は4%減となった。距離に連動する定期券単価の下落は、都心から郊外へと人口が移動した地価高騰時の「ドーナツ化現象」が、過去のものとなったことを映している。私鉄各社の運賃収入は定期券を用いた「定期利用」と、観光やインバウンドを含む移動時の「定期外利用」に大別
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