脳振盪なら即交代 サッカーのルール改正、即座に サッカージャーナリスト 大住良之 - 日本経済新聞日本サッカー協会（JFA）が14日付で通達を出した。ルールを決める機関である国際サッカー評議会（IFAB）がルール第3条「競技者」に関して昨年12月16日に2つの決定を行ったが、その日本語訳を全国の協会などに知らせるものだった。決定の1は、昨年夏からの「5人交代制」を今年いっぱい続けること。新型コロナウイルスの猛威が続いていることから、当然のことだった。より重要なのは、2つ目である。過去何年間
三菱UFJ銀行、頭取に半沢氏 13人抜きで常務から昇格 - 日本経済新聞
三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）は、傘下の三菱UFJ銀行の頭取に同行の取締役常務執行役員の半沢淳一氏（55）が昇格する人事を固めた。計13人いる副頭取と専務を抜き、同行で初めて常務から頭取になる。世代交代を早めて収益モデルや企業文化の改革を一段と進める。三毛兼承頭取（64）は持ち株会社であるMUFGの会長に就く。【正式発表】・・半沢氏はMUFGの指名・ガバナンス委員会の承認を受けて2021年4月に就任する。20年4月にMUFGと信託銀行の社長を交代しており、銀行も含めてグループの経営体制を刷新する。半沢氏は主に銀行の中枢である経営企画部門を歩み、
島忠、ニトリの買収提案受け入れ DCM案から転換 - 日本経済新聞
ホームセンター大手の島忠が、ニトリホールディングス（HD）による買収提案を受け入れることが12日、分かった。島忠は同業のDCMホールディングスのTOB（株式公開買い付け）提案に賛同していたが、DCMより3割高い買い付け価格を提示したニトリの提案を支持することにした。ニトリは敵対的TOBを回避することになる。【関連記事】島忠、ニトリの買収提案受け入れ、16日からTOBへ島忠とニトリが合意したことで、ニトリは11月中旬にも友好的なTOB
ニトリ、島忠買収に名乗り DCMのTOBに対抗 - 日本経済新聞
家具・日用品大手のニトリホールディングス（HD）がホームセンター大手の島忠の買収を検討していることが20日、分かった。島忠を巡ってはホームセンター大手のDCMホールディングスが完全子会社化に向けてTOB（株式公開買い付け）を実施中だ。TOBが実施されている企業に対する異例の買収提案となる。DCMHDは島忠に10月5日から11月16日までTOBを実施している。取得価格は1株4200円で、買収総額
ソフトバンク大容量プラン、ドコモの3割安 KDDIも検討 - 日本経済新聞
ソフトバンクは携帯料金で新たな大容量プランを導入する最終調整に入った。動画再生などを手軽に楽しめるとして普及する20ギガ～30ギガ（ギガは10億）バイトのデータ容量を月額5000円を下回る価格で提供することを検討する。NTTドコモの同様のプランと比べ3割低い水準となる。携帯料金引き下げを求める菅義偉政権の要請に応える。【関連記事】「菅製値下げ」ソフトバンク先陣 最大手ドコモ焦点に新しい大容量プランは現行の通信規格の「4G」を対象とする。より高速通信が可能な「5G」は、新しい
ヤフー、全社テレワークに10月から正式移行 - 日本経済新聞
ヤフーは28日、ほぼ全社員がテレワークを基本とする働き方に10月1日から正式に移行すると発表した。新型コロナウイルス対応でテレワークを拡大したところ、「生産性が向上した」という社員が多かったため、恒久的な制度として取り入れる。対象は契約社員
手本はゲイツ 資産140億円のカリスマが挑む社会貢献 市井の大投資家・片山晃氏に聞く - 日本経済新聞
五月（ごがつ）のハンドルネームでも知られる著名個人投資家の片山晃氏（38）。65万円の元手で始めた株式投資で140億円もの資産を築いた希代の大投資家が、2つの試みを新たに始めた。一つは、未上場のベンチャー企業に出資する有力個人投資家のネットワーク作り。もう一つは、法人顧客向けのヘッジファンドだ。それぞれの狙いを聞いた。片山晃（かたやま・あきら） 1982年生まれ。テレビドラマの影響を受け、23歳の2005年に65万円で株式投資を始め、7年半で12億円に増やす。13年に資産運用会社のレオス・キャピタルワークスに入社して機関投資家業務に従事した後、14年に再び個人投資家に戻って運用を再開。現在は株式で約140億円を運用するほか、未上場のベンチャー企業への投資や、17年に取得した競走馬の生産牧場にも数十億円を振り向けている。個別銘柄への集中投資を得意とし、空売りも駆使する
フジロックフェスティバルに関する記事の誤掲載をおわびします - 日本経済新聞
〈おわび〉22日午前0時12分に「フジロックも中止 フェスなき夏、音楽ビジネスの修正不可避」という記事を日経電子版で誤って掲載しました。そのなかでフジロックフェスティバル
漂流した島で31年一人暮らし 真の孤独が創造性を育む - 日本経済新聞
新型コロナウイルスが拡大を続けるなか、世界で何十億人という人々が隔離した生活を強いられている。その一方で、30年以上も自らすすんで世間から離れて暮らす人物がいる。1989年、イタリア半島の西方、地中海に浮かぶサルデーニャ島とコルシカ島の間で船のエンジンが故障し、錨が切れて漂流していたモランディ氏の双胴船は、容赦のない潮の力に捕らえられ、ブデッリ島に流れ着いた。そこで出会った島の管理人が2日後に
初めて天皇誕生日なし 政府が19年の祝日発表 - 日本経済新聞
政府は1日、2019年の祝日を発表した。1948年の祝日法の施行以来、天皇誕生日がない初めての年となる。誕生日が12月23日の天皇陛下が19年4月30日に退位し、2月23日の皇太子さまが同年5月1日に新天皇に即位するため。20年から2月23
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大阪万博ロゴ決定 制作者「70年万博のDNA表現」 - 日本経済新聞
接触確認アプリ「通知あれば全員検査」 厚労省が通知 - 日本経済新聞
休校で休業、日額8330円上限に賃金全額補償 厚労省 - 日本経済新聞
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