来年でP-MODELデビュー40周年を迎える平沢進。「テクノポップ御三家」と言われたP-MODELを、その絶頂期に路線変更。インターネットには黎明期から注目し、いち早く「インタラクティブライブ」やダウンロード配信を行うなど、未開の地を切り開いてきた。常に時代の一歩先を見据えてきた平沢から、次世代を担う若者たちへのメッセージをお届けする。 それまでミュージシャンは「ミュージシャン」であるために、妥協がたくさん必要でした。 —平沢さんは、インターネット黎明期から積極的にインターネットを活用されてきました。そもそも、インターネットのどこに魅力を感じたのでしょうか。 平沢:1980年代の終わり頃からデジタル技術が著しく発達し、ミュージシャンが「個人」でできる範囲もどんどん広がっていきました。その頃から、音楽制作から流通に至るまでのプロセスにおける最後の部分、つまり「情報発信」とダウンロードを含めた
むげにできない政治的な要請を、すぐOKしたりすぐ潰したりせず、時間をかけ議論させ、顔が立つよう収める。実にコストがかかるが、大人の対応。関係者の努力に同情を禁じ得ない。 / 自民、五輪サマータイムを断念 システム改修困難、法案見送… https://t.co/bpWpvjfOFt
連載:女子高生、「はじめてのPC」を買う スマホファースト世代の女子高生(JK)がPCの必要性に迫られたとき、彼女は何を基準に機種選択し、どう使うのか? ひょんなキッカケからノートPCを持ったJK(17歳)とその父の二人三脚を描く、デジタルライフドキュメンタリー。 連載一覧 初回:ビル・ゲイツもジョブズも知らない女子高生、「はじめてのPC」を買う 娘にPCを買い与えたのが2018年1月。気付けばちょうど半年たっていた。ゲイツもジョブズも知らなかったり、パスワードを「12345」にしかけたりと予想外のおバカっぷりを発揮した彼女も、今は当たり前のようにGoogleドキュメントやスプレッドシート、各種チャット等のWebサービスを使いこなすまでに成長した。 さて、PCを使い始めたことで娘にどんな変化があったのか? PCスキルが上達し、ネットリテラシーが向上するのは予想通りなのだが、そんなことを吹き
「先進的ICT利活用教育推進事業」の一環として、県立高校の新入生全員にパソコン購入を義務付けた佐賀県。しかし、導入されたパソコンは故障ばかりの不良品。教材のインストールもままならない状況に陥り、成績向上どころではなくなっていた。 佐賀県立高の教育現場で何が起きていたのか――県教育委員会への情報公開請求で入手した資料や関係者への取材から、事業失敗を想起させる現状が明らかとなった。 パソコン利用の調査結果は? 昨年4月にパソコン授業を始めた県教委は、5月1日付けで「県立学校におけるICT利活用の実施状況調査の実施について」と題する通知を、各県立学校長あてに発出。「成果と課題の検証を行い、その都度、改善・充実に努める必要がある」(同通知より)として、次の4種類の文書を作成するよう指示していた。 学習用パソコン利活用状況集計表(学校長用の集計表。推進リーダーが記入) 学習用パソコン利活用状況調書(
年功序列の給与体系が影響し、アメリカなどに比べ安いと指摘されてきた、日本の高度IT人材の給与水準に異変が起きている。2017年の転職市場で、年収の世界比較では、CIO/CTO(最高情報責任者/最高技術責任者)クラスで 年収5000万円、プログラムマネジャー2000万円などの職種で、日本が8カ国中で最高レベルをつけた。高度人材を専門とした人材紹介のロバート・ウォルターズジャパンの調査で、明らかになった。 4月にはファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイが、AIやロボット工学の「天才」を最高年収1億円で採用すると発表。グローバルに打って出るIT企業の間で、ハイスキルなIT人材の獲得に、高額報酬を惜しまない空気が生まれつつある。
仕事でもプライベートでも、PCやスマホ、タブレットが欠かせない。学校もそうで、「ICT(情報通信技術)教育」が進められている。2020年度からは、小学校の新学習指導要領でプログラミング教育がスタートする。 ところが、教育現場からはこんな声が上がっている。東京のある私立高校生は、「学校でiPadを使うことになり、初期設定費に加えて、タブレットとアプリの管理費として毎年約4万円がかかることになりました。でも、iPadは最終的に学校に返却するんです。おかしくないですか」とイラつく。別の高校生は、「32ギガのiPadを買うように言われたけど、ウチにそんなおカネないし」とグチる。 ICT教育とは、これほど家庭に負担を強いるものなのか。教育ジャーナリストのおおたとしまさ氏が言う。 「少し前までは、iPadが1人1台支給されたり、購入したりして利用するスタイルが主流でしたが、今はBYOD(bring y
メインフレームとは、企業などの組織において基幹業務用に使用される大型のコンピューターのこと。主として企業に向けて生産されるため一般人が入手することはほとんどないメインフレームですが、ビンテージコンピューターの収集を趣味にしている18歳の大学生コナー・クラスコスキさんが、2004年に発売されたIBM製メインフレームの「IBM z890を購入して自室に設置してみた」という一連の出来事について話したムービーがYouTubeで公開されています。 Here's What Happens When an 18 Year Old Buys a Mainframe スライドで説明を行っているのがコナーさん。生後18カ月で両親からコンピューターを与えられ、15歳ごろからビンテージコンピューターの収集を趣味にしているとのこと。 コナーさんが所持する車の荷台はビンテージコンピューターに関する収集品でいっぱい。コ
