「センスのよいSE」とは何か、じっくり考えてみたが難しい
「センスのよいプロジェクトマネジャ（PM）になるというテーマの記事を書いてもらうことはできませんか」。 知り合いから昨年末こう頼まれたが態度を保留していた。今年になって書こうと決めたのは、依頼者に色々と借りがあり少しでも返したいと思ったからだ。 これには正月に決めた筆者の「2012年活動方針」が関係している。話のついでに紹介すると「宿題一掃」「在宅執筆」「◎○△×」とした。「宿題一掃」とは「積年の借りを返す」という意味である。 書くと言ったが書いていない。考えると言ったが考えていない。やると言ったがやっていない。こうした不義理を今年中になんとかしたい。新しい仕事を引き受けるのは極力止める。 当初は「借金返済」という方針が思い浮かんだが、誤解を招きかねないので「宿題一掃」に変えた。「一掃」は目標であって「実施」で終わるかもしれない。 「在宅執筆」とは文字の通りである。取材だ会見だ打ち合わせだ
上司に文書を破られた経験の有無
「社会人全体の文章力が落ちている。原因は企業の現場で文章指導を止めたことだとみている。ある銀行の幹部に『文章を書けない人は仕事で苦労するし周囲に迷惑をかける』と持論を説明したところ『まったく同感』と言われた。その方は若い頃、融資の稟議書を支店長に提出すると『こんな文章で金を貸せるか』と怒鳴られ稟議書を目の前で破かれたという」---。今回は少し趣を変え、対話形式でSEと文章力について考察する。 「きちんとした文章を書けない人は仕事で苦労するし周囲に迷惑をかける。私が30年以上かかわってきたソフトウエア開発やプロジェクトマネジメントの世界においてこの事は間違いない」 「要件定義書にせよ設計書にせよソフトウエア開発の各工程で生まれる成果物の大半はいわゆる『ソフトウエア文章』ですからね」 「プロジェクトマネジャは大量のソフトウエア文章を読む。だがSEが書いた文章が文章になっていないことがしばしばあ
信じられますか？ 看護師や検査員がシステムを設計する病院 宮崎県都城市の宮田眼科病院：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「この仕事の流れをこう変えれば、BPR（ビジネス・プロセス・リエンジニアリング）ができませんか」。 現場の日常会話でBPRという言葉が出てくる組織はそう多くはないだろう。BPRという言葉があまり使われなくなったからだ。ただ、製造業の場合、BPRを「業務改革」あるいは「カイゼン」に入れ替えれば、同様の発言が飛び交っているに違いない。 「BPRを考えて、新しい仕事の手順を整理し、新手順を処理する情報システムの操作画面とその遷移の仕方を決めました」。 この発言は、業務を改革する案に加え、必要な情報システムまで自分で設計するという意味である。現場担当者がここまでやれる組織はまれであろう。「情報システムの設計や開発は本業ではない、専門家に任せるべきだ」
デザインがダメなら、カイゼンしてもダメ：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「ありきたりの設計を製造段階で改善しようとしてもどだい無理」。 これはファナックの稲葉清右衛門名誉会長の発言で、1月12日付日本経済新聞1面の『ファナックの国産宣言』という記事に出ていた。製造業のみならず、日本全体にとって重要な言葉と思ったので、改めて引用した。 ファナックは「市場の変化や顧客の要望」を重視し、まず価格を決める。研究者は、その価格で利益が出るように考えて、製品を設計する。つまり、「利益は開発時点で決まり、製造段階では生まれない」。「価格、開発期間、仕様」という「様々なハードル」を越える研究者の力がファナックを支えている、といった記事であった。 自社を起点にするのではなく、市場や顧客を起点にして製品やサービスを組み立てるべし、と
「動かないコンピュータ」は怖くない
