人を襲う“巨大サメ”川で釣れる いるはずないのに…一体なぜ?
人を襲うこともある“危険な生物”が川で釣れました。 宮崎市の中心部を流れる川で、スズキを釣りに来た男性が釣り上げたのは、なんと巨大なサメ。 サメを釣った河野貴一郎さん 「スズキの時とは当たり方が全然違って、ガンッて衝撃があった瞬間、手首ごと持っていかれそうに」 その“巨大ザメ”の正体は、凶暴で人を襲うこともあるオオメジロザメとみられ、体長は1メートル以上、体重は18キロもありました。 実は、男性が釣ったサメはまだ子ども。大きくなれば体長およそ3メートル、体重は300キロ以上になるといいます。 これまで沖縄より北には生息しないと思われていましたが、なぜ宮崎の、しかも川で発見されたのでしょうか。専門家は…。 日本さかな専門学校講師 緒方悠輝也さん 「年々、熱帯性の魚が宮崎県でも数多く確認されるように。淡水体質の耐性が強い。幼魚や妊娠中の雌は、川の汽水域まで入ってきたりする」
「ご神体をこれ以上傷つけてはならない」…富士山登山鉄道構想に反対団体、署名活動やＳＮＳ発信
【読売新聞】 山梨県が掲げる富士山登山鉄道構想に反対する富士吉田市の関係者らによる市民団体「富士山登山鉄道に反対する会」が２６日、設立された。構想の白紙撤回を求める署名活動を始めたほか、ホームページやＳＮＳで主張を発信していく。団体
「ゾウ２万頭をドイツに送る」 狩猟標本輸出めぐりボツワナ大統領が「脅し」
ボツワナ・カラハリ砂漠のチョベ国立公園のゾウ＝２０２３年１０月１３日/Murat Ozgur Guvendik/Anadolu/Getty Images （ＣＮＮ） アフリカ南部ボツワナのモクウィツィ・マシシ大統領が、狩猟標本の輸出をめぐる論争に絡み、２万頭のゾウをドイツに送り付けると脅している。 「２万頭のゾウをドイツのために。これは冗談ではない」。マシシ大統領はドイツの大衆紙ビルトにそう語った。 マシシ大統領は、ボツワナでゾウが「過密」状態になっているにもかかわらず、ドイツが狩猟標本の輸入を禁止しようとしていると批判する。 ドイツ環境省は今年に入り、密猟の懸念を理由に狩猟標本の輸入を厳格に規制する方針を打ち出していた。 マシシ大統領はドイツのシュテフィ・レムケ環境相（緑の党）に矛先を向け、ドイツの緑の党は、ゾウの狩猟をせずにゾウと共存することを学べるだろうと揶揄。「ベルリンで座ってボツ
アフリカ・タンザニアの緑化プロジェクトが話題に→「半円形の穴」を掘ることで水と土壌の流出を防ぐことに成功、ついには荒廃した土地に緑が戻る
光の地球連邦ニュース @HRenpou アフリカ・タンザニアで、人々が一斉に半月状の穴を掘ることで砂漠を草原に変えた！ 掘った穴にわずかな雨水が流れ込むことで種子が発芽したのだ。やればできる！ pic.twitter.com/Zs89SoNoXx 2024-03-17 11:46:24 リンク Wikipedia Semicircular bund A semi-circular bund (also known as a demi-lune or half-moon) is a rainwater harvesting technique consisting in digging semilunar holes in the ground with the opening perpendicular to the flow of water.These holes are orient
中国で絶滅したオオサンショウウオが違法輸入で持ち込まれ日本に生存していた！ - ナゾロジー
外来種が持ち込まれることで在来種が脅かされる「外来種問題」は、日本だけでなく世界的な問題となっています。 しかしときには、「他の国や地域に生物を持ち込む行為」が、その種を救うことに繋がることもあるようです。 最近、京都大学に所属する西川完途氏ら研究チームは、中国で絶滅したと考えられていたスライゴオオサンショウウオの一種が、日本の動物園と水族館で1頭ずつ飼育されていることを発見しました。 これは過去に日本へペットなどの目的で輸入された個体を、水族館が保護していたもので、非常に珍しいが外来種の持ち込みがその種の絶滅を救った事例になるという。 研究の詳細は、2024年1月31日付の科学誌『Scientific Reports』に掲載されました。
富士山 山梨県側から登山 1人2000円の通行料支払い義務化へ | NHK
