梅村聡の目⑪ 火中のクリ生活保護改革 座長としてまとめました｜ロハス・メディカル
最近の報道によると、生活保護受給者は206万人を超えました。戦後の混乱期で過去最多だった1951、1952年度の204万人を初めて上回り、生活保護に関する給付額も今年はおそらく３兆４千億円ぐらいになると予想されています。国の税収の１割弱にも相当する額です。また、最近は不正受給の問題も大きくクローズアップされています。本当に生活保護が必要な方ですら、不正受給だモラルハザードだ、と言われてしまうおそれがあります。 モラルハザードや不正受給は「国民の道徳の問題」という意見もあります。しかし私は、むしろそうさせてしまう国の制度が悪いのだと思っています。 そもそも生活保護制度は戦後の生活困窮者を救うために作られた制度で、生活保護法の中身は制定された1950年以来ほとんど変わっていません。現代にマッチしているはずがないのです。例えば現在生活保護をもらっている方の約45％は65歳以上ですが、当時そんなこ
練馬と志木と館山と｜ロハス・メディカル ブログ
で、報道から「事実関係」を追いかけてみると 2009年度に志木市民病院の整形外科常勤医が退職、病院の収益が悪化（朝日新聞１月17日付）。志木市は人口約７万人。病院は約70万人の周辺自治体住民も受け入れており、赤字額は年間１億6000万円（毎日新聞１月17日付） ↓ 2011年８月、志木市が、定年となる（読売新聞１月17日付）院長兼小児科部長の清水久志医師との契約を３月で打ち切ると通告。残る同僚２人も退職を決意。（毎日新聞１月17日付）志木市は後任の小児科医を募集してきたが集められず（読売新聞１月17日付）。 ↓ 2011年10～11月にかけて志木市の長沼明市長が、その住民を志木市民病院で受け入れてきた周辺５市１町に対して年間1500万円ずつの財政支援を要請。３市は12月に、残る２市１町も１月に受諾。 １月16日 長沼・志木市長が４月からの小児科入院休止を発表。 １月17日 長沼・志木市長が
大野病院事件の加藤医師を迎えたシンポ｜ロハス・メディカル ブログ
詳しい内容は後日記事としてアップするため詳しくは書きませんが、パネリストはコラムニストの勝谷誠彦氏、参院議員で医師の梅村聡氏、奈良県立医科大准教授で救急医、小児科医の西尾健治氏。ゲストに現在は国立病院機構福島病院産婦人科部長の加藤克彦氏、日本産科婦人科学会副幹事長の澤倫太郎を迎えたシンポでした。 会場には一般の方のほか、産婦人科医を含む医療者、加藤氏に診てもらっていたという妊婦さんも。定員200人の会場はほぼ満席でした。 加藤氏からは約20分間、大野病院事件に関する経緯や思いなどが語られました。「ご遺族の方は私の顔も見たくないだろうし声も聞きたくないだろうと思います」と、一般の方の前に立たれることをためらい続けておられる様子が伺えました。どれほどの思いで今壇上におられるのか、言葉を発しておられるのかと思いを巡らせますが、私などが想像するには余りあります。実際に自分が文字として書いていた大野
救済制度と予防接種制度の遅れ・・・意外な関係。｜ロハス・メディカル ブログ
●補償： ワクチンと関連のある被害に対しての支払い ●救済： たとえ実際にはワクチンと関連がなくとも、関連が否定できない被害に対しての支払い 日本では、「救済」が基本となっています。 まず、定期接種に対しては、「予防接種健康被害救済制度」が予防接種法で規定されています。接種した医師や医療機関は、明らかなミス（期限切れのワクチンを接種してしまった、アレルギーの問診が明らかに不十分だった等）がなければ責任を問われることはありません。といっても、費用負担が「国が半分、残りの半分を都道府県と市町村がさらに半分ずつ」と複雑なため、制度を利用しやすいかといえば、そうでもない様子。それでも最近では昔に比べ、国も方向転換して、因果関係にこだわり続けるより救済の方向に向いているといいます。 昔はこの救済の基準が非常に厳しくて救済が認められなかった結果、多くの予防接種裁判が闘われてきました。裁判を起こす時は国
