桂華🥦 @tk1833811 @hoikushipapa @kuroneblog リプライありがとうございます！ 何を使っているか書いておけば良かったな、と今になって思います😂 最初にこの方法を思いつかれた方に感謝です...🙏 2020-05-08 08:40:30

Amazon.co.jpの有料会員向けサービス「Amazonプライム」を解約した。12日に年会費の値上げが発表されたが、解約自体はその前から検討していた。 プライムの特典一覧（画像） 今回、プライム会員の年会費が3900円から4900円（税込）に引き上げられることを受け、ネット上では会員を継続すべきかどうか悩む声が散見された。「いきなり1000円値上げは高い」という声もあれば、「月額でみれば大して変わらない」という意見もある。 「5000円近い金額はやや高額に感じる」という気持ちも分かるし、「普段からAmazonのサービスをよく使うから、ちょっとした値上げはあまり気にならない」という考えもよく分かる。 記者の場合は、「実は自分はそれほどプライム会員の恩恵を受けていないのでは？」と感じていたこともあり、1カ月ほど前に解約を決意。契約の終了日になると自動更新されるので、解約は期日前に済ませてお

In 2019, Amazon upgraded its Alexa assistant with a feature that enabled it to detect when a customer was likely frustrated — and respond with proportionately more sympathy. If a customer asked The halls of power are waking up to the potentials and pitfalls of artificial intelligence. The big question will be how much of an impact they will have on the march of progress if (and when) there a

ネット通販で家電や電子機器を購入する機会が増えました。 待ちに待った宅配が届いたら即時に開封したいものですが、冬場は故障などのトラブルに繋がるケースがあるのでご注意を。 特に心配なのは、カメラ、パソコン、タブレット、スマホ、HDDレコーダー、ポータブルオーディオプレーヤー、ハードディスク（HDD）などの精密電子機器です。 その理由は「結露」。スマホの結露によるトラブルや故障については以前記事にしていますが、同様の理由で宅配便の開封時も注意したいものです。 冬場はトラックで配送されている間に荷物がキンキンに冷えることがよくあります。このような状態のまま、温かく湿度の高い室内で開封すると、機器に結露が生じるケースがあるのです。 結露の程度にもよりますが、精密機器の場合は僅かな水分でも電気的なショートを引き起こし、故障や不具合の原因になる可能性があります。 対策としては、荷物が届いたら室温に充分

経済格差激しい先進国の女性ほどセクシー自撮りに労力？（写真はイメージ）　RyanKing999-iStock ＜何のために!?、誰が撮った!?　と思わず突っ込みたくなるようなセクシー投稿を見たことのある人は多いはず。オーストラリアの研究チームが原因を究明してみると...＞ SNSを覗くたび、セクシー自撮り攻撃が目に痛い。アヒル口や、絵文字がプリントされたスポーツタイプや魅惑的なランジェリーを身に着けたセクシー写真（アパレルメーカーの広告ではなく一般の人によって投稿されたもの）の数々。中高生を中心に流行している動画アプリ「TikTok（ティックトック）」でさえ、そういったコンテンツもよくある。若く見える子から、ある程度年を重ねた女性まで、彼女たちは誰かに強制されたわけではなく自らの意志でセクシー動画を投稿している。 これは日本に限った現象ではなく、世界中多くの地域で発生しているという。 この

グーグル、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフト、アップル（5社まとめてGAFMA）は、政府にも手出しできないほど強大な存在になったのか。 テクノロジー産業は米国経済の誇りであり、あふれ出るイノベーションの泉であり続けてきたように見える。だが、こうした巨大テック企業による技術革新にもかかわらず、全体の生産性向上は遅々として進んでいない。 脅威となる企業があれば飲み込む 理由はいろいろある。リーマンショックから10年を経ても投資が低位にとどまっていることが最大の原因だろう。だが、GAFMAによってイノベーションの芽が摘み取られている点は見逃せない。巨大テック企業の支配力や収益力、影響力があまりにも大きくなったせいで、新興勢力がのし上がるのは極めて困難な状況になっている。 確かに、フェイスブックやグーグルはかつて、ヤフーなど既存のライバルを蹴落とすことで成り上がってきた。だが、GAFMAの株

【読売新聞】　２８日からゴールデンウィーク（ＧＷ）がスタートした。旅行や行楽地に向かう人も多いだろう。スマホが普及した今は、若者からお年寄りまで、誰もが観光地などで写真を撮影し、その場でＳＮＳ（ソーシャル・ネットワーキング・サービス

