解熱鎮痛剤市場のシェア争いが激しくなっている。2011年1月に、第一三共ヘルスケアから 発売された「ロキソニンS」が売り上げを伸ばし、10月には販売個数で累計500万個、 販売金額で同30億円を突破したことがわかった。 「常連」ともいえる「バファリン」(ライオン)や「EVE」(エスエス製薬)、「ナロンエース」(大正 製薬)を脅かす存在に成長した形だ。 詳細 http://www.j-cast.com/2011/11/16113187.html?p=all
TPPに関しては当初の関税撤廃偏重の議論から、徐々にその他の分野にも関心が広がっているようであり、特に混合診療の全面解禁が議論される可能性があることを政府が認めてからは、その影響についての推進派、反対派双方からの主張が繰り広げられている。 筆者の立場は混合診療解禁反対であり、混合診療解禁の問題点は医療に行き過ぎた民営化を持ち込む恐れがある事だと考えている。 医療に行き過ぎた民営化が適さない理由ははっきりしている。 それは求められているものの違い、つまり世界のほぼ全ての人々が医療に求めているのはより多くの患者の命(生活)を救うことであって、より多くの付加価値を創造したり、より多くの雇用を創造したりすることではないという事である。 例えばアメリカの例を見れば、一人当たりの医療費は日本よりもかなり高いし、医療従事者数も多い。これは金額的にみればより付加価値の高いサービスを生み出しているということ
トップ > 社会 > 速報ニュース一覧 > 記事 【社会】 名大、ナノチューブ形状と発がん性の関連解明 2011年11月15日 10時09分 極小の炭素素材カーボンナノチューブの形状と発がん性との関連を、名古屋大大学院医学系研究科(生体反応病理学)の豊国伸哉教授と大学院生の永井裕崇さんらの研究グループが解明した。チューブが細く硬いと、腹腔(ふくくう)などの表面を覆う中皮にある中皮細胞を傷つけてがん化しやすいことが分かり、安全な素材開発へ応用が期待される。研究成果は米科学アカデミー紀要電子版に近く掲載される。 豊国教授らは今回、直径の異なる5種類の多層カーボンナノチューブを中皮細胞に投与し、電子顕微鏡などで観察した。すると、細いチューブの方が太い方より細胞膜や核に突き刺さりやすいことが分かった。 一方、アスベスト(石綿)はナノチューブより直径が大きくても中皮細胞に取り込まれ、ナノチューブと
最近、TPP関連で混合診療がよく話題にあがる。混合診療の問題は複雑である。「混合診療に反対している連中は既得権益を守っているだけ。がん難民のためにも今すぐ混合診療は全面解禁するべき」という意見も、「混合診療を解禁してしまうと、マイケル・ムーアの『SiCKO』のような、貧乏人がまともな医療を受けることができなくなる酷い制度になってしまう。絶対反対」という意見も、どちらも極端である。この両極端の意見の間のどこかに妥協点を見つけるのがいいだろうと私は考える。 混合診療とは何か? 混合診療とは、保険診療と自由診療(保険外診療)の医療を併用することを言う。現在の日本では、混合診療は原則として禁止されている。たとえば、医療費が20万円の保険診療を受けると、自己負担割合が3割の人は、6万円のみ支払えばいい。14万円は保険者が支払うことになる。さらに、10万円の自由診療を同一の医療機関で受けたとする。混合
挨拶する中川俊男・日本医師会副会長。「TPPは日本の医療に深刻な影響を及ぼす」。左(赤ジャンパー)はJA全中の萬歳章会長。=26日、日比谷野音。写真:筆者撮影= TPPの交渉参加に反対する全国決起集会が26日、日比谷野音で開かれた。集会の実行委員会に名を連ねる「全国漁協」や「全国森林組合」の代表らと共に日本医師会の中川俊男副会長が壇上から挨拶した。日本医師会が農協主導の全国集会に出席するのは極めて異例だ。TPPが国民の命と健康をつかさどる医療に直結していることを示している。 中川副会長は次のように訴えた―― 「政府は『日本の医療制度は、すぐには議論の対象にならない』と説明するが、納得できる内容にはほど遠い。我々は何も実態のないことに怯えているのではない。2001年以来アメリカが市場原理を日本の医療に導入することを明確に要求してきたからです…(中略)…世界に誇ってきた世界一平等で公平な医療の
神戸市中央区の市立医療センター中央市民病院は20日、腹部大動脈瘤(りゅう)切迫破裂で13日夜から14日未明にかけて緊急手術を受けた市内の80歳代男性を術後に集中治療室(ICU)に運ぶ際、酸素ではなく、二酸化炭素を吸引させるミスがあったと発表した。 男性は一度は蘇生したが、再び心肺停止状態となり、重篤という。 同病院によると、女性麻酔科医と女性看護師がボンベを取り違えた。 酸素ボンベと二酸化炭素ボンベはほぼ同じサイズだが、取り違えないように酸素が黒、二酸化炭素が緑で色分けされている。
