テクノロジー : 日経電子版1回の充電で東京―大阪間に相当する500キロメートルを走れるリチウムイオン電池技術の開発が活発だ。積水化学工業の技術は突破のメドがたち、旭化成も近づいた。いずれも既存の電極を使うこ…続き 再エネ効率的に貯蔵、「ナトリウムイオン電池」寿命・容量が増大 ［有料会員限定］ トヨタの全固体電池 2025～30年ＥＶが化ける ［有料会員限定］
アジアの技術者にRuby実習，経産省の委託事業で
財団法人 国際情報化協力センター（CICC）は2月26日から3月9日にかけ，アジア各国の技術者を対象に，日本発のオープンソース・プログラミング言語Rubyのトレーニング講習を行った。経済産業省からの委託によるアジアOSS基盤整備事業の一環として実施している人材育成プログラムの一つで，インドなど5カ国8名の技術者に対し，Ruby on RailsによるWebアプリケーション開発実習などを行った。 経済産業省では，アジア各国でオープンソース・ソフトウエアの普及を促進する施策を行っている。アジア各国が，欧米ベンダーの製品が占拠する市場ではなく，自由な競争が行えるオープンソースが標準となる市場となることで，日本のIT企業がハンデなく市場を開拓できる土壌を作ることが狙いだ。具体的にはアジア各国でのOSSシンポジウム（関連記事）開催や，標準化の推進，調査，人材育成などを実施している。 人材育成は，シン
日本のソフトウェアはなぜだめなのか - 池田信夫 blog
最近、ブログのイジメ屋といわれている池田ですが、また小姑モードで・・・ 小飼弾さん経由で、渡辺千賀さんのブログの記事を読んだ。「日本の自動車産業が世界に冠たるものになったのは、日本政府が自動車産業を守らなかったから」というのも疑問があるが、「日本のソフトウエアは自動車同様、ほとんど保護を受けなかった産業の一つだが、そのグローバル競争力は地を這っている」というのは明白な間違いである。 日本のソフトウェア産業は、初期から政府の手厚い保護と指導のもとに置かれてきた。1960年代には、通産省はIBMの参入を遅らせ、その国産メーカーへのライセンス供与の交渉を政府が行なった。70年代には、通産省はIPA（情報処理振興協会）を設立し、電機メーカーを糾合してIBM互換（大型）機をつくらせ、「国産ソフトウェア」を開発する官民プロジェクトに多額の補助金を投入し、すべて失敗した。その代表が、シグマ計画やTR
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