現金やクレジットカードには対応せず、アリババの「支付宝（アリペイ）」を使って個人情報を登録した会員だけがスマホで決済できるしくみの上海市内の格安大型スーパーマーケット「盒馬鮮生」で、係員からセルフサービス会計の説明を受ける買い物客（河崎真澄撮影） 中国で日常生活のあらゆるシーンから現金を使う支払いが消える「キャッシュレス化」が猛烈な勢いで進行している。銀行口座に直結したスマホが主役だ。 アリババが運営する「支付宝（アリペイ）」など複数のサービスに延べ１２億人が登録。決済額は２０１６年に約３５兆元（約６１０兆円）、１７年は倍増した。 驚異のスピードと決済規模だが、アリペイに付加された機能の「芝麻信用（セサミ・クレジット）」には別の意味で驚かされる。 １年近くアリペイを使った記者（河崎）の個人評価は「６１７点」だった。 ９５０点満点の５段階評価で「極好」と「優秀」に次ぐ「良好」だ。小学校の通信

シャープのロボット掃除機「COCOROBO」を第三者が遠隔操作できる可能性があると、情報処理推進機構（IPA）とJPCERTコーディネーションセンターが11月16日に注意喚起した。ファームウェアを最新版へアップデートするよう呼び掛けている。 【対象バージョンの一覧】 発表によれば、COCOROBOのユーザーを区別する「セッションID」の管理に不備があった。同じLAN内の第三者がセッションIDを偽り、実際の所有者になりすましてCOCOROBOを遠隔操作できる恐れがあるという。 IPAの広報グループは「ロボット掃除機が外部から取得するデータは少ないが、情報漏えい・改ざんの可能性もある」としている。

近年、中国ではスマホを使ったQRコード決済が市井の屋台や菜っ葉売り市場まで普及し、シェア自転車など新たなサービスも生まれている。そうした新時代の中国的ITイノベーションの一大拠点となっているのが、広東省深セン市だ。 もっとも、いまをときめく深センは輝かしい繁栄の陰に広がる闇も深い。郊外の龍華新区にある景楽新村一帯（現地にある職業斡旋所の名を取って「三和」と呼ばれる）には、デジタル工場で働く短期労働者や流れ者の若者が集まるサイバー・スラム街があり、わずかなカネをインターネットゲーム（ネトゲ）やギャンブル・性風俗などの刹那的な娯楽に費やして明日なき日々を送っている。 故郷の親族とのつながりが断絶し、劣悪な環境の安宿やネットカフェに泊まり続けて自堕落な生活を送る彼らは、いつしか中国のネット上で「三和ゴッド」（三和大神）と呼ばれるようになった。私は彼らについて調べるうちに現場をどうしても見たく

契約のルールが大きく変わることになった。インターネット取引の普及といった社会の変化に対応しつつ、判例などで定着したルールを条文に明記し、国民に分かりやすい法律にするのが狙いだ。　（滝口亜希） ◆同意ボタンで成立 改正の柱の一つが、約款に関するルールの新設だ。 「お試し価格５００円の健康食品を注文したら定期購入になっていた」。国民生活センターにはネット取引をめぐる相談が多数寄せられている。商品を購入する際などに表示される取引条件が約款だが、小さな文字で書かれていて「注文時に気付かなかった」という声も少なくない。 これまでの民法には約款に関する規定がなかった。改正法では、ネット取引の「同意する」ボタンを押すなどして消費者が合意した場合や、契約内容として事前に約款が示されていた場合には、消費者が内容を理解していなくても約款が有効であると明確化する。 ただし、消費者に一方的に不利な契約内

人気ファッション通販サイト「ZOZOTOWN」が昨年11月に始めたサービス「ツケ払い」で、代金を滞納する若者が相次ぎ問題となっている。BuzzFeed Newsは実際に滞納に陥った二人にその実態を聞いた。【BuzzFeed Japan / 朽木誠一郎】 ZOZOTOWNは通常、クレジットカードや代引き交換、コンビニ決済を用いるが、「ツケ払い」では購入商品の支払いを最長2カ月遅らせる「ツケ」が可能で、入金前に商品が手元に届く。 年齢制限や親の同意の有無を確認するシステムはないために、クレジットカードを持たない若い世代に一気に広まった。その結果、「ツケ」の支払いで「瀕死」「破産しそう」などの声がSNSで溢れ、話題になった。 「消費者金融同様」「風俗への入り口」などの声も出ている。 なぜ彼らは滞納してしまうのか。そこに潜む問題点とは。BuzzFeed Newsは2人の「ツケ払い」滞納経験者に話を

