ノーベル賞級成果は研究費を「広く浅く」配るほうが増えると判明！ - ナゾロジー
ノーベル賞級成果は研究費を「浅く広く」配るほうが増えると判明！ / Credit:Canva . ナゾロジー編集部研究費は新たな科学的発見を行うための、非常に重要な要素です。 特に生命科学・医学分野では研究費が無ければ、実験動物を飼うことも、必要な試薬を揃えることもできず、文字通り何もできません。 逆に、莫大な研究費があれば、他国の研究者が費用のせいで実施を躊躇っていた大規模研究を実行したり、多数の研究者を雇って競争者よりも早く研究成果を出すことが可能になります。 研究成果は、ある意味では早い者勝ちであり、最も早く発表できた者だけが「発見者」の名を得ることが可能です。 しかし基礎研究に投じられる公的資金には限りがあります。 そのため重要となるのが、どの研究にいくらを投じるかです。 これまでの研究により、研究費が多ければより優れた研究成果が得られる傾向があることは判明していました。 莫大な予
なぜ”いかに酔っているか”を競うのか…米国人研究者が｢日本は世界一お酒にだらしない国｣と主張するワケ 酔いつぶれることを前提に社会が作られている
日本の飲酒文化は海外からどう見られているのか。日本社会と飲酒に関する著書を持つ米ローズハルマン工科大学のポール・クリステンセン准教授は、「人前で泥酔することが当然だとされているのは日本独特だ。日本の飲酒文化は男らしさと密接に関係があり、女性の出世を妨げる一因にもなっている」という――。（第1回／全2回）（取材・文＝NY在住ジャーナリスト・肥田美佐子） 「年齢確認なしでビール」に仰天した ――日本は、世界で最も「飲酒に甘い国」「お酒フレンドリーな国」とも言えます。クリステンセン准教授が研究や著書で、飲酒に対する日本社会の寛容さや緩さを指摘するように、日本では路上などでの飲酒が許されており、ビジネスマンが電車の中で酔いつぶれたり、駅のホームや車内、路上で吐いたりといった光景も日常茶飯事です。なぜニッポンの飲酒文化に興味を抱いたのですか。 1995年8月、17歳の頃に初めて日本を訪れたことが、そ
日本は大戦中「戦争捕虜」を一貫して虐待していたのか？ | 『帝国の虜囚』歴史家サラ・コブナーがその実態に迫る
1941年12月、大日本帝国の陸海軍は2日にわたり真珠湾、マラヤ、タイを攻撃し、世界に衝撃を与えた。 日本は1937年半ばにも中国に侵攻していた。そのため注意深い観測筋は、日本が軍事行動を起こす可能性を予測していた。 だがアメリカやイギリスでは、大多数の市民が降って湧いたような事態に仰天した。電子メールや無料通話が存在せず、東京とタイを結ぶ直行便も飛んでいなかったその時代、日本で生じる脅威は、遠いかなたの話でしかなかった。 しかしいまや日本軍は、何千キロも外洋を渡り、アリューシャン列島からマラッカ海峡、マーシャル諸島からビルマ公路までの領域へと、猛進撃をつづけたのである。 日本軍は太平洋戦争を開始した最初の5ヵ月間に、14万人を超える連合軍兵士と13万人の民間人を、十数ヵ国で捕虜にした。日本の指揮官たちは急遽、大量の捕虜収容所や民間人の収容所を設置しなくてはならなかった。 戦争中にはアメリ
長老たち「ロシアの言い分聞くべき」 若手専門家が猛反発 | 毎日新聞
和田春樹・東京大名誉教授らの声明に疑問を呈する福田充・日本大危機管理学部教授の投稿＝2022年4月27日、福田氏のツイッターより ロシア軍とウクライナ軍は即時停戦し、停戦交渉を正式に始めよ――。3月下旬、こうした主張を披露した声明が、ツイッター上で物議を醸した。声明を発表したのは、日本でロシアなどの歴史研究を担ってきた東京大の名誉教授ら14人。反発したのは、現在大学の一線で教壇に立つ若手の研究者たちだ。即時停戦を主張した先達に、若手が猛然と反対の声を上げたのはなぜか。双方に取材すると、正義や人権、戦争の終わらせ方などを巡り、研究者の間に横たわる世代間の溝が浮き彫りになった。【金森崇之】 声明「日本政府は何をなすべきか」が発端 論争の発端となったのは、「ウクライナ戦争を1日でも早く止めるために日本政府は何をすべきか」と題された声明だ。歴史学者でロシア史に詳しい和田春樹東大名誉教授らがホームペ
防衛研究所の役割について（佐藤丙午） - エキスパート - Yahoo!ニュース
