これからのエンジン開発、どうなる？
猫も杓子もEVシフトというブームも終わり、ようやく地に足がついたEVの着実な進歩が認められる時代になった感がある。なんでもかんでも「破壊的イノベーション」という流行り言葉になぞらえて、やれ急激なEVシフトだの、内燃機関の終わりだのと言っていたことがどうも現実的ではないということが、世の中の標準認識になりつつある。 別にEVシフトはこれで終わるわけではなく、おそらくは2035年に向けて、シェアで最大30％程度まではゆっくり地道に進んでいく。EVを快適に使うには自宅に普通充電器があることが必須。もしくは勤務先かどこか、常用するパーキングに長時間占有できる普通充電器があることが条件になる。 これは今のバッテリーと急速充電器では、80％までしか充電できないからだ。100％まで充電するには普通充電器で時間をかけてゆっくり入れるしかないし、となれば、その充電器は他に誰とも共有しない占有可能な充電器でな
SDVで「ニッポン出遅れ」論が意味すること
「EV出遅れ」「OTA出遅れ」「自動運転出遅れ」「水平分業出遅れ」などなどに続き、このところ静かなブームとなりつつあるのが、日本の「SDV出遅れ」論だ。何としてでもニッポン出遅れの材料を探し続けるその熱意には感服至極である。 要するに、SDVに出遅れた日本の自動車メーカーが、絶望的な窮地に陥（おちい）ると言わんばかりのことを記事にする媒体が現れて、新たなトレンドになりそうな気配がしているのだ。その一連の流れが筆者的には全く腑（ふ）に落ちないのである。 そもそも今までと比べてSDV出遅れ論がちょっと弱いのは、破壊的イノベーションとの結びつきが直感的にイメージしにくいという点にある。EV出遅れの時はスマホとガラケーをうまいこと当てはめて説明してきたわけだが、今回は話が難しすぎてそうそう簡単にはいかない。 しかも、そのSDVができるとクルマはどう進化するのかをきちんと定義して説明できる人がいない
EVシフトはキツかった!? 欧州の3台に1台はハイブリッド！ 日本は未だガソリン車の新車販売禁止を目指すってマジ!? - 自動車情報誌「ベストカー」
「トヨタオワコン」とまでこれまで言われて来たが、ここに来てEVシフトの厳しさとハイブリッドの優秀さに気付き始めた世界の自動車メーカーたち。百年に一度の自動車改革で奮闘を続ける日本の自動車メーカー、基幹産業を支える自動車産業の弱点は……「日本政府」？ ※本稿は2024年3月のものです TEXT／池田直渡、写真／Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA（トップ画像＝IBA＠Adobe Stock） 初出：『ベストカー』2024年4月10日号 昨年（2023年）末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておられるだろう。 「内燃機関はオワコンで、まもなく完全電気自動車への破壊的イノベーションが始まる」という勇ましい議論が、だいぶトーンダウンしている。 あれだけ強硬に「日本出遅れ」、「トヨタオワコン」論を展開してきた日経新聞ですら『欧州3台に1台がハイ
テスラを抜き、欧米進出を着々と進める中国「BYD」の強さの秘密 | 中国EVを恐れる世界が向かう保護主義
2023年第4四半期、中国のEVメーカーのBYDが米テスラを販売台数で追い抜き、世界に衝撃を与えた。同社の勢いは欧米で反発を買いつつあるが、その強さの秘密はどこにあるのか、英紙「フィナンシャル・タイムズ」が考察する。 トヨタも恐れる中国のEV トヨタが1世紀近くにわたって誇ってきたのは、複雑で高度な技術を要する自動車の製造コストを常に削減する能力だった。しかし、同社の電気自動車（EV）専任組織である「BEVファクトリー」プレジデントの加藤武郎は、2018年に中国を訪れた際に衝撃を受けた。 「中国の部品の競争力を初めて思い知りました」と彼は2023年10月、同社メディア「トヨタイムズ」に語っている。「当時日本で見たこともない設備がズラッと並んでおり、最新鋭のモノづくりを目の当たりにして『やばいぞ!!』という危機感」を覚えたそうだ。 加藤の心配は正しかった。2023年、中国は日本を抜いて世界最
急成長するEVに失速のきざしか？
