玉石混交の医療情報が溢れる書店やネット空間。がんのような命にかかわる病気の場合、誤った情報は治療のチャンスや命を奪うことにもつながりかねません。そうしたがんの誤情報を正し、正確な情報を届ける発信を続けてきた米国在住のがん研究者、大須賀覚さんに目指したい医療情報発信のあり方についてお話を聞きました。
医師の連携先として最も多い診療科 上位20科目 連携する他科で最も多い診療科について医師に調査を実施したところ、回答の多かった上位20科目は下表のようになりました。 最も多かったのが一般内科で、次いで、循環器内科、消化器内科の内科系科目が続きます。外科系では整形外科が最も多く、次いで消化器外科が多い状況となっています。 各科の医師が最も連携することの多い診療科 麻酔科であれば外科系と連携することが多いなど、医師自身の診療科によって連携先の診療科も異なると考えられます。 そのため、医師自身の主たる診療科別に、連携することが最も多い診療科を集計した結果が下表となります(細かいためクリックで拡大してご確認ください)。 消化器外科、呼吸器外科はそれぞれ対応する内科との連携が多い、眼科では内分泌・糖尿病・代謝内科との連携が多い、精神科では一般内科との連携が多いなど、診療科別に傾向が分かれていることが
以前(No.5085)、この連載で補完代替療法について患者から相談されたとき、医師の対応パターンの失敗事例を紹介した。その中のひとつとして、単純な情報欠如モデルでは、患者の行動変容や納得は得られにくいことに触れた。 最近、補完代替療法とは直接関係ないが、同様の趣旨の内容を述べている書籍1)を手に取る機会があった。本書では、科学的事実や正論だけでは人を動かすことはできず、それは人間の脳が持っている仕組みによるバイアスの影響のためであるとしている。もともと持っていた信念、感情、その日の気分や調子、周りの人の意見や考えによって、情報を自分の都合の良いように解釈したり、自分の意見に合わせて巧みに情報を歪めて受け止めたりしてしまうことなどが、具体的事例を挙げて紹介されていた。逆に、相手に納得してもらい行動を起こしてもらうためには、どのようなことを工夫すればよいのかについてもヒントが散りばめられていた
埼玉県ふじみ野市において、訪問診療をしていた医師が患者の息子に散弾銃で撃たれ死亡するという事件が起きた。患者である母親が亡くなったことがきっかけになったという。事件については報道でしか存じ上げないし、これから新事実が出てくるかもしれない。この記事は、医療職と患者家族の関係の難しさの一端について知ってもらうのが目的であって、個別の事件において真相はこうだったのかもしれないといった推測ではない。 また、以下に述べる事例は、私の見聞きした経験をもとに改変したものであり、事実そのままではない。仮に当事者が目にしたとしてそれが自分たちのことであるとはわからないようにまで変えてある。ただし、問題の本質については伝わるはずだ。ご理解をいただきたい。 患者さんがよいケアを受け、病状が改善することをご家族が願うのは当然だ。ただ、その願いがきわめて強い患者家族がいらっしゃる。介護のためにご家族が仕事を辞め、ず
iJohannes5430☢️ @iJohannes5430 乳癌といえば、せっかく手術できる状態で見つかったのに切りたくないと言ってインチキ療法を試みて、結局手術できない状態になって病院に戻ってくる人は俺が研修医の時からずっと後を絶たないわけだが、いい加減これ何とかならんのか、いったい何が治療の障壁になっているのか 2021-10-15 06:02:03 iJohannes5430☢️ @iJohannes5430 二児の父/19歳清楚系お嬢様JD/帰りたい/難聴/医療/たけのこ派/にゃーん/ブロックには積極的/2022年度から放送大学(人間と文化)/台湾独立/プロフィールなしの鍵アカさんはフォロー解除させて頂くことがございます/Mastodon→ @johannes5430@mastodon-j/Winnie-the-Pooh
医療従事者に新型コロナワクチンの接種が開始されました。 同時に副反応に関する報道も出てきています。 こうした副反応に関する報道を私たちはどう捉えればよいのでしょうか。 新型コロナワクチン副反応についての報道2月17日から医療従事者への新型コロナワクチン接種が始まりました。 それに伴い、厚生労働省から副反応が疑われる事例に関する報告も出ています。 テレビや新聞でもこの副反応に関するニュースが報道されています。 ワクチン接種後、副反応疑い2例 初報告、じんましんと悪寒 厚生労働省は20日、新型コロナウイルスのワクチン接種後に、副反応の疑いがある報告が2例あったと発表した。内訳はじんましん1件、悪寒1件。副反応疑いの報告は初めて。 とのことで、軽微な副反応であったようです。 また、このような報道も出ています。 ニュースの見出しに「ワクチン接種後死亡0.003% 米国内で1170件」とあります。
