日本のイチゴが大ヒット、アメリカで脚光の200億円調達ベンチャー。｢世界で一人勝ち｣の理由
オイシイファーム（Oishii Farm）の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、｢植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域｣と断言する。 撮影：湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン｢ダニエル｣をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム（Oishii Farm）だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内
8割が餓死・病死、倒れたら自決を “地獄”を生きた104歳元兵士の怒り「検証していない」（毎日新聞）
104歳の中野清香（なかの・きよか）さんは「地獄」を知っている。約80年前、そこにいたからだ。 水たまりに頭を突っ込んで倒れている兵士がいた。まだ生きているのに、誰も助け起こさない。 蛆（うじ）がわく死体の隣で眠っても、死臭が気にならなくなっていた――。 「戦争が終わった時、喜怒哀楽の感情がすっかり抜けていた。今考えると、とても恐ろしい」 子犬の肉球まで食った 太平洋戦争で最も悲惨な戦場の１つといわれる東部ニューギニア（現在のパプアニューギニア）の戦い。日本に戻ることができた兵士は1割もいないとされる。 「食い物のことしか頭にない。敵の攻撃も恐ろしくなかった」 イナゴを捕まえて羽をむしり、そのまま食べた。10センチぐらいのトカゲを火の中に放り込んで口にいれた。山中でちょろちょろと歩いてきた子犬を殺し、足裏の肉球まで食らいついた。 降伏は許されず、突入して潔く死ぬよう玉砕命令が出た時、銃１丁
身体拘束「なぜ心が痛むの？」「地域で見守る？あんた、できんの？」精神科病院協会・山崎学会長に直撃したら…：東京新聞 TOKYO Web
世界で最も身体拘束が行われている日本の精神科病院。厚生労働省では現在、拘束要件の見直しが不透明なまま進むが、精神科病院を束ねるドン・日本精神科病院協会（日精協）の山崎学会長（82）はどうとらえているのか。「こちら特報部」の単独インタビューに応じた山崎氏の言葉を詳報する。（木原育子） やまざき・まなぶ 2010年から日本精神科病院協会会長。22年5月の厚労省の私的検討会に突如、参考人として出席し、議論の風向きを変えるなど影響力が大きい。18年には協会の機関誌に「（患者への対応のため）精神科医にも拳銃を持たせてくれ」という部下の医師の発言を引用し、物議を醸した。安倍晋三元首相と親しかったことでも知られる。日本大医学部卒。
知識人・富裕層が中国脱出 習政権に嫌気、日本移住も―ルポライターの安田峰俊氏インタビュー：時事ドットコム
知識人・富裕層が中国脱出 習政権に嫌気、日本移住も―ルポライターの安田峰俊氏インタビュー 2022年10月25日07時10分 ルポライターの安田峰俊氏（本人提供） 中国共産党大会を経て、習近平総書記（国家主席）が異例の３期目入りした。習氏は党大会で過去１０年の実績を誇り、「ゼロコロナ」政策の成果を強調。新指導部の顔触れを見ると、習氏の３期目はさらに独裁色を強めそうだ。一方で、長期化する強権政治に嫌気が差した知識人や富裕層が、続々と国外脱出を図っている。中国社会の実情に詳しいルポライターの安田峰俊氏に聞いた。 台湾有事、その時日本は？ シミュレーションで浮かぶ課題【政界Ｗｅｂ】 ―中国で今起こっていることとは。 メディア界の重鎮や知識人、富裕層が、続々と中国から逃げ出している。脱出先としてシンガポールに次いで人気があるのが日本。文化的に近く、比較的低い予算で定住できる。自分が知るだけでも、日
