親日のポーランド，日本語専攻の若者ですら "日本企業には就職したくない" 「日本人だけど日本企業は…」「トップ層は考えたほうが良くないか？」輪舞＠ダイエット目標達成 @HINAMIZAWA_L5 親日のポーランド、しかも日本語専攻してる若者でさえ日本企業には就職したくないと言われてる事実。トップ層は考えた方がよくないか？ pic.twitter.com/nOE6g24mhz 2019-06-30 22:30:50
20代中国人が告白する｢若者が天安門事件を語らない理由｣
浦上 早苗 ［経済ジャーナリスト/法政大学IM研究科兼任教員］ Jun. 03, 2020, 10:40 AM 国際 173,759 学生の民主化運動を中国共産党指導部が武力弾圧した天安門事件から6月4日で31年。 インターネットやSNSが普及する一方で、中国政府による情報統制はこの数年さらに厳しくなっている。日本では｢技術革新で国民監視がしやすくなり、事件のことは気軽に話せない｣｢事件がなかったことにされているため、若者はそもそも天安門事件を知らない｣といった報道がされているが、実際はどうなのか。 ｢中学時代に天安門事件の動画を見た｣と話す｢90後｣（1990年代生まれ）の20代前半の男性に聞いた。 ※この記事は2019年6月4日に公開した記事を一部編集して再掲載しています。 僕が1989年の天安門事件を知ったのは約10年前、中学生のときです。 10歳近く年上で｢80後｣（1980年代生
#21 サウジだけじゃない、習近平を公然批判して「消えた」中国の若者たち | 中国ニュース拾い読み
政権批判を展開していたサウジアラビア人記者がトルコで「消された」事件は今も波紋を広げているが、中国では11月、習近平政権批判の自撮り“遺言”動画を投稿した2人の青年がこつ然と姿を消した。中国では今年、SNSを使った若者による政権批判事件が相次いでおり、「専制の終わりの始まりだ」と指摘する声も出ている。 中国人の命はゴミほどの価値しかない 米政府の海外向け公共放送局「ボイス・オブ・アメリカ（VOA）」は11月12日、23歳の中国人青年、張盼成が自撮りした動画メッセージを伝えた。北京大学内の湖畔に佇む張が8分12秒の動画で淡々と語ったのは、以下の内容だ。 「今夜は僕の最後の勤務シフトだ。短い動画を撮りたいと思う。僕は、面識がないものの僕の心に深く根ざしている人たちを応援する。僕はごく普通の中国人で、僕にだって夢が、理想が、自尊心がある。また誰にも奪うことのできない権利を持っている。 全体主義体
変貌する『オタク』という存在 新世代の『オタク』について考える - LOGのハウス
なぜこんな記事を書くのかと言えばTwitterでこんなつぶやきが流れてきたからです。 高校生が書店で 「どんだけつまんなくても艦これとシンデレラガールズ抑えないとついていけないよな…」 って会話してて今のオタクは好きなもんも自分で選べねぇしもうオタクでもないなって思った — スパイクろみお (@crossk1) 2015, 1月 31 このつぶやきに衝撃を受けた。時代の変貌を目の当たりにした気分になっちゃった・・・。 それに、あのミュージックステーションでも初音ミクが出演したということも、執筆動機になっています。 今の若い人たちはアニメを鑑賞し、ライトノベルを読み、艦これやアイドルマスターのような美少女だらけのゲームをプレイしていても、オタクにはならないようだ。 信じられないかもしれないけれど、そんな空気になっている気がする。 現代における「オタク」というものは何なのか。 私はオタク論やサ
若者に自民党が人気な理由は世代が違うから
https://anond.hatelabo.jp/20171023144455 俺は塾講師だから10代の奴らと話して感じるのは、これは世代やね。 何が違うのかって、戦争への時代感覚と、アジア諸国への感覚が違う訳。 だから、日本的リベラルな価値観が刺さらなくなってる。 まず、太平洋戦争への時代感覚。 30,40歳以上の世代だと爺ちゃんが戦争行ってたりするから、少しだけあの戦争へのリアリティがまだある。 ましてや50,60歳世代は親が行ってる訳でしょ。 だから戦争責任みたいな話に胸がぐっときて左翼になる人たちも当然いる。 日の丸を掲げる群衆に対する嫌悪感の教育も浸透してる。日教組が圧倒的な力を持っていた時代。 でも、今の10代は爺ちゃんが戦後生まれだったりする訳。 爺ちゃんが戦後生まれなのに戦争責任がと言われても圧倒的にリアリティがない。 そして、ワールドカップに日本が出場して応援するのが当
なぜ日本には「左派勢力の旗手」が出現しないのか？