人体が医薬品を異物として解毒したり、がん細胞が抗がん剤を排出したりする防御網をかいくぐり、抗がん剤をがん細胞の奥まで運べる微細カプセルの開発に、東京大などが成功した。 効率的ながん治療を可能にする成果で、米医学誌サイエンス・トランスレーショナル・メディシンに6日発表する。 カプセルの大きさは、ウイルスとほぼ同じ直径10万分の4ミリ・メートル。表面が水になじむよう素材を工夫し、血液中にまぎれさせて人体の免疫機能に捕捉されないようにした。また、薬剤耐性を獲得したがん細胞は少ない分子からなる抗がん剤を外へ排出するポンプのような構造を持つため、細胞が取り込む栄養分に見せかけるよう、分子の数が多いカプセルを設計した。 その結果、カプセルはがん細胞の遺伝子が収納された核の近くまで届いて初めて破壊されるようになり、抗がん剤が遺伝子の働きを邪魔してがん細胞の増殖を抑制できるようになった。 開発した片岡一則
市販の風邪薬や花粉症の薬などに入っている眠くなる成分(抗ヒスタミン薬)は、服用後12時間たっても脳の中から抜けきらず、強い眠気や判断力低下を招く状態だったという実験結果を東北大チームが発表した。経験的に知られる「薬の二日酔い」を世界で初めて実証したという。チームは「車の運転や受験を控えた夜の服用にはやはり注意が必要だ」と呼びかけている。 東北大医学系研究科の谷内一彦教授(機能薬理学)らの研究。抗ヒスタミン薬のうち眠くなるタイプと眠くならないタイプとを8人の被験者に飲んでもらい、12時間後の脳内の残存量を同大のPET(ポジトロン断層)装置で比較した。 この薬は本来はヒスタミンと結合する部分(受容体)をふさいで邪魔をする。服用直後は受容体の60〜80%が占拠され、眠くならないタイプは12時間たつと占拠率が15%に減った。しかし眠くなるタイプは50%も残っており、強い眠気と脳の機能障害が起き
心機一転、個人の立場から発言するブログです。タイトルはデカルトの「我思う故に我在り」(Ego cogito, ergo sum)をもじったもの。 先程愛媛県警生活安全課より電話がありましたので報告します。 RAH体験談の投稿者の確認が取れた 主治医の氏名も確認が取れた 当該児童は医療機関を受診済み 投稿者は今回の件に関して、全国の皆さまをお騒がせして申し訳なかったと反省している 俺からは、迅速に対応して下さった愛媛県警にお礼申し上げ、投稿者と主治医へ伝言をお願いした。 投稿者へは、どうかお大事にと。主治医には、お騒がせして申し訳なかったと、また、差し出がましくはあるが診療頑張って下さいと 何はともあれ良かった。
読売新聞が報じ、前のエントリーで取り上げたように、助産師が病気の予防に必要なビタミン剤を与えなかったために女児が死亡してしまったとして女児の母親が助産師を提訴した。助産師は偽医療の一つであるホメオパシーの錠剤をビタミン剤の代わりに与えていたのだという。 それを受けて、社団法人 日本助産師会がPDFでコメントを発表したのだが、この内容がかなりひどい。 PDFは1ページ目が「ビタミンK2投与がなされず、児が死亡した件に関して」、2ページ目がが「東洋医学、代替医療等に関する日本助産師会の見解」と題されている。 まずは、1ページ目を全文転載する。 平成22 年7 月9 日 社団法人日本助産師会 ビタミンK2投与がなされず、児が死亡した件に関して 平成22 年7 月9 日付、読売新聞(朝刊)に掲載された。これは、昨年8 月3 日に本会会員の開業助産師が関わり、自宅分娩し、母乳のみで育て、ビタミンK
山口市の助産師(43)が、出産を担当した同市の女児に、厚生労働省が指針で与えるよう促しているビタミンKを与えず、代わりに「自然治癒力を促す」という錠剤を与え、この女児は生後2か月で死亡していたことが分かった。 助産師は自然療法の普及に取り組む団体に所属しており、錠剤はこの団体が推奨するものだった。母親(33)は助産師を相手取り、約5640万円の損害賠償訴訟を山口地裁に起こした。 母親らによると、女児は昨年8月3日に自宅で生まれ、母乳のみで育てたが、生後約1か月頃に嘔吐(おうと)し、山口県宇部市の病院でビタミンK欠乏性出血症と診断され、10月16日に呼吸不全で死亡した。 新生児や乳児は血液凝固を補助するビタミンKを十分生成できないことがあるため、厚労省は出生直後と生後1週間、同1か月の計3回、ビタミンKを経口投与するよう指針で促し、特に母乳で育てる場合は発症の危険が高いため投与は必須としてい
6月2日、北海道・夕張の病院で起きたある出来事が全国に報道された。 5月に、夕張市内の男性が首つり自殺を図って心肺停止状態となった。その男性を北海道夕張市立診療所(夕張医療センター)に救急搬送しようとしたところ、理事長の村上智彦医師が受け入れを拒否し、男性患者が死亡した、というのだ。 報道によれば、同センターは2009年秋にも心肺停止状態の自殺者の受け入れを断ったことがあり、夕張市の藤倉肇市長が今回の事態に対して「誠に遺憾」と発言したという。 報道は、センターが救急搬送を断ったことを糾弾する論調である。 しかし、そうした報道から見えてこないことは、あまりにも多い。 村上智彦医師は財政破綻した夕張に単身で飛び込み、地域医療の維持と再生のために、まさに孤軍奮闘している人物である。 そんな村上医師がなぜ救急患者の搬送受け入れを断ったのか。そもそもセンターは本当に救急搬送を受け入れるべきだったのだ