「侵略してくる部隊を自衛隊単独で撃退することはほぼ不可能」元陸上自衛隊・中部方面総監が語る日本の“防衛戦略” 徴兵ではなく予想される“緊急募集”とは？ | 文春オンライン
「陸上自衛隊の定員は即応予備自衛官を入れて16万人、戦車はたったの300両（防衛大綱完成時）です。30年前は定員18万人、戦車が1200両でしたから、冷戦終了後のスリム化で自衛隊の戦力はかなり落ちています。戦車の数だけで言えば、ロシアの1個戦車師団程度の戦力しかありません。陸軍だけで約46万人の兵員と2000両以上の戦車を有している韓国では、日本の陸上自衛隊のことを“軽武装部隊”と揶揄する人さえいる状態。これだけの戦力では、侵略してくる部隊を単独で撃退することはほぼ不可能です」 そう語るのは、元陸将で中部方面総監を務めた千葉科学大学客員教授の山下裕貴氏。ロシアのウクライナ侵攻直後からSNSでは「北方領土」や「沖縄」といった言葉がトレンド入りするなど、自衛隊の“防衛力”に注目が集まっている。
ウクライナは「満州国」に？ 中国近現代史家が憂えるいつか来た道 | 毎日新聞
大国が隣国を武力で脅し、言うことを聞かなければ軍を進めて意のままにする――。ロシアのウクライナ侵攻の意図を一言で言えばそんなところだろうか。この手法は、戦前・戦中の傀儡（かいらい）国家「満州国」（現在の中国東北部）建国をはじめとする、旧日本軍の中国でのやり方に似ているとの見方がある。否定されたはずの大昔の帝国主義的手法が21世紀の今になって復活してしまったともいえそうだが、歴史の教訓から得られるものはないだろうか。愛知大学非常勤講師で、日中戦争や同時期の対日協力政権（傀儡政権）史に詳しい広中一成さん（43）に聞いた。【聞き手・増田博樹/デジタル報道センター】 ――今回のロシアのウクライナ侵攻をどう感じていますか。 ◆中国近現代史を研究する身としては、どうしても過去の日本の中国への侵攻を重ね合わせて見てしまいます。もちろん今回はSNSやサイバー攻撃もあるうえに、一方の当事者が核保有国でもあり
トッド氏、日本の男女問題の解決法は「＃MeToo運動ではない」 必要なのは「対決ではなく仲間同士だという意識」 | AERA dot. (アエラドット)
新型コロナで経済的に影響を受けた大学生たちが食料を受け取るために並んでいた／２０２１年１０月４日、パリ（写真：Ｎｏｌａ Ｇｒｅｅｎ／Ａｎａｄｏｌｕ Ａｇｅｎｃｙ ｖｉａ ｇｅｔｔｙｉｍａｇｅｓ） 家族人類学の視点から、新しい世界像と歴史観を提示してきたフランスの“知性”エマニュエル・トッド氏（歴史家、人類学者）。最新作で取り上げたテーマは「女性の解放の歴史」だった。深刻化するアフガニスタンの女性差別、日本の男女の問題……。トッド氏はどう見るのか。ジャーナリストの大野博人氏がオンラインで聞いた。「性と社会」を特集したAERA 2022年1月31日号の記事を紹介。 【写真】エマニュエル・トッド氏はこちら ＊ ＊ ＊ ──西欧以外の社会にも、性をめぐる問題は重くのしかかっています。たとえばアフガニスタンの女性差別は深刻です。 アフガニスタンはイスラム圏の国で、父系、内婚制です。女性の地位は最
バスを間違えた五輪選手を救ったティヤナさんが語る。競技に出られなければ「一生後悔させてしまう」
東京オリンピックで、競技会場に向かうバスを間違えたジャマイカ代表選手を救った大会関係スタッフのティヤナさんが8月13日、ハフポスト日本版の取材に答えた。
「この政権、とんでもないところに手を出してきた」 学術会議任命見送られた松宮教授｜政治｜地域のニュース｜京都新聞