「大地震でジャーナリスト、医療者はどう動いたか―被災地からのレポート」 ②｜ロハス・メディカル
■ 穴澤鉄男氏（元河北新報記者）① [穴澤鉄男氏（元河北新報記者）] ご紹介いただきました穴澤でございます。1か月時点での被害者の数を見ますとですね、宮城が死者7929人、岩手3811人、福島1211人と......。 まあ、（宮城は）岩手の倍あるわけですね。ですから､今回の都道府県別の被害という点では、一番宮城が深刻ということになっております。 それであの......、まあ私も一応、「フリージャーナリスト」を名乗っておりますので......。私自身は青葉区という所に住んでおりますから実質的にはほとんど被害がないということだったんですが......。 一刻も早く現場に入りたいと思いながら、ガソリン不足ということでなかなか入れなかった。まあ......、4月初めになりました。とりあえず宮城県内をですね、南から北にずっと一通り現地を見ました。（中略） 10メートルぐらいの丘ですね、そこからいつ
「調整係数」は全廃されない？ ─ DPC見直し、再び迷路へ｜ロハス・メディカル
2月9日正午過ぎ、厚生労働省が入る中央合同庁舎第5号館の1階ロビー。 こんな大行列は1年ぶりだろうか。中医協・DPC評価分科会の傍聴を希望する人たちの列が2階まで伸びていた。最近、ガラガラで人気がなかった会議なのに、なぜだろう。 それはきっと、前回1月13日に厚生労働省が示した大胆な改革案「医療機関群A・B・C」だろう。全国に乱立するDPC病院を「優等生」「落ちこぼれ」などに再編して、一般病床をバッサリ削減する。自公政権下の「社会保障国民会議」で示された改革シナリオB3に向けてついに走り始めたか、と業界関係者ならきっと思ったことだろう。 思えば、これまでのDPC分科会は退屈きわまりないものだった。中医協の調査専門組織という宿命かもしれないが、難解な用語が多く、業界記者でも頭を抱える議論。実は委員もよく分かっていないんじゃないの？ と思うような意味不明な会議だった。 次第に"客足"は遠のき、
村重直子の眼９ 小山万里子・ポリオの会代表（上）｜ロハス・メディカル
元厚生労働省大臣政策室政策官の村重直子氏が在野のキラリと光る人たちと対談していくシリーズ。今回のお相手は、ポリオの会代表の小山万里子氏です。ほとんどの人が、「そんな話知らなかった。本当なの？」と思うであろう話の連続です。ことポリオに関する限り、厚生労働省の予防接種行政は、犯罪的なのでないかという気にすらなってきます。今回も３回に分けてお伝えします。（川口恭） 村重 「５月18日から、ポリオワクチンを海外で使われている不活化したものに切り替えるよう署名活動を始めてらっしゃいますね」 小山 「２月に神戸でポリオ生ワクチンの二次感染被害が発生しました。これで、もう黙っていられないと思いました。以前から政府行政には不活化ワクチンへの切り替えの要望を続けてきましたが、ワクチン接種が世の中の人に怖いものと思われたらいけない、パニックをひき起こしたり、生ワクチンの接種を受けない子と受けた子が出たら大変危
医療は本当に成長産業になるのか｜ロハス・メディカル
