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｢プリンを食べるか我慢するか｣で人生変わる理由
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｢働かない国民｣に悲鳴を上げるドイツ企業の末路
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｢人と話さない｣と"記憶系"の働きが鈍くなる脅威
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鈴木寛｢日本の教員はミラクル｣､その働きに理解とリスペクトをと話す理由 | 東洋経済education×ICT
教員の労働環境などの課題が指摘され、コロナ対応も大変であったにもかかわらず、思考・判断・表現を重視して主体的・対話的で深い学びへの転換を目指した学習指導要領改訂後初めてのPISAで成果を出した日本の学校教員のミラクルな働きには感謝と敬意を表したいと思います。 ──前回、OECD加盟国中最下位だった学校におけるICTの利用状況も改善しました。 「学校でのICTリソースの利用しやすさ」指標はOECD平均を上回り、5位まできました。ただ、学校間や地域間で格差があるのが実情です。ICT利活用が進んでいるのは全国約1700市町村のうちの200程度と見ています。 GIGAスクール構想によって小中学校に配布された学習用端末の更新についても、経済対策で総額2643億円の基金が創設されることになり、ハード面の問題は解決されました。次はソフト面の人の手当てなどです。都市部では、非常勤のICT支援員を集めること
EV電池原料リチウム､｢供給過剰｣で値崩れが加速
中国の商品市場で、EV（電気自動車）向け車載電池の主要原料である炭酸リチウムの先物が売り込まれている。先物相場の急落に引きずられ、現物価格も値下がりが止まらない状況だ。 炭酸リチウムの先物を取り扱う広州先物取引所では、12月5日、決済期限が2024年1月の先物取引の終値が1トン当たり9万3000元（約191万円）と、2日連続のストップ安で引けた。また、同日の現物価格は1トン当たり12万4000元（約255万円）と、2021年9月上旬以降の最安値となった。 先物価格は1トン200万円割れ 2023年初めの時点では、リチウムの現物価格は1トン当たり約50万元（約1029万円）の高値をつけていた。しかし車載電池の（供給過剰による）在庫急増を背景に、3月にかけて同約20万元（約412万円）に急落。その後は同約30万元（約618万円）まで値を戻し、年央までは横ばいが続いた。 ところが、7月21日に広
｢書店減少｣嘆くのにネットで本買う日本人の矛盾
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東大教授｢眠気の正体はカルシウム｣衝撃の真相
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回転寿司から｢ウニ軍艦｣が姿を消しつつある理由
世界中で獲れるウニの9割は日本人が消費 サーモンやエビなど、海外需要の高まりに押される形で、日本市場の国際的プレゼンスが急速に低下している一方で、いまだ日本がその最終消費地として、独壇場を続けている水産物があります。それがウニです。 口に入れると濃厚な甘みと磯の香りが広がるウニは、寿司ネタとしては唯一無二の存在で、根強い人気を誇っています。しかし、海外ではまだその味を理解できる人は少なく、寿司が食文化として定着した欧米やアジアでも「上級者向け」という扱いです。 国連食糧農業機関によると、2018年の世界のウニ漁獲量（殻付き）は約6万7500t。うち日本の漁獲量は7629tとわずか1割強です。 一方、世界最大のウニ漁獲国であるチリは3万446tと、世界の漁獲量の約半分を占めています。そして、そのチリから漁獲量の約95％を輸入しているのが日本です。チリ産の多くは冷凍ウニで、日本で流通している冷
日本人はもう気軽にマグロを食べられなくなる
コロナ禍で値段が急落したマグロ相場 寿司ネタの王様といってもいいマグロも、気軽に食べられなくなる日が近づいています。 新型コロナウイルスの感染拡大で初めて緊急事態宣言が出た2020年4月。政府による飲食店の時短要請やステイホームの呼びかけにより、各種水産物の需要は一気に落ち込み、価格が暴落しました。なかでもぜいたく品の部類に入るマグロが受けた影響は特に顕著でした。 同年4月20日付の『東京新聞』は、こう報じています。 〈豊洲市場の水産物週間市況（四月十〜十六日）によると、鮮魚類の一日平均取扱数量は四百六十九tで、前年同期比で約三割減った。マグロは一九・七tと前年に比べて半減し、国産の卸売価格は一キロ当たり平均二千九百十円で前年の三割近くまで落ち込んだ〉 さらにその後、パンデミックが長期戦の様相を呈し始めると、ネット上では行き場を失ったマグロをはじめとする高級魚類を、バーゲン価格で販売する業