「この政権、とんでもないところに手を出してきた」 学術会議任命見送られた松宮教授 2020年10月1日 20:37 立命館大法科大学院の松宮孝明教授は１日、京都新聞社の取材に対し、政府が「日本学術会議」会員への自身の任命を見送ったことについて、心境を語った。松宮教授の発言は以下の通り。 ―任命されなかったことについて率直な気持ちは。 率直にはほっとした。仕事が一つ減ったな、と。個人的にはそういうところで、別になりたいと思ってたわけでないので、まずはそれを理解してほしい。 それを抜いて率直に言うと、「とんでもないところに手を出してきたなこの政権は」と思った。学術会議というのは、まず憲法２３条の学問の自由がバックにあり、学術は政治から独立して学問的観点で自由にやらなければいけないということでつくられた学者の組織だ。もちろん内閣総理大臣の下にはあるが、仕事は独立してやると日本学術会議法で定められ
一斉休校は「科学より政治」の悪い例 クルーズ船対応の失敗を告発した岩田教授に聞く | 毎日新聞
新型コロナウイルスの感染者が多発したクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の内部に入り、感染防御の甘さを動画で告発した神戸大学感染症内科の岩田健太郎教授（48）。生々しい内容に賛否両論が巻き起こり、教授は2日後に動画を削除した。しかし、陰性とされて下船した乗客がその後に陽性となるケースが国内外で相次ぎ、教授の警告どおり船が「ウイルス培養器」と化していたことが明らかになった。我々はどこで間違ったのか。政府や自治体が取るべき対策は何か。2月27～29日、岩田教授に電話とメールで聞いた。【國枝すみれ/統合デジタル取材センター】 全国一斉休校は「科学より政治」の悪い例 ――安倍晋三首相が全国の小中高校に3月2日から春休みまでの臨時休校を要請しました。これは感染拡大を防ぐために有効でしょうか。 ◆小児の発症、重症化が少ない中で、学校だけ休むのは合理的ではありません。小児患者が発生している北海道は理
悠仁さまが秋篠宮家の「家庭教師」半藤一利に問うた難しい質問 | FRIDAYデジタル
はんどう・かずとし／昭和５（1930）年生まれ。東大文学部を卒業後、文藝春秋入社。専務取締役を経て文筆業に。『日本のいちばん長い日』は終戦の日を描いたベストセラーとなり、映画化もされている。『ノモンハンの夏』『昭和史』『文士の遺言』など著書多数 「昨年、当時の天皇陛下の侍従から、『秋篠宮悠仁(ひさひと)殿下に、太平洋戦争はなぜ起こったのかを、わかりやすく話してください』という依頼があった。ですが、私は最初断ったんです。だって相手は小学校６年生の坊やですよ。そんな幼い子に単純明快に話せるようなことじゃない、無理です、と。だけど何度もお願いされて、じゃあさわりだけでも話しましょう、と出かけていったのが、８月15日でした」 秋篠宮悠仁親王は、まさに次代の天皇家を背負って立つ。その進講役として白羽の矢が立ったのが、昭和史研究家でもある作家・半藤一利氏(89)だ。秋篠宮家の”家庭教師”になったのが「
韓国に広がる「日本どうでもいい」の理屈 | プレジデントオンライン
韓国大法院（最高裁）が元徴用工の賠償請求を認める判決を出したことが、日韓関係を揺るがせている。神戸大学大学院教授の木村幹氏は「日韓は関係を修復する意味を見いだせずにおり、世論にはあきらめの感情だけが拡大している。その結果、日韓関係は『安楽死』に近づく恐れがある」と警鐘を鳴らす――。 大きな影響を持った理由は「法的論理」 10月30日に出された韓国大法院の、いわゆる「徴用工」を巡る判決が、日韓関係を大きく揺るがせている。影響は日々、大きくなりつつあり、この問題が日韓関係に与えた影響は致命的なものになりつつある。 判決が大きな影響を持った理由はこの判決が採用した法的論理そのものにある。第一はこの判決が徴用工を巡る問題を、請求権協定の外に置いたことである。すなわち、同判決において韓国大法院は、請求権協定に至るまでの交渉過程において日本政府は朝鮮半島の植民地支配の違法性を認めることなく終始しており