増え続ける輸送人員数と、トラブル対応の難しさ 弊社(エイ出版社)は東急田園都市線の沿線にある。東急田園都市線はベッドタウンから都心への、通勤電車の混雑で知られる鉄道でもある。 東急電鉄は、この田園都市線の他に、東横線、目黒線、大井町線……など8本の路線、87駅を運営し、年間のべ約11億6000万人の乗客を運んでいる。 11億6000万といってもピンと来ないが、1日にして330万人。往復することを考えると、ユニークユーザーは170〜180万人といういことになる。おおまかにいえば、バーレーンやエストニアの人口ぐらいの人が1日に乗車して往復しているという感じ。 今でも、年々輸送人員は増えており、万が一停電などのトラブルが起ると、この大量の人があっという間に駅にあふれ返ることになる。もともと、鉄道は正確確実な運行管理がもっとも重視され、トラブルの対処なども目視確認や、口頭での報告などが中心となって
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 横浜銀行は、定型作業をソフトウェアロボットで自動化するRPA(ロボティックプロセスオートメーション)を導入し、業務の効率化と生産性の向上を進めている。 本部全体の約900業務を棚卸しして、その中から大きな効果が見込まれる業務を選定。第一弾として住宅ローン、事務センター、インターネットバンキングのモニタリングなどの業務でRPAを活用し、対象業務を順次拡大していく。業務のプロセス全体で自動化できる範囲を大きくし、類似業務がある場合にはロボットの共通化を図る。 本部業務全体の棚卸と選定、技術検証、ロボット開発に関しては、日本IBMが支援した。 金融機関でのRPA導入が相次いでいる。直近では、三菱東京UFJ銀行や三井住友フィナンシャルグループ、
本当に多くのアクセスありがとうございました。 実は、Twitterで自分のブログのURLが書かれるとmyThingsによって通知が来る仕掛けにしておいたんです。1週間に1回あれば良い方だったので。 今日だけで300件近く通知来てました。勤務中だったので見ることも解除することも出来ず、iPhoneの充電が切れそうになっておりました。有り難い限りです。 さて、このエントリーでは、いただいたご意見に分かる範囲でお答えして参ります。 昔、全レスとか流行ったなぁ。 元となるエントリーはこちらです justsize.hatenablog.com 人気コメントにお返事します 市教委「今年から通知表を電子化します…が、お金はかけられないのでExcelです。」「あ、これ絶対しわ寄せが現場にくるタイプだ…」 - パパ教員の戯れ言日記 本来、オフィスにひとり、正式にマクロ使いレベルの軽プログラマーを雇うだけで生
Apple Payの機能に必要だからです。 おさいふケータイだけであれば、端末に内蔵されたICチップに おさいふケータイの情報を読み書きする機能だけ 実装されてれば利用が出来ました。 これだけでは総務省指定は必要ありません。 端末に内蔵されているICチップとの やり取りなので、電波を使っていませんからね。 Apple Payは、例えばiPhoneにSuicaをかざして、 SuicaのICチップの情報をiPhoneが読み込んで、 iPhoneに情報を取り込む仕組みがあります。 このとき、SuicaとiPhoneが電波のやり取りを するので、総務省指定が必要なのです。 iPhoneの外部のSuicaとのやり取りなので、 電波でやり取りしないと情報を読み込めないんですね。 Apple Payは、Androidにはない機能です。 だからAndroidには総務省指定が必要ないのです。
NTTドコモは9月15日、神戸市と共同で「神戸市ドコモ見守りサービス(実証事業)」を、41社の事業者の協力のもと、2016年9月15日から2017年2月28日まで実施すると発表した。参加対象は、神戸市内の参加対象小学校に通学する児童および、その保護者。 実証事業は、BLE(低電力ブルートゥース)タグをもった子どもが、検知ポイントとなる定点設置の受信機や、市内の同実証事業協力者が保有するスマートフォンの近くを通過すると、位置情報がサーバに通知され、子どもの見守りが可能になるというもの。 小学校、福祉施設、公共施設、阪神電鉄・阪急電鉄や市営地下鉄駅などの公共交通機関に、検知ポイントを定点設置(約70台)するだけでなく、事業者の協力のもと、店舗や営業所などにも定点検知器を設置することで、従業員の保有するスマートフォンも動点検知ポイント(協力者約1000人)として活用できるとしている。 さらに、地
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます セゾン情報システムズは9月9日、IoTデータ連携ミドルウェア「HULFT IoT」を9月16日から販売開始すると発表した。接続100エージェント単位で導入できサポート時間によって料金が異なる。サポートが9時30分から17時の場合は、月額税別価格10万円。24時間365日のサポートの場合は同20万円。HULFTのパートナー経由にて販売予定であり、初年度300社への導入を目標とする。 HULFT IoTはファイル転送ミドルウェア「HULFT」を発展させたIoTデータ連携ミドルウェア。製造業を主なターゲットに据え、データ転送の安全性、確実性、秘匿性を備えるという。 開発を主導した常務取締役CTO(最高技術責任者)の小野和俊氏はHULFT Io
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