○注目を集める防衛研究所の「専門家」たち ロシアのウクライナ侵攻の問題で、防衛省防衛研究所の研究者がメディアに登場し、軍事、国際関係、安全保障などの様々な側面から解説を行なっている。防衛研究所に在籍したものとして、かつての同僚などがあのような形で活躍していることは非常に嬉しい。特定の個人名を出すと、それ以外の、素晴らしい研究を行なっているのに、ここで名前を出さない人が活躍していないかのように受け取られるため、あえて漠然と全体を指して、その活躍を全体の中で評価したい。 防衛研究所がここに至るまでには、長い歴史がある。それは、軍事・安全保障論や、国際関係論が日本でどのように扱われてきたか、という歴史そのものかもしれない。また、政策研究という分野が、日本国内で成熟しきれない原因は、防衛研究所と日本の論壇との関係を辿ると、その一部は理解できると思う。さらに、大学と防衛研究所の関係では、今日でも緊張
源氏物語が好きすぎてAIくずし字認識に挑戦でグーグル入社 タイ出身女性が語る「前人未到の人生」 | Ledge.ai
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核融合が2030年代に実現とか何言ってんの？って人への解説（補足あり）
自民党総裁候補の高市早苗さんが2030年代に実現する（最初は2020年代）と言って話題になった核融合。高市さんのキャラもあってか「そんなもんできるわけねーだろ」的に扱われることもあるが、実は世界の核融合ベンチャー企業では「2030年代に核融合実現」を掲げて100億以上投資を受けている企業が複数あるので、業界としてはさして驚きはないのである。というわけなので、いくつかの核融合ベンチャーと、官製の核融合実験炉であるiterについて簡単にまとめてみる。 iter (炉型: 保守的トカマク 日・米・露・中・韓・印・EU)冷戦終結の一つのシンボルとして米露が共同で建設を決めていたiterに、単独で実験炉を作るのを予算的に躊躇していた各国が相乗りしたのが現iterの体制である。 建設地決定の遅れや、上記の各国が機器を持ち寄って組み立てるという、みずほ銀行の勘定システムばりにカオスな体制のために建設は当
ウイルスの感染力を高め、日本人に高頻度な細胞性免疫応答から免れるSARS-CoV-2変異の発見 | 国立研究開発法人日本医療研究開発機構
佐藤 佳（東京大学医科学研究所 附属感染症国際研究センター システムウイルス学分野 准教授） ※研究コンソーシアム「The Genotype to Phenotype Japan（G2P-Japan）」（注1）メンバー 佐藤 佳（東京大学医科学研究所 附属感染症国際研究センター システムウイルス学分野 准教授） 本園 千尋（熊本大学ヒトレトロウイルス学共同研究センター 感染予防部門感染免疫学分野 講師） 中川 草（東海大学 医学部医学科 基礎医学系分子生命科学 講師） 齊藤 暁（宮崎大学 農学部獣医学科 獣医微生物学研究室 准教授） 池田 輝政（熊本大学ヒトレトロウイルス学共同研究センター 国際先端研究部門分子ウイルス・遺伝学分野分野 准教授） 上野 貴将（熊本大学ヒトレトロウイルス学共同研究センター 感染予防部門感染免疫学分野 教授） 新型コロナウイルスのスパイクタンパク質（注2）の感染
誤解だらけの日本学術会議（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
揺れる日本学術会議 日本学術会議が、日本の学術界（アカデミア）が揺れている。 ご存知のように、菅首相が日本学術会議から推薦された会員のうち、6名の任命を拒否したことが、大きな議論を巻き起こしている。日本学術会議について様々な意見が飛び交っている。 様々な意見が出ることはいいことだ。ただ、気になっているのが、非常に不確かな、あるいは誤った知識で日本学術会議を語る人が多いことだ。 フジテレビがフェイク拡散で大炎上！上席解説委員の学術会議“口撃”は全くの誤り増幅する「学者への反発」 フジ解説委員や議員ら誤情報 そこで本稿では、日本学術会議を議論する際に知っておきたい基礎知識を解説したいと思う。 なお、私と日本学術会議との関係についてはじめに説明しておく（利益相反開示）。 私は今現在、日本学術会議とは直接の関係はないが、私が所属する学会が日本学術会議協力学術研究団体になっている（日本生化学会、日本
最古級の「論語」写本を発見 中国でも消失、古書店から：朝日新聞デジタル