金融庁､ビッグモーターと損保各社に報告命令へ
ついに金融庁も動き始めた。 中古車販売大手・ビッグモーター（東京都港区、兼重宏行社長）が事故車修理における保険金を不正に水増し請求していた問題で、金融庁はビッグモーターと損害保険各社に対して、保険業法に基づく報告徴求命令を発出する方針だ。 ビッグモーターは損保各社の自動車保険を扱う保険代理店を運営している。水増し請求をめぐる顧客保護の観点から、自賠責（自動車損害賠償責任保険）の契約をはじめとして募集（販売）などに問題がなかったか、関東財務局を通じて詳細な報告を求める考えだ。 損保ジャパンに立ち入り検査も さらにビッグモーターとその幹事会社である損害保険ジャパンに対しては、立ち入り検査に入る方向で調整に入った。 損保ジャパンは7月25日に、「保険金不正請求を認識できなかったことを真摯（しんし）に受け止め、社外弁護士による調査委員会を設置」すると発表している。 ただ、金融庁首脳は「われわれとし
かまいたち山内健司が明かす｢教員の道を選ばなかった本当の理由｣ | 東洋経済education×ICT
「無駄が嫌い」で効率重視、大学は将来の選択肢広げるため 2017年に「キングオブコント」で優勝し、19年には「M-1グランプリ」で準優勝したかまいたち。ネタの緻密さに定評があるが、それはネタ作りを担当する山内さんの性格とも関係しているようだ。例えば大学時代。決して熱心に勉強をしていたわけではなかったが、単位はきっちりと取得している。 「いかに効率よく単位を取るかを考えました。試験の点数を取らないといけない授業はちゃんと勉強しましたけど、出席だけで単位が取れるなら、出欠確認の時間だけ教室に行ったり、誰かに返事してもらったりしていました」 教員免許に加えて司書教諭と学芸員の資格も取得しているが、「必須科目のほかに、これとこれだけ受ければ取れる資格を狙った」結果だという。
｢インフレ率2％｣は日本経済を破滅させてしまう
｢インフレ率2％｣は、日本経済にとって悪い。 なぜなら、無理に自国の経済構造に合わないインフレ率を、「欧米がターゲットとしているから」というだけで最優先の目標と設定するのもばかばかしいし、多大なリスクと損失を無視して全力で遮二無二進むことで日本経済へのダメージもとてつもなく大きくなるからだ。これはこれまで何度も議論してきたことである。 今回議論するのは、「インフレ率2％」ということ自体が日本経済にとってはマイナスであり、欧米には（いや世界にも）存在しない日本経済や日本社会の稀有な長所を破壊するものだということである。 なぜ日本だけがインフレ率が上がりにくいのか どういうことか。 まず、なぜ日本だけが欧米と違って、先進国の中でインフレ率が上がりにくいのか。それで経済が安定してきたのか。 日本においては、雇用の安定性を重視してきたため、景気が悪化しても失業率は上がらず、物価も大きくは下落しなか
堀江貴文｢生成AIで知的労働者は一気に職を失う｣
ホワイトカラーの9割がいまの職を失う 2035年前後に日本の労働人口の49％にあたる職業がAI（人工知能）に代替される─―。いまから10年近く前、野村総合研究所と英オックスフォード大学の共同研究でそんな指摘がなされた。それが見事に的中しそうだ。 現在、知的労働や事務作業を職業にするホワイトカラーは日本の全労働者の半数以上を占めている。今後、そのホワイトカラーの9割がAIによっていまの職を失うだろう。徐々にではない。一気に失っていく。 文章、画像、音声といったコンテンツの自動生成能力を持つAIを「生成AI」という。ChatGPTがその代表格だ。この生成AI以前のAIも人間を大きくしのぐ情報処理能力を持っていた。しかし応用力に欠け、新たなコンテンツを創出できるわけではなかった。実際、いまも資料作成などはあくまで人間の手作業で仕上げている。 しかしChatGPTをはじめとする対話型の生成AIの進
入管法で露呈､日本の民主主義は死滅状態にある
6月8日、参議院法務委員会で出入国管理及び難民認定法改正案が採択され、9日の正式採決に向けた準備が整う中、れいわ新選組の山本太郎代表はたった1人で物理的に採決を阻止しようとする必死の行動に出た。この行動は批判を浴び、処分につながるだろう。 しかし、フランスだったらまったく話が違ったはずだ。難民そのものだけでなく、民主主義社会に求められる最低限の良識や透明性をも踏みにじったプロセスに比べれば、山本氏の怒りのデモンストレーションはほぼ罪に値しないからだ。 フランスと日本で大差がある難民受け入れ この3年間の難民をめぐる議論は、日本がいかに世界からかけ離れているかを示している。2022年まで、日本は1117人の難民を認定し、5049人に人道的地位を与えている。一方、フランスこの間、は55万5665人を保護している。 フランスが2022年の9日間で受け入れた難民の数は、日本が40年間に受け入れた難
堀江貴文｢ノリで動く人が圧倒的に成功するワケ｣
