任天堂の著作権を侵害するとこのような「警告書」が送られてくるらしい
任天堂は著作権に非常に厳しいことで有名で、最近の例としては「ニコニコ動画」から「全自動マリオ」シリーズを全削除しており、古い例だと「ポケモン同人誌事件」など、俗に「任天堂法務部 最強列伝」と呼ばれてしまうほどです。もっとも、一般に言われているほど最強ではないという一面もあるらしいのですが、やはりどちらかと言えば強圧的なイメージがあるのではないでしょうか。 ところが実際にどのような「警告書」が任天堂から来るのかというのは長い間、謎のベールに包まれていました。今回、GIGAZINEに来た興味深いタレコミによると、ネット上で現在、その「任天堂からの警告書」と思われるものがPDFファイルとして公開されているようです。 詳細は以下から。 問題のPDFファイルはGIGAZINEでも過去に一度、以下の記事で紹介したことのある「NES2FOMA」というネットサービスのサーバ上にあります。 ファミコンソフト
ニンテンドーDSは情報端末に化けるか
任天堂が5月27日から、携帯型ゲーム機「ニンテンドーDS」の無線通信機能を使って、駅や飲食店で各種情報を配信する実験を始めた。はたしてDSは情報端末になり得るか。 エンタープライズのテーマとなる話題「ニンテンドースポット」 今回は、国内での普及台数が2200万台を超える「ニンテンドーDS」が、ビジネスを含めた幅広い形での情報端末になり得るか、について探ってみたい。エンタープライズ分野外の話題、と思うなかれ。このDSや据え置き型ゲーム機「Wii（ウィー）」を、ゲームだけにとどまらず教育や健康・スポーツなど幅広い分野に利用できるようにした任天堂的発想を参考にすれば、新たなビジネスチャンスが見つかるかもしれない。 そう感じさせる実験サービスが5月27日から、東京・秋葉原と茨城県つくば市を結ぶ「つくばエクスプレス」の全駅と列車内、および東京の世田谷・杉並両区のマクドナルド21店舗で始まった。 実験
ITmedia D Games：戦っているのは“ユーザーの無関心”――岩田社長と宮本専務との一問一答 (1/3)
任天堂の岩田聡取締役社長（左）と宮本茂専務取締役（右） 2006年度内には600万台の出荷を目指す ――Wiiについては、これまで示されてきた目標に変更はないのか。 岩田氏（以下、敬称略） 販売の計画については、発表している計画を変えていない。2006年度内600万台、2006年内には400万台を出荷する。価格や発売日については今日発表したばかり。流通の方にも話をしていないし、一般ユーザーの反応により結果は左右されるだろうが、いまの時点で違う目標を言うのは時期尚早だと考えている。 なお、ゲームキューブの時に「5000万台をコミットする」と報じられたのは誤解。社長就任後の経営説明会の時に、任天堂は経営指標を持っているのかという質問に対して、「経営指標を固定的に決めて運営する考えはないが、ゲームキューブが5000万台売れることを目標としたい」と言ったのがコミットメントとして報道されてしまった。
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