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東大が中国勢より下位に…上海の研究者が見た、大学ランキング・日本「一人負け」の原因 | 文春オンライン
私は生命科学を専門分野とする研究者だ。妻が上海人ということもあり、5年ほど前に上海に異動し、それ以来こちらで研究教育を続けている。 本稿執筆のきっかけとなったのは、最近発表された「Times Higher Education（以下、THE）」世界大学ランキングにおいて、「北京の清華大学がアジアトップの20位となる一方、東大の順位がそれより下の36位」といった内容のNHKニュースのツイートとそれに対する、ツイッターでの私のコメントだ。 この記事、深刻な点は別にあって、東大がジワジワ順位を下げつつあるということより「日本のほとんどの大学が10年前から急速かつ大幅に順位を下げている」という点かと。例えば私が学位取得した東工大は2011年に112位だったのが今年301-350位。「国立大学独法化」や「選択と集中」の明らかな失敗かと。 https://t.co/77jLZK8hs7 — Hattor
今さら聞けない「慰安婦」問題の基本を研究者に聞く――なぜ何度も「謝罪」しているのに火種となるのか
林博史・関東学院大学教授 「慰安婦」はいなかったとする「否定派」の主張を、資料の検証や元「慰安婦」の聞き取りを行っている歴史学者、政治学者らが反証し、問題の争点を浮上させた映画『主戦場』。4月から上映している東京・渋谷の映画館イメージフォーラムではいまなお終映日未定のロングランとなっており、現代ではアンタッチャブルとなりつつあった「慰安婦」問題への関心が高まっている。 また、現在開催中の国際芸術祭「あいちトリエンナーレ2019」内の企画展「表現の不自由展・その後」で展示されていた少女像（※1）について批判が殺到、脅迫やテロを予告するようなファクス・電話が相次いだため、展示開始からわずか3日で同企画展自体が中止となった。これついては、「表現の自由」の制限のみならず、歴史を歪曲する動きが表出したことも懸念すべき点だといえよう。それを裏付けるように、大阪市の松井一郎市長は8月5日に記者団に対し、
ネイチャー誌が糾弾～日本発最悪の研究不正が暴く日本の大学の「不備」（榎木英介） - エキスパート - Yahoo!ニュース
サイエンス誌に続きネイチャー誌が… 世界中の科学者が読む雑誌が二つある。アメリカのサイエンス誌と、イギリスのネイチャー誌だ。どちらも様々な分野の科学論文を掲載すると同時に、世界中の科学に関するニュースを取り上げるという特徴がある。 その二大巨頭が、日本の研究者が起こした同じ研究不正の事例を大きく取り上げた。 What universities can learn from one of science’s biggest frauds その事例は史上最悪の一つとも言われる。 それってあのSTAP細胞事件？と思ったあなた。まったく間違っている。 STAP細胞事件など比べ物にならないほど大きな事件を、日本人研究者が起こしていたのだ。それが、元弘前大学の教授だった故S氏がおこした事件だ。 サイエンス誌があぶり出す「医学研究不正大国」ニッポンなぜ最悪なのか その事件が最悪と呼ばれるには理由がある。
海外の日本研究では絶対に勉強するという「日本の自己責任論」 どこがそんなに変わってるの？
🌈白石草 @hamemen 昨日、ドイツ人留学生とフランスに留学していた日本学生の２人とブレストしていたんだけど、彼らによると、フランスでもドイツでも、「自己責任論」というのは日本独特のものということで、日本研究では必ず独立した項目として授業をやるらしい。非常に特異に感じるコンセプトのようです。 2015-01-22 11:26:56 ekeisan @ekeisan @hamemen はっとさせられるご指摘です。すぐ連想するのは日本での「個人主義」とかもフランスやドイツの人々からは同じように奇異に映るのではないかということです。反省を含めて考えることにします。ありがとうございます。 2015-01-22 11:33:59 がび @gaby6100 .@hamemen 強姦被害者に「そんな格好でそんな所にいるのが悪い」犯罪者の親に「そんな子供を作ったのが悪い」日本人捕虜に「そんな危ない所
日本の研究力低下、悪いのは…京大と主計局、真逆の主張：朝日新聞デジタル