1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科（博士課程）単位取得退学。中国・南開大学に留学後、ジャーナリストとして活躍。著書に『幸福な監視国家・中国』（共著、NHK出版）など多数。千葉大学客員准教授を兼務。 電気自動車（EV）はこのまま普及するのか、それとも壁にぶち当たって失速するのか。 この数年というもの、飽きるほど聞いた論争だ。「脱炭素は世界的な潮流であり、逆転することはない」「実際に保有すればわかるが、加速性能や乗り味、あるいはOTA（オーバー・ザ・エアー、無線によるソフトウェアアップデート）などのユーザー体験は内燃車を上回っている」「実現間近の自動運転との相性の良さ」など普及派の論を聞くと、なるほどなるほどとうなずいてしまう。 一方で、「高額なバッテリーを使うEVは割高。補助金がなければ誰も買わない」「EVの製造時に莫大なエネルギーを消費するほか、充電するための電気を作るのにも温室
テスラが直面する「分岐点」 自動車ビジネスの普遍的構造から読み解く
テスラが直面する「分岐点」 自動車ビジネスの普遍的構造から読み解く：池田直渡「週刊モータージャーナル」（1/8 ページ） 米テスラは今、大きな分岐点に差し掛かっている。すでにメディアにもさまざまな悲観論があがり始めているが、それらはテスラの現状の表層をなぞっただけで、全く本質に届いていない。 米テスラは今、大きな分岐点に差し掛かっている。すでにメディアにもさまざまな悲観論があがり始めているが、それらはテスラの現状の表層をなぞっただけで、全く本質に届いていない。 まずは自動車を作るビジネスがどういうものなのかを理解するところから始めないと、そもそも根本的な構造が分からない。そして、そういうビジネス構造の中でこれまでテスラが好調だったのはなぜか、そして今不調になった原因は何かを見ていきたい。それらを見ることで、自動車ビジネスの普遍的構造も同時に見えてくると思う。
トヨタ最高益を礼賛できない｢EV周回遅れ｣の深刻
トヨタ自動車は11月1日、2024年3月期の純利益が過去最高の3.95兆円になる見込みと発表しました。従来予想の2.58兆円から上方修正した理由のうち約1兆円は円安効果ですが、その要因を除いても好調であることに変わりはありません。 この決算発表を受けて、トヨタが底力を見せたと礼賛するアナリストの声が目立ちました。中でも目を引いたのが、トヨタの稼ぐ力がテスラを超えたという報道です。トヨタは2021年上期に売上高純利益率でテスラに抜かれて以降は後塵を拝してきたのですが、今回の決算で久しぶりにライバルを稼ぐ力で超えることができたというのです。 また、自動車各社の業績については中国市場の減速が不安要因になっていますが、その点でも今回の決算でトヨタが中国への依存度が低いことが強みと評価された様子です。この先、中国市場がさらに停滞してもトヨタの決算への影響が少ないことがプラス要因とも報道されたのです。
復活のロータリー 「ROTARY-EV」で、マツダは何をつくったのか
さて、おそらく金曜日からあちこちでマツダの新しいロータリーエンジンの記事が出ているだろうと思う。新たに登場した8C型ロータリーは、かつての13B型と何が違うのかがかなりこってり目に解説されているはずだ。 まあ、筆者も同様に取材してきたので、結局はそこも書くのだけれど、その前にマツダは一体何を考えて、何をつくろうとしたのかの話から始めないといけない。ということで、またもや長いマツダの話が始まる。 今回登場した「MX-30 ROTARY-EV e-SKYACTIV R-EV（以下、R-EV）」 を端的に説明すれば、メカニズム的には2021年に発売された「MX-30 EV MODEL（以下、EVモデル）」のモーター／発電機と同軸に、発電専用ワンローターロータリーエンジンを追加したものだ。 発電専用エンジンを搭載して電欠のリスクをなくしたことと引き換えに、EVモデルに搭載されていた35.5kWhの
EV時代への備えでトヨタより好位置に付ける「デンソー」に投資家は目を向けるべきだ | トヨタバッテリーEVで出遅れたが…
クーリエ・ジャポンのプレミアム会員になると、「ウォール・ストリート・ジャーナル」のサイトの記事（日・英・中 3言語）もご覧いただけます。詳しくはこちら。 トヨタは電気自動車（EV）銘柄とは言い難い。一方、同社最大のサプライヤーであるデンソーは、トヨタよりうまくEV時代を乗りこなせそうだ。 トヨタは大半の同業他社と異なり、EVの投入に慎重だった。「プリウス」で開拓した従来のハイブリッド車は、今でも同社のEV戦略で重要な役割を果たしている。トヨタとその高級車ブランド「レクサス」の4-6月期の新車販売は、約3割が従来型ハイブリッド車だった。バッテリーEV車とプラグインハイブリッド車は2％にすぎなかった。 EV戦略で出遅れたトヨタは、EVが主流になりつつある中国などの市場で課題に直面する可能性がある。一方、同社がハイブリッド車に重点を置いてきたことで、デンソーはEV時代に対応できる態勢が整っている