ネットで商品を買うとき、「あなたにおすすめの商品」と表示された経験はありませんか？ 過去にどんな商品を買ったかといったデータから私たちの好みが分析され、表示されるのです。 スマートフォンをはじめ、自動車、家電などあらゆるモノがインターネットにつながるＩｏＴ時代。そこから得られるデータを活用すれば、新たな商品やサービスの開発にもつながると期待されています。 こうした中、データを買いたい企業と、売ってもいいという人を結びつけるデータの取引市場がスタートしました。（ネット報道部 梅本一成記者） ＩｏＴの普及によって、私たちの行動や周りの環境、健康状態などがデータ化できるようになりました。例えば、スマートフォンの位置情報からは、カフェを頻繁に利用するといった行動も把握できます。個人の好みをより詳しく把握できるようになり、より精度の高い、おすすめ機能をはじめ、新たなサービスや商品の開発につながると期

GMOペイメントゲートウェイが3月10日、第三者による不正アクセスにより、クレジットカードの番号や有効期限などを含む71万9830件の情報が流出した可能性があると発表した。 【流出した可能性がある情報の詳細】 　不正アクセスがあったのは、東京都の都税クレジットカード支払いサイトと、住宅金融支援機構の団体信用生命保険特約料クレジットカード支払いサイト。「Apache Struts2」の脆弱性を悪用した不正アクセスが発生し、悪意のあるプログラムが仕込まれていたことが判明した。調査の結果、クレジットカード番号やクレジットカードの有効期限、メールアドレスなどの情報が流出した可能性があることが分かった。 不正アクセスされた可能性がある情報と件数は以下の通り。 ・東京都　都税クレジットカードお支払いサイト：67万6290件 ・住宅金融支援機構　団信特約料クレジットカード払い：4万3540件 な

4月から始まった新生活用の銀行口座に、ネット銀行を検討している人は少なくないはずだ。新生活なんて始まらないよ！という人も、便利でお得なネット銀行の口座開設を考えてみよう！　と、ここまでは、よくあるネット銀行比較記事のくだり。この後に続くのは「普通預金や定期預金金利がメガバンクより高い！」とか「いろんなコンビニATMに対応していますよ！」といった、パンフレットみたいな記事である。 出典:失敗しないネット銀行の選び方「預金金利はどうでもいい！」　＠DIME ほとんどすべての銀行がネット銀行化しており、銀行の新しいサービスの一つとして、ネット銀行、すなわちネットを使った振り込み、送金等のサービスを行っています。銀行は、人手のかかる窓口業務のコストカットを目的に、それを推奨し、金利面の優遇をうたっていました。個人客としては比較的高額な取引となる住宅ローン金利などは、よりコストカット可能なネット専業

モノのインターネット、IoT（Internet of Things）。 世の中に溢れるさまざまなモノがインターネットに繋がれば、その用途はもっと広がり、自由に便利になるはずです。手の中のスマートフォンから、もっともっといろいろなことができるはずです。しかし、その反面恐ろしいこともあるのですけれど…。 IoTプロダクトの数は年々増えていますが、よく選ばないと大変なことになりますよ。セキュリティカメラ、スマートテレビ、サーモスタット…インターネットに繋がるプロダクトは、ハッカーにとって恰好の標的。粗悪品となれば最高のカモです。DDoS攻撃による今年10月のTwitterやSpotifyなど大手サイトのダウン、これもIoT端末から起きたのです。 いまだ脅威に晒され続けるIoT。セキュリティ研究者のRob Grahamさんが、その危うさを公開しています。 Grahamさんのウェブカム、設置するやい

5月13日、政府は、一般住宅を旅行者の宿泊施設として有料で提供する「民泊の」全面解禁に向けた原案をまとめた。 それにともない、「民泊サービスのあり方に関する検討会」も、有識者を交えて昨年11月から10回を重ねていた関連する業界関係者からのヒアリングを5月いっぱいまでで終える。今後は、それらを元に、いわゆる旅館業法免除特区とは別の議論となる“全国的な民泊解禁”についてのルールが6月にはまとめられ、閣議決定を経て施行される運びだ。 突然の規制緩和の動きに、業界の一部は色めき立っているが、これに先立ち３月、”民泊先進国”フランスから宿泊業界団体代表らが訪れ、警鐘を鳴らしていた。これについては各媒体で既に報じられているが、そこで語られなかったもう一つの「民泊の不都合な真実」があった。 ◆世界一の観光立国からの「警鐘」 去る3月17日、全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会（以下、全旅連）の招