富士山の登山者のうち山梨県側から登る人に対し1人2000円の通行料の支払いを義務化する条例が4日、山梨県議会で可決・成立しました。環境保全や事故防止などがねらいで、条例はことし7月1日から施行されます。 富士山の登山者数は去年の夏山シーズン、コロナ禍前とほぼ同じ水準に回復する一方、夜通しで一気に山頂を目指す「弾丸登山」や登山者のマナー違反が問題となっています。 山梨県は、事故の懸念などから登山者の適正な管理が必要だとして山梨県側の吉田口登山道からの通行料の新設や登山者数の制限などを盛り込んだ条例案を提出し4日の県議会で全会一致で可決・成立しました。 条例では5合目にゲートを新設したうえで ▽新たに1人当たり2000円の通行料を義務づけ支払いを求めるほか ▽ゲートを通過できる1日当たりの登山者数に上限を設けることとされています。 また ▽登山道やその周辺で安全管理を行う誘導員らに登山者のマナ
奄美大島のマングース根絶の見通し 環境省の検討委員会 | TBS NEWS DIG
奄美大島で防除が進められているマングースについて、環境省は今年度、捕獲がなければ、ことし９月にも根絶宣言する見通しとなりました。マングースは特定外来生物に指定されていて、アマミノクロウサギなど希少な…
管理釣り場のニジマス、長良川に流出 増水で囲い土砂流され、遡上鮎への影響懸念 | 岐阜新聞Web
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【独自】食用コオロギの会社が破産…その真相とは 経済ジャーナリストが分析「SDGsというきれい事だけではビジネスはできない。ベンチャー投資ブームが終わった」（ABEMA TIMES） - Yahoo!ニュース
新規参入から、わずか3年で破産手続きを始めたのは、長野県茅野市に工場を持つ「クリケットファーム」。親会社を含めた3社での負債総額は2億4290万円にのぼる。クリケットファーム公式サイトでは「世界ではいま食糧危機への警鐘が鳴らされています。だからこそ、私たちは昆虫食に着目し、動物性タンパク質をとるための新たな選択肢を世の中に提案していきます」などと呼びかけていた。 同社の手がけるコオロギパウダー配合の食品は、茅野市や岡谷市のふるさと納税の返礼品にも採用され、NHKや民放のテレビ番組でも取り上げられていた。しかし2023年12月分の家賃支払いが止まり、2024年1月に弁護士から倒産する旨の連絡が入ったという。 昆虫食はSDGsの観点で注目される一方で、街の声は「ちょっと苦手かも」「形そのままでくると、ちょっとうわってなる」「見た目が無理」などといった嫌悪感も示される。 岡谷市の吉田浩市議と中島
「捨てた」再エネ電気、45万世帯分 出力制御急増で 朝日新聞集計：朝日新聞デジタル
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太陽よりも輝く「石」 化石燃料時代の終わりを告げるか
カリフォルニア州フレズノ（ＣＮＮ） 人類の黎明（れいめい）期のあるとき、平均よりも賢いホモ・サピエンスが暖を取るために石を火から遠ざけて熱電池を発明した。 それから１００万年以上が経過し、人類が気候危機を回避するために化石燃料を超える進化を遂げようと奮闘するなか、その簡素な考え方が現代によみがえりつつある。文字通り、また、比喩的にも、岩石への蓄熱はかつてないほど熱くなっている。 「箱の中（の石）は現在、１６００度だ」とアンドリュー・ポネックさんは小さな建物ほどの大きさの熱電池の横に立って語った。鉄の融点よりも温度が高いという。 ポネックさんの白熱した石の箱が非常に重要なのは、それらが大量の石炭やガスを燃やして加熱されたのではなく、ポネックさんの試作品を囲む何千もの太陽光発電ソーラーパネルが太陽光を受けることで加熱されたという点だ。 もし成功すれば、ポネックさんとその新興企業アントラ・エナジ
大手コンビニ社員の内部告発 高島屋クリスマスケーキの陰で廃棄4億円超 4割高いイチゴはケーキに必要か（井出留美） - エキスパート - Yahoo!ニュース
大手コンビニエンスストアの社員から、今年のクリスマスケーキの廃棄データが送られてきた。いわば内部告発だ。 この会社の代表取締役社長は、昨今、報道されている高島屋の崩れたクリスマスケーキについて、2023年12月26日、会議の席で次のように述べたという。 「世間では高島屋さんの”崩れたクリスマスケーキ”に関するニュースがかなり流れています。業態は違いますが、もし当社のケーキで同様なことが起きたとしたら、もっと大きく報道され非難が集中したと思われます」 データを送ってきた大手コンビニ社員によれば、2023年12月25日のクリスマスケーキの廃棄率は全国平均で6.6%だったとのこと。前年2022年の同日は7.4%だったので少しは改善したものの、今年も「（ケーキを）廃棄にしないため自爆買いした」との社員の声も聞いたそうだ。 「廃棄率6.6%」と言われても、一般人にはどの程度のことなのか、よくわからな