昨年末に政府の公表した新成長戦略では、医療・介護が今後の日本を支える産業分野として位置づけられました。しかし、医師不足に代表される医療崩壊が解決してもいないのに可能なんでしょうか、可能だとして、その手順はどうなるのでしょうか。人口あたり医学部数や医師数が日本の中では多く、活気あることで知られる九州で、識者や首長に熱く討論していただきました。（川口恭） 福岡でシンポジウム 市民公開シンポジウム『九州に医療クラスターを』 ５月29日、福岡国際会議場にて （ＮＰＯ法人・健康医療開発機構主催、福岡市共催、ロハスメディア協賛） 【座長】 薬師寺道明・久留米大学長 【パネリスト＝50音順】 高橋伸佳・JTBヘルスツーリズム研究所所長 土屋了介・健康医療開発機構理事（癌研究会顧問） 夏目隆史・亀田メディカルセンター メディカルディレクター 古川康・佐賀県知事 山田亮・久留米大学先端癌治療研究センター所長
「いいチームになった」 ─ 揺れた中医協の診療側に一体感｜ロハス・メディカル
4月の診療報酬改定に向け、昨年11月から集中的な審議を続けてきた厚生労働相の諮問機関・中央社会保険医療協議会（中医協）は2月12日、改定内容を長妻昭厚労相に答申した。 閉会後、診療側委員は厚労省前の日比谷公園内にあるレストラン「日比谷松本楼」で記者会見を開き、約50人の報道関係者が詰め掛けた。 最初に入室した三浦洋嗣委員（日本薬剤師会理事）は、記者席から見て一番右端の席を選んだ。続いて、渡辺三雄委員（日本歯科医師会常務理事）は一番左端に、その横に邉見公雄委員（全国公私病院連盟副会長）が腰掛けた。 次いで、西澤寛俊委員（全日本病院協会会長）が邉見委員の隣にバッグを置いたが、邉見委員と相談した上で席を移動、鈴木邦彦委員（茨城県医師会理事）と並んで座った。 一番最後に嘉山孝正委員（山形大学医学部長）が入室。真ん中の席が1つ、嘉山委員のために空けてあった。記者らのボイスレコーダー（録音機）が嘉山委
「事務局のサポートに感謝したい」 ─ 中医協、2010年度改定を答申｜ロハス・メディカル
手術や検査など医療の価格を審議する厚労相の諮問機関・中央社会保険医療協議会（中医協、会長＝遠藤久夫・学習院大経済学部教授）は2月12日、厚労省が示した「平成22年度診療報酬改定の主要改定項目案」を了承し、長妻昭厚労相に答申した。 中医協は昨年9月の政権交代を受け、同月30日の審議を最後に1か月の空白ができた。その遅れを取り戻すべく、日本医師会執行部が外れた"新体制の中医協"は11月から週2回、1日4時間以上のハードスケジュールで集中的な審議を続けた。 「我々としては『放り投げた』というような形で事務局（医療課）に次から次へと（資料の準備を）要請したが、非常に短い時間の間に適切な資料を出していただいた。それにより、我々もエビデンスベースの議論ができた。大変感謝したい。事務局のサポートに感謝したい」─。 遠藤会長はこのように述べ、事務局を務めた保険局医療課の担当者らの労をねぎらった。足立政務官
「政権交代が医療崩壊の解消に向けた第一歩と期待していた」｜ロハス・メディカル
「医療崩壊の解消に向けた第一歩と期待されたこの診療報酬改定が、単なる医療崩壊の診療所への拡大という事態に立ち至るだけではないのか」─。診療所の再診料を引き下げるか、その判断は国民を代表する立場の公益委員に委ねられたが、診療所の立場を代弁する委員の訴えは届かなかった。（新井裕充） 手術や検査など医療の価格を審議する厚生労働相の諮問機関・中央社会保険医療協議会は、健康保険組合などの代表7人（支払側）、医師や歯科医師らの代表7人（診療側）、国民を代表する立場の公益委員6人のほか、専門委員などを加えて審議する。支払側と診療側の意見がまとまらない場合、最終的には公益委員が決着を付ける（公益裁定）。 ※ 中央社会保険医療協議会（中医協）について、詳しくは「中医協って知ってる？」を参照。 4月の診療報酬改定に向けて2月10日に開かれた中医協で、診療所の再診料は前回2008年度の診療報酬改定と同様、「公益
「再診料等に関する公益委員の提案」 ─ 遠藤会長の説明｜ロハス・メディカル
