ビール醸造に欠かせない原料のビール大麦とホップ。北の大地、北海道はこの両方を手がける主要産地の一つであり、サッポロビールが設ける原料に関する研究拠点もそこにある。ビールに対する消費者の嗜好（しこう）やニーズが多様化し、新たなビールの形が求められている。これに対応するため、ビール大麦とホップはここにきて大きく変わろうとしている。変革期を迎えたビール原料の今を追った。（編集委員・井上雅太郎） ２０１９年夏の北海道・上富良野―。真っ青な大空の下、大きな穂を実らせた麦が金色の絨毯（じゅうたん）のように風にたなびいていた。収穫前を迎えたビール大麦の大海原が広がる。 毎年見る風景だが、今年はいつもと少し違う。従来、主流だった品種「りょうふう」をサッポロが開発した新品種「きたのほし」に全面的に変更したのだ。品種の入れ替えは実に３０年ぶりとなる。 きたのほしはビール大麦に含まれ、ビールの風味や泡持ちを劣化

多彩な商品が並ぶ空港や駅の土産物店。新商品が生まれては消え、定番として残る商品はごくわずかだ。その中で、今仙台で人気が急上昇している土産物のスイーツがあるという。「仙大豆・ソイチョコ」だ。味噌や醤油など古来加工食品の原材料として親しまれてきた大豆だが、それが思いがけない形でスイーツとして生まれ変わった。意外なおいしさが驚きをもって迎えられ、既に仙台土産として定着しつつある。土産物という激戦区で成功した秘訣はどこにあるのか、探っていこう。 飽和状態の土産物市場で大豆を使ったチョコ菓子がヒット インバウンド客の増加で活況を呈する観光業界。その中で土産物の市場規模は、2012年が約3兆6900億円だったのに対し2016年は約5兆100億円※1と、近年増加傾向にある。一方で土産物店には数多くの商品がひしめき合い、飽和状態の様相を呈する。地域色を施したパッケージで包んだだけの特徴のない土産物も多い。

ソフトウェア開発のオプティム（本店・佐賀市、菅谷俊二社長）は、人工知能（ＡＩ）や小型無人機ドローンを活用し農薬の使用量を極限に減らした米「スマート玄米」「スマート米」を、都内の駅１カ所で無人販売システムを活用して売り出している。３０日までの試み。

しかし、取材を続けると災害による影響だけではないことがわかってきました。国内で生産されている野菜の量は、この10年ほどは、毎年1100万トン余りで推移していますが、実はこの水準、ピーク時の７割で、じりじり減少している傾向が続いているのです。 背景には農家が“高齢化”、“後継者の減少”、さらに“人手不足”に直面していることがあります。一定の規模以上で野菜を作っている農家は平成17年からの10年間で14万戸減っています。特に、白菜や大根といった比較的重さがある“重量野菜”の生産が敬遠される傾向が強まっています。 農林水産省によりますと、農家の平均年齢は66.6歳で、こうした重い野菜を作ることが大きな負担になっているのです。一方でヘルシー志向の高まりで、野菜への消費者のニーズは堅調です。このため、輸入に依存する傾向が強まっているのです。流通関係者からは「近頃は中国などの産地の技術も向上し、品質に

第２回 あなたにとっての“豊かな食事”とは？ フードチェーンは「データ」が支える 食べたい時に、気分やシチュエーションに合わせて、食べたいものを――。生活の質（Quality of Life：QoL）を高めるには、多様化する生活環境やライフスタイルに応じた食をいかに届けるかが大切になる。鮮度が重要な様々な食料を安定的に消費者に届けるには、滞ることなく、安全に食材を加工・配送する流通システムが不可欠だ。個々の消費者が価値観やこだわりに照らして、多くの食品の中から求めるものを的確に選べるようにするための情報提供も必要である。それを支えるのが、食材や生産者、流通経路、ニーズや購買履歴といった消費者にまつわるデータ。第4次産業革命によってデータ社会を実現することで、多様な“豊かな食”を維持できるようになる。 旅行に出かけた時、現地のスーパーマーケットの食料品売場や市場に出かけるのを楽しみにしている

味以上に収穫量を重視する「多収米」が、静かに広がっている。減反が終わった今年、多くの産地が高級なブランド米に生き残りをかける中、安さをアピールする「逆張り」の作戦だ。 コメどころ、新潟県北部に位置する村上市の蒲萄（ぶどう）集落は１０月下旬、実りの秋を迎えていた。棚田を彩る稲の茎は太く、心なしか垂れる穂も重そう。コシヒカリより粒が一回り大きく、重さは３割増しの品種「大粒ダイヤ」だ。 約５０ヘクタールで稲作を手がけるコメ生産会社社長の貝沼純さん（４３）も以前は、コシヒカリを中心にしていた。３年前から大粒ダイヤを作り始めると、飲食店やコメ卸会社からの注文が急増した。売値はコシヒカリより２割安いが、一つの穂から取れる量が多いため、全体の稼ぎは増えた。病気や台風にも強く、少ない人手で効率よく作れるという。 安さ以外のセールスポイントもある。粘りと甘さが特徴のコシヒカリに対し、大粒ダイヤは粒がしっかり

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

2018年5月に都内で開催された自治体総合フェア2018において、宮崎県綾町におけるブロックチェーン活用の取り組みが語られた。ブロックチェーンといえば仮想通貨の基盤技術として知っている読者が多いと思うが、綾町では「改ざん不可能な情報台帳」というブロックチェーンの特徴に注目し、有機野菜の付加価値向上に活かそうとしている。 子育て世代を含め多くの移住者を受け入れ、 人口微増を保つ宮崎県綾町 宮崎県綾町長 前田穣氏らが登壇したのは、「スマホで見える美味しい野菜！IT品質保証で消費者にアピールせよ」と題されたセッション。この取り組みをバックアップする株式会社電通国際情報サービス オープンイノベーションラボでプロデューサーを務める鈴木 淳一氏、司会進行役の一般社団法人 行政情報システム研究所の増田 睦子氏とともに綾町におけるブロックチェーン活用の実態が語られた。 綾町は宮崎市の北西、中山間地域に位置

日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。

農業と食料の専門家／浅川芳裕 @yoshiasakawa 「国をあげてイチゴを盗む韓国」（月刊『Hanada』に寄稿）を全文ブログに転載しました。諸説紛紛としている「韓国のイチゴ」ニュースの真相はこれを読めば明らかになります。韓国サイドの策略を徹底解剖するにとどまらず、日本のイチゴ業界・農業界がとるべき戦略も明示した。yoshihiro-asakawa.net/%E5%9B%BD%E3%8… twitter.com/HANADA_asuka/s… 2018-03-02 13:38:39 農業と食料の専門家／浅川芳裕 @yoshiasakawa 紹介ありがとうございます。「国をあげてイチゴを盗む韓国」（月刊『Hanada』に寄稿）を編集部の了承をえて、ブログに転載しました。「韓国のイチゴ」の真相はこれを読めば明らかに。韓国サイドの策略を解剖するにとどまらず、日本のイチゴ業界・農業界がとるべき