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図録▽医師国家試験合格者の地元残留率
医師数の地域偏在は、日本の場合、諸外国と比較して相対的には小さい（図録1931）。これが日本の平均寿命の地域格差の小ささ（図録1650）と世界一の平均寿命につながっている。 しかし、近年、地方の自治体病院などの医師不足による地域医療の危機が問題となり、地方大学の医学部卒業医師の数の増加とともに、地元就業率の向上が課題となっている。 各地方の大学医学部の卒業生は、必ずしもその地方の医師となるとは限らない。ここでは、毎日新聞の調査結果から、2010年春の医師国家試験合格者の地元残留率（出身大学の付属病院か大学がある都道府県内の病院で研修を受けている割合）をグラフにした。 最も高い地元残留率は順天堂大の90.3％、第２位は名古屋大の88.1％であった。最低は宮崎大の19.1％、次ぎに低いのは、金沢医科大の23.2％であった。 地元残留率は、東京、大阪、愛知の大都市圏では平均7割以上と高いが、それ
疫学批評:所得増加と健康改善の関係、所得格差や貧困率が拡大すると弱まる。
2010年07月22日 所得増加と健康改善の関係、所得格差や貧困率が拡大すると弱まる。 1960−2007年におけるラテンアメリカ22カ国の所得（国民一人当たり国内総生産）と健康指標（1歳未満の乳児死亡率、結核死亡率、平均寿命）との関係を調べたところ、所得が高いと健康指標も全般に改善したが、両者の関係は、所得格差や貧困率が拡大する時期には弱まり、所得格差や貧困率が縮小か維持される時期には強まった。論文はSocial Science & Medicine 2010年７月号に掲載された。 全ての時期を合わせた分析では、所得が１％上昇すると、乳児死亡率は1.17%下がり、平均寿命は0.06年延びたが、結核死亡率は下がらなかった。 つぎに、所得格差（ジニ係数）の変化によって時期を分けて分析すると、格差が拡大する時期には、所得が１％上昇すると、乳児死亡率は0.92%下がったが、結核死亡率は下がら
国際疾病分類が細かすぎる件 - NATROMのブログ
各国で死亡や疾病の統計を比較しようとしたとき、それぞれの国が勝手に死亡を分類していたら困るよね。そこで、みんなで話し合って、分類の方式を統一した。医学が進めば分類の仕方も変えざるを得ないので、何度も改訂され、現在のところは、ICD-10（国際疾病分類第10版）が一番新しい。ネットで見ることができる。便利な世の中だ。 ■ICD10 国際疾病分類第10版 大雑把には22章に分かれているが、細部は非常に細かい。たとえば、「傷病及び死亡の外因 （V00-Y98）」のうちの交通事故（V00-V99）は、 V01-V09 交通事故により受傷した歩行者 V20-V29 交通事故により受傷したオートバイ乗員 V30-V39 交通事故により受傷したオート三輪車乗員 V40-V49 交通事故により受傷した乗用車乗員 … V80-V89 その他の陸上交通事故 V98-V99 その他及び詳細不明の交通事故 などに
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