3/15までに控訴がなかったため、3/1の判決が確定した 大淀病院産婦死亡事例民事裁判判決文 がアップされた。 改めて、亡くなられた産婦さんのご冥福をお祈りすると共に、お子さまの健やかな成長を願ってやみません。 判決文は マスコミがこれまで「主張」してきた内容 をことごとく却けるものとなっている。 全文は、こちらからどうぞ。 http://www.courts.go.jp/search/jhsp0030?action_id=dspDetail&hanreiSrchKbn=01&hanreiNo=38718&hanreiKbn=03 PDFになっている。 http://www.courts.go.jp/hanrei/pdf/20100318100440.pdf PDFはちょっと、と言う方は、「僻地の産科医」先生がご自身のblog「産科医療のこれから」でテキストに落としているのを御覧下さい。
金沢大学医学類の金子周一教授らの研究グループは19日、消化器がんの有無を血中の遺伝子の変化で判別する技術開発に世界で初めて成功したと発表した。 胃、大腸、膵臓(すいぞう)がんのいずれかの有無を9割の精度で判別できたといい、消化器がんの早期発見、治療が期待される。 金子教授らは、消化器がんが発生した場合にだけ働きが変化する約1800の遺伝子群が、血球中に存在することを発見。血液2・5ミリ・リットルを使い、特に変化の大きい約800の遺伝子群を解析した。 がん患者53人の症例検査では、がんと関連した物質の血中濃度を調べる腫瘍(しゅよう)マーカーでは27%だった判別率が、遺伝子解析では91%の精度で三つのがんの有無が判定できたという。 さらに、腫瘍マーカーでは正常と診断された初期(1a期)の胃がん患者の判別にも成功したという。 がんの種類も約7割の精度で識別でき、難しいとされる膵臓がんの早期発見に
ホメオパシーという言葉を聞いたことがあるだろうか? これは、200年前にドイツの医師サミュエル・ハーネマンが生涯をかけて確立した医療で、海外では既にかなりポピュラーになっている。 英国の国会では「最も安全な療法」と認められ、インドでは第1医学として用いられている。また、インド、ドイツ、南アフリカ、メキシコなどでは、ホメオパシーを専門として学ぶ大学もある。日本ではやっと近年になって少しずつ認知され始めているが、まだまだこれからという段階だ。 日本の医療の主流である近代西洋医学の常識から考えると、実に不思議な感じがする療法だが、実に興味深く、未来における新しい可能性を感じるものがあるので、2回にわたって紹介することにする。 取材したのは、日本ホメオパシー医学会に所属する小池弘人医師。現在、東京・四谷に開設した小池統合医療クリニックの院長として、幅広い医療方法を用いて体に優しい医療を実践している
■殺虫剤と小児白血病に関連か 米研究(AFPBB News)を読んで、「そういや蚊取り線香の害って調べられているのかなあ」と疑問に思ったので、医中誌先生に聞いてみた。「放火時に時限装置として用いられた蚊取り線香についての検討」(犯罪学雑誌)などという論文に混じって、"Exposure to mosquito coil smoke may be a risk factor for lung cancer in Taiwan.(台湾において蚊取り線香の煙への曝露は肺癌の危険因子となりうる)"という論文*1を発見した。蚊取り線香って、"mosquito coil"って言うんだ。以下、サマリーを引用して訳した。 BACKGROUND: About 50% of lung cancer deaths in Taiwan are not related to cigarette smoking. En
新型インフルに感染が判明していた川崎市の私立高等学校の校長が会見した=20日午後、川崎市高津区久本(荻窪佳撮影) 東京都八王子市と川崎市の女子高校生で新型インフルエンザの感染が確認されたことを受けて、2人が通う私立洗足学園(川崎市高津区)の前田隆芳校長が20日夜、会見し、女子高校生らの渡航状況などを説明した。 前田校長によると、女子生徒6人と引率の女性教諭1人の計7人が、今月11日に成田空港を出発し、19日に帰国。今月14~16日、米・ニューヨークの国連本部で行われた学生による「模擬国連」に参加した。帰国後は、学校には一切立ち寄っていないという。 ニューヨークでは、現地のクイーンズ地区の高校との交換会も予定されていたが、インフルエンザの影響を考えて中止した。マスクや消毒液などは日本から用意していったという。米国滞在中、7人は絶えず一緒に行動しており、食事も一緒だったという。 成田空港には1
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