「動かないコンピュータ」は、日経コンピュータが長期にわたって連載し続けている看板コラムである。IT業界に従事する人であれば、日経コンピュータを購読していなくても、「動かないコンピュータ」という言葉は聞いたことがあるかもしれない。 「動かないコンピュータ」では社会的に影響の大きいシステムダウンや情報漏洩、システムの稼働延期やユーザーとITベンダー間の訴訟など、さまざまな種類のITトラブルを取り上げ、発生原因や経緯、顛末をレポートしている。内容は決して明るいとはいえない。それだけに、このコラムをネガティブなイメージで捉える読者も多いだろう。 筆者も約2年前に日経コンピュータ編集部に異動する以前は、「動かないコンピュータ」みたいなコラムだけはやりたくないなあ、と思っていた。理由は至って単純。取材申し込みから、取材中、記事執筆、雑誌発行後と、どの過程を想像しても何か“重さ”ばかりがつきまとう気がし
ヤフー・グーグル提携報道が偏向する理由：日経ビジネスオンライン
広告配信についてはその通りだろうが、検索についてはまったく実情がわかっておられないと思われる。まず、ユーザーは検索サービスに対し、検索結果を最終成果物として求めるのであり、検索エンジンの同一化は「結果を表示するデザインは各サイトで異なるものの、内容が同じ」ということになる。これを車の例えで言えば、スズキMRワゴンと日産モコでメーカーは異なるが、どちらを買っても顔つきや細部は異なっても実質同じ車だということであり、エンジンが共通どころの話ではない。魅力的なサイトを作り上げれば検索サイトに頼る必要はないというが、まったくナンセンスである。百歩譲ってサイト運営側の視点ではそうかもしれない。だが、検索利用者の求めるサイトがアクセスの多い魅力的なサイト「だけ」であるはずはないし、「だけ」であるならば、氏の論法からいくと検索サービス自体が不要となってしまうのだが。ヤフーが、手動登録したサイトディレクト
ホント？「業務定義」だけでシステム完成：日経ビジネスオンライン
「今、困っていることは」と聞かれて、こう答える経営者はまずいない。不祥事や事故を起こした企業の経営者であれば「信用を取り戻したい」と言うかもしれないが、昔からそうだったとなると尋常ではない。 スペイン語で冒頭の回答をしたのは、ウルグアイのIT（情報技術）企業、アルテッチ社（Artech）の創業者であるブレオガン・ゴンダ（Breogan Gonda）社長である。記者になって25年、スペイン語の通訳を介した取材は初めてであったが、聞き間違えたわけではない。 “魔法”と誤解されるその製品は「GeneXus（ジェネクサス）」と言い、システム開発ツールと呼ばれる製品分野に位置付けられる。情報システムの設計・開発作業をコンピューターによって支援するものだ。 不思議なことに、情報システムの設計・開発にあたって、コンピューターはあまり利用されてこなかった。一連の設計・開発作業はすべて、システムズエンジニア
経営者の皆様、“インテグリティ”をお持ちですか？：日経ビジネスオンライン
経営の世界でよく見かけるものの、日本語に訳しにくい英単語がある。art、design、managementなどがそうだ。中でも翻訳不能と言える単語が“integrity（インテグリティ）”である。かのピーター・ドラッカーが、マネジメントの担い手の「決定的に重要」な資質として挙げたのがintegrityであった。 ドラッカーでさえ「定義が難しい」と書いている ドラッカーのほぼすべての著書を訳している翻訳家の上田惇生氏（ドラッカー学会会長）は、integrityを「真摯さ」と訳している。 これだけ重要なintegrityとは何か。ドラッカーでさえ「定義が難しい」と書いている。ただし「真摯さの欠如は、定義が難しいということはない」。ドラッカーが『現代の経営』で挙げている、integrityが欠如した人の例は以下の通りである。 ・人の強みではなく、弱みに焦点を合わせる者 ・冷笑家 ・「何が正しいか
忙しいミドルはなぜ“カフェ”で半日過ごしたかったのか？：日経ビジネスオンライン