「重点課題への対応、および外来管理加算の見直しに伴う費用増の予測困難性を鑑みれば、限られた財政枠の下では、診療所の再診料は一定程度下げざるを得ないと判断した。具体的な水準については財政影響を考慮しつつ、69点とする」─。診療所と病院の再診料をめぐる議論は、国民を代表する立場の公益委員の裁定で決着した。（新井裕充） 2010年度の診療報酬改定を審議している厚生労働相の諮問機関・中央社会保険医療協議会（中医協）は2月10日、診療所の再診料を現在の71点から2点引き下げる一方、200床未満の病院の再診料を60点から9点引き上げ、両者を69点で統一することを決めた。 しかし、同日の公益委員の提案では、なぜ診療所の再診料を引き下げるのか、なぜ200床未満の病院の再診料を引き上げるのか、なぜ69点なのか、その根拠が必ずしも明確になっていない。また、「病診統一」の根拠として「患者から見た分かりやすさ」「
中小病院の収支改善が狙い？ ─ 再診料問題の嘘と虚構、光と影｜ロハス・メディカル
地域医療を支える200床以上の中規模病院が置き去りにされたまま、2010年度改定の審議が幕を閉じようとしている。診療所の再診料をめぐる議論で"最後"を盛り上げ、重要問題を葬り去る。「産科や小児科をはじめとする救急医療」を改善するなど、国民に分かりやすい"光"の部分を強調して、診療報酬改定の正当性を担保する。 前回の2008年度診療報酬改定では、後期高齢者医療制度の問題点を十分に議論せず、再診料問題にメディアの関心を惹き付けた。産科、小児科、救急医療など医師不足に対応するため、「病院勤務医の負担軽減に1500億円を充てる」という、"光"の部分を強調して逃げ切った。しかし、勤務医対策の結果は"焼け石に水"で、大病院でも算定できないような"絵に描いた餅"の点数ばかりだった。 今回の診療報酬改定は「急性期の入院医療」に手厚く、診療所などの「外来医療」を絞る方針が既に決定している。残る議論は、診療所
予防接種の医療機関取り締まり、結論持ち越し｜ロハス・メディカル
この日は『第４回厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会』（委員長・加藤達夫成育医療センター総長）が開かれ、通常国会での法改正を睨んだ提言に向けて論点整理が行われた。（資料はこちらから） 色々と意見は出ながらも「事務局原案通りに了承」とされるものが多い中、論点２ー３と２−４が再度練り直しとなった。議論が連続していたので、そこの部分だけ簡単に再現する。 黒岩祐治委員（ジャーナリスト・国際医療福祉大教授） 「協力を求めるとは、どういう意味か。命令でもない。世の中に必要とされているものならば、ビジネスの世界では売れるから作るのが当然。わざわざ書き込む必要があるのか疑問だ」 これまで「とりあえずの議論なんだから」と抑え込まれてきた黒岩委員が、この日は何度となくそもそも論を繰り返した。記者としての勘が、そろそろ言っておかないと危ないと告げているのかもしれない。 事務局 「やはりこういうことをやるなら、
厚労省への不満渦巻く PMDA職員アンケート公開｜ロハス・メディカル
厚生労働省の『薬害肝炎事件の検証及び再発防止のための医薬品行政のあり方検討委員会』第21回会合が８日に開かれ、前回、詳細を公開するか否かで揉めたPMDA全職員アンケートの結果が公開された。専門的能力に欠ける厚生労働省からの天下り・出向職員が組織幹部を占めること、行政の判断が優先されて科学的判断が捻じ曲げられることなどへの不満が赤裸々につづられていた。（川口恭） PMDA職員のアンケートには344人が回答。自由記述欄にビッシリと書き込まれたものも多く、86人分の厚生労働省職員アンケートと併せ「全部読むと４時間かかる」（前回会議での水口真寿美委員の発言）凄まじいものになっていた。 まだ簡単にしか眺めていないが、印象に残った意見を１つだけ紹介する。 「（略）やりがいに疑問を感じる理由は、（略）審査が最初に結論が決められていて、止められないことである。そして20代の人たちが、方針に後付けで理屈をつ