日本の「研究力」の低下が指摘されている。その原因は何か。国が進める競争政策に、問題はないのか――。国立大学協会会長で京都大総長の山極寿一さん、国の予算をあずかる財務省主計局次長の神田真人さんに聞いた。山極さんは「研究費の『選択と集中』政策は間違いだ」と主張。これとは逆に、神田さんは「競争がなければ、日本は廃虚になってしまう」と訴える。 日本の研究力が低下している。２００３年～０５年と１３年～１５年のそれぞれ３年間の平均を比べると、日本発の論文数は減り、世界シェアは２位から４位に。影響力が大きい、他の論文への引用数がトップ１０％の論文のシェアも、４位から９位に後退した。 過去の日本人ノーベル賞受賞者を始め、多くの研究者が原因として指摘するのが、０４年の国立大法人化とともに始まった国の「競争政策」による影響だ。 国は教員の人件費や研究室の維持などに使われる基盤的経費である「運営費交付金」を年に
「天皇主義者」宣言について聞く――統治のための擬制と犠牲 - 内田樹の研究室
『福音と世界』8月号に天皇制についてのインタビューが掲載された。 キリスト教系の月刊誌なので、当然天皇制については批判的である。そこにレヴィナスの時間論を連載しているわけなので、「天皇主義者」を名乗った真意はいずくにありやということでロングインタビューを受けることになった。かなり手厳しく問われたけれど、これくらい攻めてもらった方が僕の真意は伝わりやすいかもしれないと思う。 以下本文 2016年8月、平成天皇はいわゆる「おことば」を発表し、高齢のため「象徴天皇」としての務めを担うことが難しくなっている旨を述べた。これを受けて本誌で「レヴィナスの時間論」を連載中の内田樹氏（武道家、哲学者）は、この「おことば」が「象徴天皇」の役割をはっきりと述べた画期的なものであると高く評価し、現在の日本で象徴天皇制は「統治システム」として非常によく機能していると考えるに至った、と表明した（「私が天皇主義者にな
論点：日本の研究力の危機 | 毎日新聞
日本の研究力に黄信号がともっている。ノーベル賞の自然科学分野での日本の受賞者（米国籍を含む）は２０００年以降、１７人を数え、欧米諸国と肩を並べたかのように見える。だが、日本発の論文数は減り、学生にとって「研究者」は魅力的な進路でなくなっているのが実情だ。科学技術立国・日本の復活には何が必要か。 「選択と集中」による弊害 小林信一・科学技術政策アナリスト 「日本の研究力低下」は今に始まった指摘ではない。１０年以上前から「かなり危ない」と言われ続けてきた。発表された研究論文数や、引用される論文数といった各種指標で日本のピークは１９９７年前後だった。その後、中国が急激に伸び、主要な欧米諸国も指標がそれほどには落ちない中、日本だけがずるずると落ちていった。 つまり、日本は２０年間手を打たなかった、あるいは何か失敗があったということだ。「失われた２０年」の間に何があったか。皮肉にも、日本の科学技術政
ノーベル物理学賞受賞の中村氏「日本は研究者から選ばれない。上意下達が過ぎる」 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ー米国学術界の状況は。 「米国は基礎的な研究は国の資金にサポートされているが、工学系の研究室はほとんど民間資金で運営している。国のサポートは小さく、民間から資金を集められなければ研究を続けられない。工学系の教授の５０％は自分の会社を持っていてほぼ１００％が企業向けにコンサルしている。教授はベンチャー経営者のようなものだ。企業へのコンサルで接点を作り、共同研究の資金を集める。これを原資に研究体制を整える。私はベンチャー２社を経営しているが、多い方ではない」 「我々は教授４人のチームで研究センターを運営しており、教授一人約１０人のドクターコースの学生を雇っている。私は年間で約１億円集めないと研究室が倒産する。このためチーム全体では年間４億円を集めている。窒化ガリウム系デバイスの研究では私たちが米国１、２位の規模になる」 ー２０００年に渡米した直後から営業回りができたのでしょうか。 「始めからで
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人工光合成、近づく実用化 三菱ケミなど大規模実証成功: 日本経済新聞
修士・博士：日本だけ減少…研究力衰退あらわ ７カ国調査 | 毎日新聞