今週のアイオワ党員集会では、自称「民主社会主義者」のサンダースがヒラリーに肉薄した Rick Wilking-REUTERS 各州の予備選が始まったアメリカの大統領選では、民主党のバーニー・サンダース候補に若者の支持が集まっています。今月１日のアイオワ党員集会では、盤石と言われたヒラリー・クリントン陣営に１％未満の差まで詰め寄る一方で、今月９日に予定されているニューハンプシャーの予備選では自身の選挙区バーモントの隣ということもあって、大差での１位が見込まれています。 このサンダースですが、60年代から「反戦・反格差」を主張として掲げており、自分は「民主的な社会主義者」という立場を一貫して通しています。さらに大統領選で「政治による革命を目指す」としています。政策としては「空前の大増税を行って富裕層の富を吐き出させ」、「スウェーデンや日本のような政府一元化の健康保険制度」を導入、さらには「公立
バカほど「それ、意味ありますか」と問う | プレジデントオンライン | PRESIDENT Online
私は「1986年分水嶺説」を唱えている。今年31歳になる「86年生まれ」と、それ以下の「86年以降生まれ」には、実は大きな違いがある。 「86年以前世代」は、阪神・淡路大震災や地下鉄サリン事件、援助交際ブームなどを経験しており、「社会は5〜7年ごとにガラリと変わる」という感覚を持つ。 他方「86年以降世代」は「社会はこのままずっと続く」という感覚を持つ。彼らが思春期を迎える97年頃から、日本社会は「平成不況」が深刻化、以降の変化が乏しくなった。だから「どうせ何も変わらないのであれば、周りに合わせるしかない」という構えになりやすい。 世代はクリアカットに区切れないので、同じ傾向が30代前半から見られる。いずれにせよ先行世代は、若者の「劣化」を認識したほうがいい。具体的に説明しよう。 なぜ性体験のない若者が増えたか 「86年以降世代」は、物心がついたときからネットのコミュニケーションに依存する
なぜ沖縄の若者たちは、地元と暴力から抜け出せないのか？/打越正行氏インタビュー - SYNODOS
沖縄の下層の若者たちは、剥き出しの暴力に支配された地元や職場からなぜ抜け出せないのか？ それは生活様式や「文化」の問題ではなく、産業構造や経済の問題だと語る打越正行氏に話を伺った。（聞き手・構成／芹沢一也） ――打越さんの研究について教えてください。 私は、若者文化、なかでも暴走族、ヤンキーの若者の文化について研究しています。そうした若者たちと活動をともにし参与観察をしたり、彼らに生活史インタビューを行ってきました。 暴走族のバイク倉庫に通い、建築現場で一緒に汗を流しながら、彼らの生活と仕事について調べるんですね。そのなかで、彼らが建築業や風俗経営業、違法な就労などといった、厳しい生活や仕事になぜ就くようになるのか、つまり沖縄の下層若者の就労をめぐる再生産過程に関心を持ちました。 沖縄には「ゆいまーる」という、相互に友好的に助け合う「つながり」があるといわれます。ところが、調査を進めていく
若者が「自分らしさ」を易々と捨てるシンプルな理由（熊代 亨） @gendai_biz
時代が変われば、人のメンタリティも変わる。 例として、団塊世代と団塊ジュニア世代を比べてみると、わかりやすい。 おおまかに言って、団塊世代はモノが乏しい時代に生まれたため、モノに恵まれることが幸福に直結しやすいメンタリティを形作った。 一方、飽食の時代に生まれた団塊ジュニア世代は、モノに恵まれるだけでは幸福にはなれなかった。 「自分らしい生き方」「他人とは違った生き方」が望まれ、モノは、自分らしさや他者との差異をつくりだすためのアクセサリとして買い求められた。「モノよりこころ」というフレーズが言われるようになったのも、団塊ジュニア世代あたりからだ。 これに似たことが、1980-90年代に若者だった世代と、それ以降の世代にも言える。バブル景気が終わって二十余年の歳月が流れるうちに、若者のメンタリティは少しずつ変わっていった。 たとえば2000年頃には、精神科外来で出会う若者から「自分らしさ」
はてなの中高年は今井絵理子の発言を理解できない - はてな匿名ダイアリー
http://b.hatena.ne.jp/entry/twitter.com/Eriko_imai/status/878072125252182017 全員的外れ。 おそろしい。 1.今井は「底辺」今井について分かって欲しいのは 学力・教養はいわゆる「底辺」寄りだということ。（良い言葉じゃないよね、スマン） 生まれ育ちもあんたらみたいには良くないうえにあんまり学校行かずに芸能活動して スピード解散後も類友な人達と付き合って３０代を迎えた人なわけ。 わかってる？ はてなのインテリ中高年の皆さんと今井はマジで会話成り立たないよ。 語彙が全然違うし。 はてなーの多くはあんま学校行かなかった層と接する経験が極度に乏しい上、もうアラフォーの中高年がメインだからなあ。 んで前述の通り今井ももう３０代の母親だが、ああいう人は年齢のわりに若者文化に親和的だということ。 つまり今井の脳髄はわりと「今時の若