患者の「知る権利」と「知りたくない権利」 ─ 明細書で激論｜ロハス・メディカル
薬の種類や検査の内容など診療内容を詳しく知るのは「患者の当然の権利だ」という考えがある。これに対し、自分の病名を知りたくない患者もいるため、「希望者にだけ知らせればいい」という考えもある。（新井裕充） 4月の診療報酬改定に向けて2月3日に開かれた厚生労働相の諮問機関・中央社会保険医療協議会（中医協、会長＝遠藤久夫・学習院大経済学部教授）で、レセプト並みに詳しい医療費の明細書が議論になった。 ※ 明細書について、前回改定での議論など詳しくはこちらを参照。 レセプトは、医療機関が保険者に診療報酬を請求するために提出する診療報酬明細書で、投薬の内容などが詳細に記載されている。このレセプトと全く同じではないが、診療内容が詳しく記載されている明細書の発行は既に進んでいる。現在、レセプト（診療報酬明細書）をオンライン請求している医療機関には、希望があった患者に明細書を発行することが義務付けられている。
対象者以外への接種 厚労省と日医が取り締まる？｜ロハス・メディカル
昨年、余った新型インフルエンザワクチンを優先接種対象者以外に使ってメディアに吊るし上げられる医療機関がいくつか出たが、今後このような医療機関について厚生労働省は、日本医師会と連携して取り締まる方針らしい。（川口恭） 27日に開かれた『第３回厚生科学審議会感染症分科会予防接種部会』（委員長・加藤達夫成育医療センター総長）で、今通常国会で行われる予防接種法改正の論点として示された。 厚生労働省の提出したペーパーには「○今回の予防接種事業においては、国が定めた優先順位に従わずに接種を行う医療機関が見られたところであり、こうした医療機関に対してとり得る措置を検討することが必要。また、接種時の問診、接種してはいけない者への対応等を遵守していただくことが必要。 ○このため、適正な臨時接種の実施の確保のため、医療機関に対し必要な調査、報告徴収を行えるような仕組みを導入することが必要でないか。」となって
「地域医療がドミノ倒し的に崩壊」 ─ 中医協公聴会で窮状を訴え｜ロハス・メディカル
診察や検査など医療行為の値段を審議する厚生労働相の諮問機関・中央社会保険医療協議会（中医協、会長＝遠藤久夫・学習院大経済学部教授）は1月22日、福島市の福島県文化センターで公聴会を開いた。2006年の横浜、08年の前橋に続いて3回目。1500人を収容できる大ホールには空席が目立った。 意見発表者は一般公募約70人の中から選ばれた9人で、遠藤会長は「意見の内容および発言者のバランス等を考慮して公益委員のほうで選ばせていただいた」と説明した。 9人の内訳は発表順に、▽県医師会理事 ▽歯科開業医 ▽病院薬剤師 ▽訪問看護師 ▽公立病院長 ▽開業医団体の職員 ▽健保組合 ▽連合福島 ▽患者─で、診療側の意見が中心となった。 公立病院の院長は、「全国の自治体病院の多くが国の社会保障費縮減の中で、診療報酬の引き下げ、医師不足の影響などにより経営的に極めて厳しい状況にある。本院も、最近数年間に常勤医師2
漢方の保険適用継続 民主党決める｜ロハス・メディカル
患者と医療従事者の自律をサポートする院内情報誌『ロハス・メディカル』は、首都圏の基幹病院などに配置、正確で分かりやすい医療情報を発信しています。記事を無料公開中。
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率直に話し合ってみたら、役者が足りなかった｜ニュース｜ロハス・メディカル