『学力の経済学』に書かれていた「子どもの学力を上げる方法」まとめ - 俺の遺言を聴いてほしい
日本の教育では「私は私のやり方で全員一流大学に合格した」みたいな、「個人の体験談」が重んじられがちです。 子どもが全員東大医学部に合格した母親や、ビリから慶應大学に合格したギャル、手の甲に安全ピンを刺し栄養ドリンクを一気飲みしながら勉強して国学院大学に合格した代ゼミの吉野先生など、数え上げればキリがないくらい色々な人が「自分の経験」に基づいて「学力を高める方法」について語っています。 政策決定の場でも「私の経験では〜」と自らの体験談を元に議論を展開していったり、権威がある人の発言を万人に正しいものとして議論を進めるような風潮があったのかもしれません。 一方で、米国では「エビデンスに基づいた教育を行う」という考え方が主流のようです。 2001年にブッシュ政権下で成立した「落ちこぼれ防止法」の中で、「科学的根拠に基づく」というフレーズが111回も使われていました。 「落ちこぼれ防止法」がターニ
書評『ドイツ人はなぜ、1年に150日休んでも仕事が回るのか』 - 俺の遺言を聴いてほしい
日本企業の生産性の低さが様々なところで取り上げられ、日本の凋落の最大の原因と取り沙汰されている。 公益財団法人 日本生産性本部『労働生産性の国際比較』によると、2017年の日本の就業1時間あたりの労働生産性は47.5ドルで、OECD加盟36カ国中20位だった*1 主要先進7カ国で見ると、1970年以降常に最下位の状況が続いている。 この記事で取り上げるドイツの労働生産性1時間あたり69.8ドルで、OECD加盟36カ国中7位となっている。 日本の生産性が低いことはデータから明らかだが、労働生産性はドルで計算されているため、近年の円安傾向によってやや数値が低く出ていることは考慮しなければならない。 国の豊かさや労働効率を比較する際に用いられる「一人あたりのGDP」も日本はOECD加盟36カ国中17位（43,301ドル）となっていて、もはや「経済大国」と呼べない現状が垣間見える。 ドイツの一人あ
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