ガソリン車禁止の前に再エネ整備、ＥＶ転換には電力足らずと豊田氏
豊田氏は、移動に関わる産業の課題などを議論するモビリティ委員会の会合で、今の発電能力では、国内で販売される年間約500万台弱の新車全てをＥＶに置き換えるには足りないと指摘。毎年新たに原子力発電所１基分に相当する発電能力が必要になるとした。 その上で、規制でガソリン車販売を禁止するには、再エネで十分な電力を発電する能力を作るために業界を超えた協力体制を作る必要があると述べた。 豊田氏は考え得る取り組みの１つとして、水力発電用のダムに浮体式の太陽光パネルを敷くことを挙げた。国内には、東京都全体の面積に相当する約2700カ所の水力発電のダムがある。そこに太陽光パネルを置けば、原発で計30基分ぐらいになるという。 経団連が2022年６月に新設したモビリティ委員会には、幅広い産業から約200社が参加しており、経団連会長の十倉雅和氏（住友化学会長）と日本自動車部品工業会の有馬浩二会長（デンソー社長）が
アングル：トヨタからテスラへ、ＥＶが呼ぶ自動車業界の「王者交代」
１月２６日、トヨタ自動車が予想外の社長交代を発表し、企業連合を組む日産自動車とルノーは資本関係の見直し作業を急いでいる。写真は２０１０年、東京都内でトヨタの豊田章男社長にテスラの「ロードスター」のキーを渡すイーロン・マスクＣＥＯ（２０２３年 ロイター/Issei Kato） ［デトロイト ２６日 ロイター］ - トヨタ自動車が２６日に予想外の社長交代を発表し、企業連合を組む日産自動車とルノーは資本関係の見直し作業を急いでいる。 一方で、米電気自動車（ＥＶ）大手・テスラのイーロン・マスク最高経営責任者（ＣＥＯ）からは、この先にテスラが圧倒的な世界ナンバー１の自動車メーカーになるとの「超強気発言」が聞かれる。そして、この３つの出来事には共通の意味がある。
節電要請する政府がＥＶ推進、政策の一貫性のなさを指摘－スズキ社長
スズキの鈴木俊宏社長は日本政府の政策には一貫性がないとの認識を示した。政府は産業界と一致団結して国力強化に取り組むべきで、今すぐにでも行動を起こさなければ「たぶん日本は滅亡する」と警鐘を鳴らした。 鈴木社長は東京都調布市の電気通信大学で行った９日の講演で、欧米や中国では自国の国力を上げるため官民一体となって取り組んでいるが、日本は企業任せで国家としての戦略が弱いと指摘。国内では日本自動車工業会の豊田章男会長（トヨタ自動車社長）が中心となって立ち上げた経団連の「モビリティ委員会」で、産業をまたいだ連携の取り組みが始まっており、官と民が力を合わせて国策を検討していく形に発展させたいとの考えを示した。 鈴木社長はまた、一貫性のあるエネルギー政策の必要性も訴えた。政府は電気自動車（ＥＶ）の普及を促しているが、「日本のＥＶを動かすための電力政策で国家としてどういう風にやっていくのか、という話がまだま
ＥＶ移行は「想定通りにはいかない」、マツダが指摘する５つの理由
電気自動車（ＥＶ）への移行は一部で想定されるようなスピード感では進まない。そう訴えるトヨタ自動車の豊田章男社長に同社と協業するマツダ幹部から同調する声が上がった。 マツダの古賀亮専務執行役員は30日、同社が２年前にＥＶ比率を25％とする目標を発表して以降、米国のインフレ抑制法（ＩＲＡ）など各国で電動化を加速する政策が推進されているが、「その通りにはいかないだろうな、というリスクもたくさんわれわれは感じている」と語った。ＥＶへの移行が「想定通りにいかない」理由として古賀氏は５つの点を挙げた。 ＩＲＡや欧州の電池規則に適合するには部品サプライチェーン（供給網）を「根本から作り直すようなことになる」ため、莫大な投資と「ものすごい時間がかかる」。「10年仕事という人もいる」とも。足元で資源調達のリスクが出ていることに加え、ＩＲＡの規則に適合しようとすれば「電池の取り合いになるのは目に見えている」。
トヨタ、ＥＶ戦略見直し検討 クラウンなど開発一時停止＝関係者