反ワクチンにつながりかねないブコメがあるので指摘しておく。 https://b.hatena.ne.jp/entry/s/www3.nhk.or.jp/news/html/20210220/k10012877561000.html gowithyou アストラゼネカのワクチンはフランスで65歳以上は効果ないとして切り捨てられものだよね?日本だけ突き進んで大丈夫なんか? bocbqcmn この国って、どうしていつも、ババを引いてしまうん?(アストラゼネカ製ワクチンの評判は各自で調べてね!) tach ファイザーやモデルナのワクチンとは仕組みが根本的に異なり有効性も低く特に高齢者には効かず副作用も出やすいアストラゼネカのワクチンを日本で作っていただくというありがたい話。誰が貰った袖の下?後進国。 ほんっっっとしょうもない。 EUはアストラゼネカを奨励しているし65歳以上にも効く EUはアストラ
ワクチン懐疑論、世界で後退 接種希望急増、日本は停滞―国際調査・新型コロナ 2021年01月31日07時22分 新型コロナウイルスのワクチンを患者に投与する看護師=29日、英ランカシャー州ソーントン・クレバリーズ(AFP時事) 【ロンドン時事】新型コロナウイルスワクチンに対する懐疑論が、世界的に大きく後退している。英調査会社イプソス・モリが主要15カ国で実施した国際比較調査によると、すべての国で昨年12月から今年1月にかけて接種希望者が増加した。ただ、日本は調査対象の中では強く希望する人の割合が最も低かった。 感染力の高まり懸念 新型コロナ変異ウイルス―監視強化し拡大防止を コロナワクチンをめぐっては、各地で接種が始まる中、争奪戦の様相を呈している。同社は「人々の当初のためらいは、すぐに接種したいという姿勢に急速に変化している」と指摘した。 調査は日米中など15カ国で16~74歳の約1万3
「助かっても一生、人工呼吸器につながれるかもしれません」と暗に呼吸器の断念を迫られたこともあったという女性=30日午後、兵庫県内 リハビリのため大阪府内の病院に入院中だった80代の父親を、新型コロナウイルス感染により今月16日に亡くした兵庫県阪神地域の50代女性が30日、神戸新聞社の取材に応じた。重症者病床が逼迫(ひっぱく)する中、女性は人工呼吸器を父親に使うかどうか、病院側から7回も問われた。「年齢もお高い」と暗に断念を迫られたことも。「私が『要らない』と言えば、父は死ぬ。元気だった父がコロナになり、人工呼吸器を使うことはそんなに悪いのか」と声を震わせた。(霍見真一郎) 欧米では、人工呼吸器をどの患者に優先的に使うかという議論が起きたが、日本ではこうした「順序付け」を行政は否定していた。 女性の父は大阪府在住。認知症の妻を7年ほど介護していたが、今年3月に妻が施設に入ってからは1人暮らし
西村康稔経済再生担当大臣は6月24日、会見を開き、現在の専門家会議の廃止を発表した。今後は新型インフルエンザ等対策有識者会議のもとに、新型コロナウイルス感染症対策の分科会が設置される。 同日、日本記者クラブで記者会見を開いていた専門家会議の尾身茂副座長はこの件について問われ、この専門家会議の会議体の変更については「知りませんでした」と明かしている。 構成員の選任、今月中に 西村経済再生相は記者会見で、今後も感染拡大防止と経済活動との両立を目指していくとし、専門家からの助言を受けることに変わりはないと語った。 その上で、今後は「特措法(新型インフルエンザ等対策特別措置法)との関係をより明確にするため位置づけを改め、新型インフルエンザ等対策有識者会議のもとに、新型コロナウイルス感染症対策の分科会を置く」方針を示した。 これまで、新型コロナウイルス感染症対策専門家会議は新型コロナウイルス感染症対
新型コロナウイルスの感染対策の責任の所在が問われている。国民の間では政府の取り組みへの不満は根強く、その矛先は助言してきた専門家にも向けられた。第2波に備える体制づくりが急がれる中、政府の専門家会議は、責任の範囲や役割を明確化し、決定した政策を市民に説明するリスクコミュニケーション体制の構築を求めている。 ブルームバーグが関係者から24日入手した専門家会議の要望書案によると、これまでの新型コロナ対策は、外部からは「あたかも専門家会議が政策を決定しているような印象を与えていたのではないか」と指摘。専門家による助言組織は現状を分析・評価して政府に提言する役割を担うべきであり、政府が提言の採否を決定し、その政策の実行について責任を負うよう求めている。 安倍晋三政権は緊急事態宣言の判断、クラスター対策や「3密(密閉、密集、密接)」の回避といった一連の政策を政府の新型コロナ感染症対策本部で決定し、打
この文章は米国疾病予防管理センター(CDC)が公表している「CERC in an Infectious Disease Outbreak(感染症のアウトブレイクによる危機と緊急事態におけるリスクコミュニケーション)」を日本語訳したものです。感染症の性質を理解した上で、感染症のアウトブレイクに関する情報発信において重要な視点を示しています。 診療ガイドラインのように構造化された科学的根拠に基づいて体系的な手法で作成されたものではありませんが、米国に加え、WHO、欧州、オーストラリア、インドなどではSARS(2003年)、H1N1インフルエンザ(2009年)、MERS(2013年、2015年)、エボラ(2014-2015年)、ジーカ(2015-2016年)、ニパ(2018年)などのアウトブレイクなどを踏まえた推奨をまとめた文書が作成されています。 日本においては、感染症のアウトブレイクに関する
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