ウィンドウズ１０サポート終了でパソコン2.4億台廃棄も＝調査
米マイクロソフトの基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ１０」のサポート終了に伴って約２億４０００万台のパソコンが廃棄され、埋め立てごみが増加する見通しであることが、調査会社カナリス・リサーチのリポートで明らかになった。写真はマイクロソフトのロゴ。パリのマイクロソフトオフィスで１月撮影。（2023年 ロイター/Gonzalo Fuentes） [２１日 ロイター] - 米マイクロソフト(MSFT.O)の基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ１０」のサポート終了に伴って約２億４０００万台のパソコンが廃棄され、埋め立てごみが増加する見通しであることが、調査会社カナリス・リサーチのリポートで明らかになった。 廃棄されるパソコンの重量は推計４８万トン、自動車３２万台に相当する。 マイクロソフトはウィンドウズ１０のサポートを２０２５年１０月いっぱいで終了する方針。セキュリティ更新プログラムを２８年１０月まで延長
CO2回収サブスク賛否 手がける村木風海さんの主張と専門家の批判：朝日新聞デジタル
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保全：自由に歩き回るイエネコが野生動物種に壊滅的な被害をもたらしている | Nature Communications | Nature Portfolio
全世界で自由に歩き回るイエネコの餌食になった動物（鳥類、哺乳類、昆虫類、爬虫類など）は2000種を超えており、そのうち約350種に保全上の懸念があることを報告する論文が、Nature Communicationsに掲載される。この知見は、自由に歩き回るイエネコが生態系に及ぼしている影響についての理解を深め、管理上の解決策の構築に役立つ可能性がある。 イエネコ（飼い主がいる個体といない個体）は、9000年以上前に家畜化されて以来、世界中に広がり、現在では南極を除く全ての大陸に分布している。イエネコは生態系に非常に大きな影響を及ぼす広食性捕食者であることが知られているが、その食餌の範囲の広さについては、これまで地球全体の規模で定量化されていなかった。 今回、Christopher Lepczykらは、自由に歩き回るイエネコ（屋外に出られるネコで飼い主の有無を問わない）が消費する動物種の科学的記
「税負担が重すぎる」 宮城県の再エネ新税、課税前からメガソーラー撤退の動き
太陽光や風力発電など、森林を大規模開発する再生可能エネルギー事業者から税を徴収する全国初の宮城県の新条例について、鈴木淳司総務相が新設に同意し、来春施行へ向け動きだした。税収を目的とせず、開発行為を森林の外に誘導して自然保護を図る狙いで、再エネ業界では「税負担が重すぎる」と早くも撤退の動きが表面化している。 この独自課税は、宮城県再生可能エネルギー地域共生促進税条例。７月に県議会で全会一致で可決、成立し、今月１７日に総務相が新設に同意した。 新税は、森林開発を伴う太陽光、風力、バイオマス発電を対象に「営業利益の２割相当」を徴収する。一方、改正地球温暖化対策推進法に基づく「促進区域」内の認定事業は課税対象外とし、再エネ立地を誘導する。同趣旨の都道府県条例は全国で初めてで、同意を受け、周知期間をへて令和６年４月施行、９年度からの徴収を目指している。 こうした中、宮城県丸森町の山間部で大規模太陽
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「紙の本」作るためには紙減らせ 返品率改善への挑戦 Inside Out - 日本経済新聞
人気の日本酒がＥＵで「禁輸」危機…３０年以降に瓶の再利用義務化、政府が除外目指し外交攻勢
猛暑のせい？「危険木」急増で都会のオアシス、等々力渓谷が立ち入り禁止に 再開まで数年かかる理由とは：東京新聞 TOKYO Web
売れ残り服・靴の廃棄を禁止 EUが大筋合意、2年後から - 日本経済新聞