トヨタ自動車が電気自動車（ＥＶ）事業を巡り、戦略の修正を検討していることが分かった。写真は同社のロゴ。上海で２０２１年４月撮影（２０２２年 ロイター／Aly Song） ［２４日 ロイター］ - トヨタ自動車が電気自動車（ＥＶ）事業を巡り、戦略の修正を検討していることが分かった。基本設計のプラットフォーム（車台）も見直しの対象に含めており、２０３０年までにＥＶ３０車種をそろえるとしていた従来の計画の一部は既にいったん止めた。想定以上の速度でＥＶ市場が拡大し、専業の米テスラがすでに黒字化を達成する中、より競争力のある車両を開発する必要があると判断した。 事情に詳しい関係者４人が明らかにした。見直しを決めれば、昨年発表した４兆円の投資計画は、ＥＶ化への対応が遅いとトヨタを批判してきた一部投資家や環境団体などが求める姿に近づく可能性がある。いったん停止した車両の開発計画には、小型の多目的スポーツ
日本のクラウンから世界のクラウンに その戦略を解剖する（2）
新型クラウンの4車種。左からクロスオーバー、スポーツ、セダン、エステート。今年10月のクロスオーバーを皮切りに、この先1年半で残る3台がリリースされる（トヨタ提供 撮影：三橋仁明／N-RAK PHOTO AGENCY） 国内専用モデルであり続けたクラウン 1955年のデビュー以来67年15世代に渡って、クラウンは日本国内専用モデルであり続けた。大筋としてはそういう理解でいい。実はデビュー直後から少量ながら左ハンドルモデルもあり、近年では中国への輸出も行われていた。 なので、なぜ今回のモデルで殊更に「グローバルカーになった」と騒ぐのか解せない人もいるかもしれない。端的にいえば、過去15代のクラウンは、全て日本マーケットの都合で作られている。それをして国内専用モデルといっているわけだ。具体的にいえば、それは主に車両寸法に表れる。全幅1800ミリ、全高1550ミリは、ここしばらく、絶対防衛ライン
勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ＋買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか
勃発・EV戦国時代 勝つのは「提携」のソニー・ホンダか 「ケイレツ＋買収」のトヨタか 「水平分業」のアップルか：意外と難しい「業務提携」だが……（1/3 ページ） 「なるほど、その組手か！」と、電機自動車（EV）およびモビリティ分野でのホンダとソニーの業務提携発表を聞いて、思わず膝をたたきました。 以前、拙稿ではソニーがEV事業進出を正式発表したタイミングでEV事業を取り巻く状況について取り上げました。その中で、それぞれに長所・短所がある既存自動車メーカー、新興のEV専業メーカー、新参のIT大手各社の優勝劣敗は、その協業の行方がポイントになるのではないかと書きました。それだけに、既存大手自動車メーカーのホンダとIT大手で台風の目的存在であるソニーの提携発表は、大きな衝撃をもって受け止めました。 【参考】ソニーも参入を発表した群雄割拠のEV市場 勝つのは古豪か、新参者か、よそ者か ソニーがE
自動車メーカー8社のカーボンニュートラル戦略
新年明けましておめでとうございます。旧年中のご愛読に心から感謝を申し上げます。 本年もみなさまにお楽しみいただける記事を、着実に書いていく所存です。なにとぞよろしくお願いいたします。 ということであらたまったご挨拶も早々に、新年1発目のコラムは、2021年の振り返りだろう。「2021年乗って良かったクルマ」でも触れた通り、まあとにかくトヨタの存在感が強い1年だったと思う。 すでに2年に及ぶ新型コロナ禍の中で、着実に利益を上げ、着々と主力級の新型車を発表し、部品不足の中で被害を最低限に抑えるダメージコントロールをやり遂げてみせたあたり、もうちょっと別格過ぎる。 それ以外の話題といえば、やはりカーボンニュートラル戦争の勃発が大きい。ということで各社のカーボンニュートラル戦略はどうなっているのかについて、俯瞰（ふかん）的に見てみたいと思う。 マルチソリューションのトヨタ トヨタのカーボンニュート
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中国の電気自動車BYDが「トヨタを追い抜くための戦略」を仕掛けている | 格安ハイブリッド車を市場投入した理由とは？
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トヨタ、水を電気分解して水素を製造する「水電解装置」を新開発 FCEV「MIRAI」の技術を活用、デンソー福島工場で稼働開始
