業務への支障で1割が「今後のテレワーク継続を断念」、デル中堅企業調査およそ1割の企業がテレワークの継続を断念、その理由とは この調査は、今年2月に発表された「中堅企業IT投資動向調査 2020年版」（調査実施：2019年12月～2020年1月）の追跡調査として、2020年6月8日～7月3日の期間で実施されたもの。今回は特に、新型コロナウイルスの感染拡大によって、ビジネスと働き方にどんな変化が起きたのかを問う設問が追加されている。有効回答社数はおよそ470社だった。 説明会でハイライトされた1つめは「テレワーク／在宅勤務の実施状況」だ。1月調査では25.1％の企業がテレワークを実施していたが、今回は63.9％と大幅に増加している（38.8ポイント増）。実施後に気づいた課題としては「押印や印刷のための出社」（40.4％）、「請求書や帳票発行のための出社」（38.9％）、「PCやリモートで業務を行うシステム／ツールの導入が不十分」（29.6％）がトップ3の回答だ
