サッカーJリーグ2部(J2)ベガルタ仙台が地域にもたらす年間の経済効果は41億円に上るとの調査結果を3日、民間のシンクタンク・日本経済研究所が発表した。雇用面のほか、税収効果も高い数値が出ており、仙台市、宮城県に対するベガルタの一定の貢献度が実証された。 発表は東京・本郷のJFAハウスで行われた。調査はJリーグの委託を受け、仙台や1部(J1)の川崎、J2甲府など計6クラブを対象に実施。各クラブや自治体、スポンサーからのヒアリング、産業連関表の分析などから算出した。 その結果、仙台の経済効果はJ1のG大阪と並ぶ最高額にランクされた。年間の雇用効果374人は全国最多。税収効果8000万円もG大阪(9000万円)に次ぐ数字だった。 仙台の経済効果が高い理由として、(1)クラブに出資する宮城県や仙台市の手厚い支援(2)ホームタウン協議会、市民後援会など多数の支援組織(3)熱烈なサポーターの存
Jリーグクラブは文化財!? 民間のシンクタンク、日本経済研究所(東京都千代田区)が、各クラブの拠点地域に与える影響について調査したところ、経済効果は小規模にとどまる一方、地元への愛着の醸成や自治体のイメージアップなど「地域の重要無形文化財」的な多様な付加価値の存在が浮かび上がった。 同研究所はJリーグの委託で、仙台▽川崎▽甲府▽G大阪▽愛媛▽大分−の6クラブが拠点を置く地域に与えた2007年度の経済効果を算出。最高額は仙台とG大阪の約41億円、最小の愛媛は約5億円だった。 これに対し、1月に熊本で開催されたサッカーアジア杯予選の日本−イエメン戦で、地元シンクタンクの地域流通経済研究所(熊本市)が算出した経済効果は5億5千万円。単純に比較すれば、愛媛の1年間の経済効果は地方開催の代表戦1試合を下回ることになる。「優勝セールなどがあれば、すぐに100億円規模になる」(同研究所)というプロ野球球
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