「ミドルの方々が半日間仕事から離れて社外で過ごすのは大変難しいと思います」。 8月のあたまに、IT（情報技術）の仕事をしている部課長やプロジェクトリーダーを集めたセミナーを開催する機会があり、主催者として冒頭のように挨拶した。 経営者も、現場の最前線にいる人も、ともに忙しいが、半日外に出る時間を作ることはその気になればできるのではないか。だが、経営者と現場の間にいるミドルの人が昼から夕方まで持ち場を離れ、社外のセミナーに参加するのは容易ではない。 このセミナーで印象的だったのは、参加者が楽しそうに話をしていたことである。明るいプロジェクトチームを作るにはどうしたらよいか、というテーマについて参加者同士で話し合ったり、自分のチームの状況を分析したりするのだが、講師の進行が巧みなせいか、初対面の参加者同士が活発に議論し、会場は終始にぎやかであった。 初対面の人同士が対話を繰り返すという共通点
またぞろ「経営トップの“下半身”問題」：日経ビジネスオンライン
「トップを辞めてしまったのだから、もはや我々の取材相手ではない。下半身の問題になったら週刊誌に任せればよい」。 20年以上前、駈け出しの記者であった頃、先輩記者からこう言われた。当時、日本を代表する大手企業で情報通信事業を担当していた部門のトップが突然辞任し、業界でちょっとした話題になっていた。「辞任した理由を調べて書いたらどうでしょうか」と進言したところ、冒頭のように命じられた。 そのトップは親分肌で有能な人物とされ、情報通信事業部門が分社する際には、社長になると目されていた。ただ、「昵懇（じっこん）の女将がいる飲食店に部下を大勢引き連れていく」「ベンチャー企業経営者達と交流するのはよいが、株を分けてもらっている」といった話も聞こえていた。 力は十二分だが、叩くと少々ほこりが出る経営者 先輩記者の指摘を補足すると次のようになる。経営トップがどのような経営戦略を考え、どう組織を率いていくか
JALに学ぶ「経営危機における情報システム投資法」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 情報システムについて経営者が悩むことの1つはお金である。いったい、どの程度までカネをかけるのが妥当なのか。しっかり利益が出ていたとしても情報システム費をむやみに増やすわけにはいかない。赤字になれば情報システム費は広告宣伝費と並んで真っ先に削減対象になる。 それでは1兆円近い債務超過に陥った企業は、情報システムについてどう考えたらよいだろうか。 1兆円近い債務超過に陥った企業とは、日本航空（JAL）である。同社は8月末を期限として再建計画を策定中であり、その中に情報システムに関する見直しも含まれる。日本経済新聞は6月、JALが情報システムの開発と運用体制を再検討し、日本IBMへのアウトソーシングを見直す、と一面で報じていた。 正式な再建計画の中
ゆうパック遅配騒動、透けて見える「組織力と政治の問題」：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日本郵政グループの郵便事業株式会社（日本郵便）が宅配便事業「ゆうパック」でその底力を見せつけた。7月1日から日本通運の宅配便事業「ペリカン便」を統合し、取り扱う荷物の数を1日約60万個から100万個前後とほぼ倍増させたにもかかわらず、当初の遅配件数を1日わずか6万から7万個に抑え込んだからだ。 新聞やテレビは、ゆうパックの遅配問題を大きく取り上げ、荷物が予定日に届かなかった利用者の怒りの声を伝えている。遅配になった荷物の総数は7月6日の段階で34万を超えており、その荷物を送った人あるいは待っていた人が立腹するのはやむを得ない。 しかし、34万個以外の荷物は運ばれている。1日100万個として6日間でざっと600万、このうち560万個は運べた計算
経営者が「役に立たない情報システム」を作らせる：日経ビジネスオンライン
谷島 宣之 日経BP総研 一貫してビジネスとテクノロジーの関わりについて執筆。1985年から日経コンピュータ記者。2009年1月から編集長。2015年から日経BP総研 上席研究員。 この著者の記事を見る
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