「徴用工判決後、日本のＫ－ＰＯＰファンも韓国に背を向けた」（中央日報日本語版） - Yahoo!ニュース
「昨夜も１２時過ぎまでラジオで話し、今朝６時にもテレビに出演した」。１日午前１１時の電話だったが、奥薗秀樹静岡県立大教授の声からは疲労が感じられた。 韓国最高裁の強制徴用判決の翌日、日本のすべての新聞の１面トップがこの内容で埋まるほど日本国内の関心が大きかったため、奥薗教授にインタビュー要請が殺到したという。朝日新聞、ＮＨＫ放送の元記者であり、釜山（プサン）東西大でも教えたことがある奥薗教授は知韓派専門家の一人だ。韓国語も堪能だ。奥薗教授に日本政府ではなく一般の日本人が感じる雰囲気を尋ねたところ「深刻だ」と答えた。 －－日本メディアの注目度は。 「私の印象であることを前提に話せば、慰安婦問題よりも大きい。慰安婦問題は韓国政府が韓日請求権協定の範囲に含まれないと述べたものだ。徴用工（強制徴用被害者）は韓国政府としても請求権協定の対象だったし、解決済みと解釈した。それが正反対に確定判決になった
日本の研究力低下、悪いのは…京大と主計局、真逆の主張：朝日新聞デジタル
日本の「研究力」の低下が指摘されている。その原因は何か。国が進める競争政策に、問題はないのか――。国立大学協会会長で京都大総長の山極寿一さん、国の予算をあずかる財務省主計局次長の神田真人さんに聞いた。山極さんは「研究費の『選択と集中』政策は間違いだ」と主張。これとは逆に、神田さんは「競争がなければ、日本は廃虚になってしまう」と訴える。 日本の研究力が低下している。２００３年～０５年と１３年～１５年のそれぞれ３年間の平均を比べると、日本発の論文数は減り、世界シェアは２位から４位に。影響力が大きい、他の論文への引用数がトップ１０％の論文のシェアも、４位から９位に後退した。 過去の日本人ノーベル賞受賞者を始め、多くの研究者が原因として指摘するのが、０４年の国立大法人化とともに始まった国の「競争政策」による影響だ。 国は教員の人件費や研究室の維持などに使われる基盤的経費である「運営費交付金」を年に
「天皇主義者」宣言について聞く――統治のための擬制と犠牲 - 内田樹の研究室
『福音と世界』8月号に天皇制についてのインタビューが掲載された。 キリスト教系の月刊誌なので、当然天皇制については批判的である。そこにレヴィナスの時間論を連載しているわけなので、「天皇主義者」を名乗った真意はいずくにありやということでロングインタビューを受けることになった。かなり手厳しく問われたけれど、これくらい攻めてもらった方が僕の真意は伝わりやすいかもしれないと思う。 以下本文 2016年8月、平成天皇はいわゆる「おことば」を発表し、高齢のため「象徴天皇」としての務めを担うことが難しくなっている旨を述べた。これを受けて本誌で「レヴィナスの時間論」を連載中の内田樹氏（武道家、哲学者）は、この「おことば」が「象徴天皇」の役割をはっきりと述べた画期的なものであると高く評価し、現在の日本で象徴天皇制は「統治システム」として非常によく機能していると考えるに至った、と表明した（「私が天皇主義者にな
日本人はなぜ古文が読めなくなったのか ――ロバート キャンベル氏に聞く、原典をひもとき足元を見つめ直す魅力 |
Mugendai（無限大） 日本人はなぜ古文が読めなくなったのか ――ロバート キャンベル氏に聞く、原典をひもとき足元を見つめ直す魅力 文学作品や歴史文献を数多く生み出した江戸から明治期の日本。しかし、現代の日本人の大方は原文を読む能力を失い、存在すら知らずにいる。なぜそうなってしまったのか。 ニューヨーク生まれの日本文学研究者として知られるロバート キャンベル氏は、明治政府がすすめた言文一致などの国語政策によって、それ以前と以後の言語に大きな「断絶」が生じたことを指摘する。それによって国家の近代化に成功した半面、多くの古い文学や資料が読まれないまま埋もれる結果を招いたという。 キャンベル氏は東京大学総合文化研究科教授から、2017年4月に国文学研究資料館（国文研）館長に就任。日本や世界に散在する30万件もの資料のデータベース作りに取り組んでいる。誰にでも検索が可能で、「地震や飢饉といった