タイムリーな重大ニュースや時事・社会問題について、忖度ナシの解説や空気を読まないコメントで、たびたび大きな物議を醸す堀江貴文氏。一方で、Twitterフォロワー数358万人、YouTubeチャンネル登録者数165万人、総視聴数は5億回を超え、堀江氏への支持は根強く、賛否を含めた注目の度合いはますます大きくなっている。そんな堀江氏が旧来の価値観から新しい条件に変わったと主張する「信用」をメインテーマにした初の著書『信用2.0』から一部を抜粋・再構成して紹介します。 真っ先に手を挙げられない人は、慎重なわけではない 学生時代、あなたは授業中に率先して手を挙げるタイプだっただろうか？ それとも周りを見渡して、場が温まってきてから挙手するタイプだっただろうか？ あるいは、「よほどのことがないかぎり、ぜんぜん発言しなかった」という人もいるかもしれない。 大人向けの講演会などでも、この比率はたいして変
堀江貴文｢お金より信用のほうが大事であるワケ｣
タイムリーな重大ニュースや時事・社会問題について、忖度ナシの解説や空気を読まないコメントで、たびたび大きな物議を醸す堀江貴文氏。一方で、Twitterフォロワー数358万人、YouTubeチャンネル登録者数165万人、総視聴数は5億回を超え、堀江氏への支持は根強く、賛否を含めた注目の度合いはますます大きくなっている。そんな堀江氏が旧来の価値観から新しい条件に変わったと主張する「信用」をメインテーマにした初の著書『信用2.0』から一部を抜粋・再構成して紹介します。 信用とは「他者からの評価」 信用とは、ひと言で言うと「他者からの評価」である。 「あの人ならこれを任せられる」「あいつはこれくらいやってくれるはずだ」というポジティブな評価こそが、信用の最も本質的な要素だ。 ここから言えることは2つある。 1つは、信用は「相手がいてこそ成り立つ」社会的な概念だということだ。 自分以外のだれもいない
平気で｢朝､走る人｣が知らない"超危険"の正体
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堀江貴文｢信用がある人が人生でいちばん強い訳｣
タイムリーな重大ニュースや時事・社会問題について、忖度ナシの解説や空気を読まないコメントで、たびたび大きな物議を醸しだす堀江貴文氏。一方で、Twitterフォロワー数358万人、YouTubeチャンネル登録者数165万人、総視聴数は5億回を超え、堀江氏への支持は根強く、賛否を含めた注目の度合いはますます大きくなっている。そんな堀江氏が旧来の価値観から新しい条件に変わったと主張する「信用」をメインテーマにした初の著書『信用2.0』から一部を抜粋・再構成して紹介します。 生きていくうえで、いちばん大切にすべきものは何か？ そう聞かれたら、ぼくは迷わず「信用」と答える。 人生でもビジネスでも、何より大事なのは信用だ。信用がない人のところには、お金も人もチャンスもやってこない。 何かを成し遂げようと思っても、信用がないと余計な労力がかかる。うまくいったとしても、たいした成功は得られないだろう。 逆
｢少子化は最悪だ｣という日本人は間違っている
「日本はもっと少子化対策をしっかり実行して、一刻も早く縮小均衡状態から脱すべきだ」 今、有識者、メディア、政治家は、皆こぞって「この国の縮小均衡を壊すことが必要だ」と力みまくっている。 だが、これは間違いだ。なぜなら、均衡は理由があって均衡となっているのであり、その理由を理解、特定せずに、ただ都合が悪いからぶっ壊すというのは、社会を壊すことにすぎないからだ。 「少子化のそもそも論」として重要な3つのこと そもそも、なぜ人口が減っているのか。なぜ人口減少は悪いことなのか。「今が危機を回避するラストチャンスだ」というが、では「今起きている危機」とは何なのか。 これらを議論せずに「少子化は困る、だから全力で回避する」という正義感は、社会を壊し、日本社会を不幸にすることになるだろう。 「そもそも論」として、3つ重要なことがある。 「そもそも①」少子化は経済発展の結果である。所得水準が上がれば、少子
AIが人間の意思決定を操作する｢本当の怖さ｣
ケンブリッジ・アナリティカ事件の教訓 ――AIが人々の認知過程や判断を歪めることに、懸念を示されています。 アルゴリズムやAIは、すでに私たちの意思決定の領域に深く入り込む時代になっている。デジタル化やDXが必要とよく言われるが、それは個人や人間存在そのもののあり方、さらには国家のあり方を根本的に変容させる可能性がある。 スマートフォンが見せる「世界」は、基本的には私たちのデータに基づいてアルゴリズムやAIが創った世界だ。私たちはつねに魔法のかかった「不思議な国」の中にいることを認識し、情報摂取の主体性を取り戻さなければならない。 AIを使った意思決定の操作の問題を最もセンセーショナルな形で世に知らしめたのが、「ケンブリッジ・アナリティカ事件」だ。 選挙コンサルタント会社ケンブリッジ・アナリティカがフェイスブック（現メタ）のデータなどから詳細な心理的プロファイリングを行い、2016年に行わ
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