〜シャトル技術流用が実現性に影 (松浦 晋也=ノンフィクション・ライター) 2005年9月19日、米航空宇宙局(NASA)は、2018年から有人月探査を再開する具体的な方法を公表した。2004年1月に、ブッシュ米大統領は、スペースシャトルと国際宇宙ステーション(ISS)を中心とした従来の方針から踏み出し、有人月・火星探査へと大きく方針転換した新宇宙政策を発表している。今回発表したのは大統領府の方針転換に応じて、NASAが策定した具体的な月探査計画だ。 カプセル型有人宇宙船、月着陸船、人員輸送用、貨物輸送用の新ロケットを開発し、一度に4人の宇宙飛行士を月面に送り込み、一週間程度の探査を行う。NASAは、このような探査を年2回のペースで進め、その先には恒久的有人月基地を建設するとしている。 同計画は、一見すると1960年代のアポロ計画を現代の技術を注入して蘇らせたように思える。しかし、主に新ロ