【戦後70年】奈良美智さんがドイツで驚いた「敗戦国の歴史認識」
画集「NO WAR!」より。Untitled 2004-2005 (c) Yoshitomo Nara, courtesy of the artist 終戦から70年という節目の年、安倍政権が進める安保関連法案は国民的な議論を呼んでいる。この夏、私たちは戦争や安全保障についてどう考えたらよいのだろうか。2014年末に戦争をテーマにした画集「NO WAR!」（美術出版社）を上梓したのは、国際的な現代美術家、奈良美智さんだ。 私たちは奈良さんの画集からかつてないほどの強いメッセージを受け取ることができる。東日本大震災や福島第一原発事故を経て、原発再稼働、安保関連法案など、「世の中の流れを見ている時に、このままだと、おかしくなっちゃうんじゃないかと不安をすごく覚えた」という奈良さん。前半のインタビューでは、画集を出したきっかけを『「僕はこういうことを考えてきたんだよ」っていうふうに出してもいいん
｢187人声明｣は､"反日"でも"反韓"でもない
安倍首相を非難することが目的ではない ――お二人には「声明」の内容と発表の経緯について、そして発表後の数日間に表明されている、いくつかの批判についてもお話を伺いたいと思います。まずサンド教授に伺います。「ウォールストリートジャーナル」と「ファイナンシャルタイムズ」の両方が声明を安倍首相に対する非難（rebuke）とみなしています。非難との見方は声明の趣旨を正確に表し、あなた方の意図を捉えていますか。 サンド: 声明は日本にいる同僚、日本社会、メディアおよび政府に宛てたものです。私たちは、「慰安婦」問題に政府が対応することを期待する旨を表明しました。首相にできることは数多くあると思いますし、それは署名者の多くも同様だと思います。 しかし、私は首相を非難するために参加したのではありません。それは私たちの役割ではないと思います。声明を非難として解釈することが間違っているとは言いませんが、こちらの
スイスのラジオ局から訊かれたこと (内田樹の研究室)
スイスのラジオ局から先日メールがあって、日本の宗教事情についての番組を作るために訪日するけれど、インタビューを受けてくれるかというお訊ねを頂いた。 現代日本の宗教事情について詳しく知りたいなら「えーひとがおりまっせ」ということで釈先生を巻き込んで再来週、練心庵で二人でインタビューを受けることになった。 いきなりインタビューされても答えに詰まることもあろうから、事前に質問状を送って欲しいと書いたら、こんな質問状が今朝届いた。 スイスのラジオ局のひとりのディレクターから見えた「現代日本のイメージ」がはっきりと示されていて、たいへん興味深かったので、和訳したものを掲載しておく。 どういうふうに答えようか、これから考えてみる。 質問状はここから↓ 今日の日本に「日本の国民的信仰」というものは存在しますか？ 単なる社会契約という以上の国民的な統合の軸というもの、アメリカ人における「市民宗教」(rel
お年寄りの方が、リアルな戦争を知らない - 『本当の戦争の話をしよう』著者・伊勢崎賢治さん（3）：日経ビジネスオンライン
崎谷 実穂 ライター／編集者 北海道札幌市生まれ。人材ベンチャーでコピーライティングを経験後、広告制作会社で新聞広告を担当、100名近くの著名人などに取材。2012年に独立。ビジネス系の記事、書籍のライティング・編集を中心に活動。 この著者の記事を見る
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