若年層が安倍政権を支持するのは安倍政権がもっとも“革新”だから（城繁幸） - エキスパート - Yahoo!ニュース
先日放送されたTBSサンデーモーニングで、司会の関口宏氏（73歳）がこんな趣旨の発言をして話題になりました。 「若者は安定よりも変化を求めるべきではないか」 なんでも、上の世代より政権支持率が高いことに苦言を呈したのだとのこと。ついでに東大の姜尚中先生（66歳）もこんなことを言われています。 「未来に希望がないから、現状にしがみついている」 【参考リンク関口宏 安倍政権の高支持率を支える若者に苦言「変化を求めるべきではないか」】 個人的にはちょっとビックリしましたね。そういう見方も世の中にはあるんだなと。筆者はむしろ、現役世代や現政権の方がいろいろ変化させようとしている側であり、上の世代が現状維持しようとしている方だと考えてましたから。ネットで話題になっているということは、同じような違和感をもった人たちが少なからずいた、ということでしょう。 こういう世代間の認識のギャップはなぜ生じるのでし
貧困とセックス､いずれ最底辺は銃を持つ
東洋経済オンラインで貧困に喘ぐ女性の現実を連載するノンフィクションライターの中村淳彦氏と「貧困報道」は問題だらけだを連載するルポライターの鈴木大介氏。この2人が、性産業の問題から教育・福祉・介護の悲惨な状況、日本社会の構造的問題にいたるまで、計12時間にわたる対談を行った。その全容は共著『貧困とセックス』（イースト新書）に収められているが、ここでは前後編に分けて、そのうちのエッセンスを紹介。今回は後編だ（前編はこちら）。 超高齢化社会による介護のラッシュ 鈴木：現在進行形の貧困問題は、過去に貧困をケアしてこなかった結果です。そのツケが、最近一気に噴出した。わかりやすいのは、戦災孤児。彼らが体験した貧困のその後のケアに、土木だとか港湾労働といった単純労働に就かせた。新しい産業を興して人手が不足の産業に貧しい人を誘導したわけです。その産業のラッシュが終わったら、彼らに対して次のケアをしない。そ
「俺は俺でやる。だから投票に行かない」 棄権する20代の声を聞く
投票にいかない理由は、人それぞれ、あるだろう。「世の中に無関心で、何も考えていないから」というステレオタイプなイメージだけでは語れない。 BuzzFeed Newsは、Nさんに話を聞いた。彼は、一度も投票に行ったことがない。 26歳。東京に生まれ、ずっと実家で暮らしている。未婚。都内の大学を卒業して、映像制作会社に就職した。その後転職をし、カメラマンとして働いている。平日は朝10時から夜10時頃まで。土日にも仕事が入ることがある。 土曜の夜、新宿のチェーン居酒屋で、Nさんはこんなことを語った。 何も考えてないわけじゃない——普段、ニュースはチェックしている？ 「通勤中にスマートフォンでウェブニュースを見たり、家で食事中にテレビを見たりする。ただ、テレビはつけているだけで、意識して見ているわけじゃない。新聞はまったく読まないね」 「4月に熊本地震が発生した時には、スマホやテレビでこまめに動向
童貞率・処女率の増加と『恋愛の仕方』がわからない若者たち - ゆとりずむ
こんにちは、らくからちゃです。 先日、同期の結婚式に行ってきました。同期内でのお似合いカップルで、幸せオーラをいっぱいに吸収できた一方、ただでさえ薄いお財布は更にぺろんぺろんになってしまい、ナンダカナーと思う今日このごろで御座います。 そういえば、我が国において結婚式が一番多いのは11月、その次が10月みたいですね。先日、こんな記事を書いてみました。 書きながら思ったのですが、そういや最近の若者は草食化しているだの、そんな話をよく聞きます。確かに、私の身の回りを考えてみても、決まったパートナーのいる人と、そういったことに全く縁が無さそうな人とに二極化しているような気がします。 その辺りについて、本当のところはどうなっているんだろう？と思って、色々と調べてみました。 若者が恋愛しなくなったのは本当か？ 恋愛しない若者たち コンビニ化する性とコスパ化する結婚 (携書153) 作者: 牛窪恵 出
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コミュ障・ぼっちの敵！コミュ力厨・ウェーイ系勘違いグループの心理と特徴 - 試される大地から
教員の働き方がブラックすぎて、教育学部の倍率がヤバイことに。
「正解だけが許される」世界線を生きている子がそのまま社会に出ると困っちゃう、というお話
新卒一括採用の見直しを MIT教授の日本復活論 - 日本経済新聞
エナジードリンクを飲む子どもたちに起きている「異変」 - Yahoo!ニュース
若者のフェイスブック離れじわり 総務省SNS調査 - 日本経済新聞
