「メンタルの強さ」と思い込んでいるもの、だいたいが「経済的な安定」「健康な身体」「健全な家庭環境」「差別を受けない属性」だったりするのでメンタルを強くするには云々みたいなのはほとんど無視でいいと思う。
新型コロナウイルス特措法にもとづく緊急事態宣言が継続している首都圏4都県と北海道について、政府が5月25日に専門家会議などを開催し、解除する方向で検討段階に入ったことを複数メディアが報じています。実現すれば全都道府県で解除されることになり、経済活動の再開がいよいよ進んでいくことになります。 しかし、第2波、第3波が危惧されているうえに、各自治体の判断が異なることもあり、「開放的になりすぎてもいけないし、だからと言って、抑制的すぎる必要もない」と、さじ加減が難しいところ。外出時に白い目で見られたり、“自粛警察”の標的になったりしないように過ごしたいものです。 私は感染症の専門家ではなく、経済の専門家でもありません。あくまで人間関係と生き方のコンサルタントという立ち位置から、緊急事態宣言解除後にどう振る舞ったらいいか、どんなマナーが求められるのか。緊急事態宣言の発令中、私のところに寄せられた相
神戸大学社会システムイノベーションセンターの西村和雄特命教授と同志社大学経済学研究科の八木匡教授は、国内2万人に対するアンケート調査の結果、所得、学歴よりも「自己決定」が幸福感に強い影響を与えていることを明らかにしました。 この研究成果は、9月12日に行われる神戸大学経済経営研究所創立100周年記念連続シンポジウム「幸せの計り方」で西村特命教授により講演され、また、独立行政法人経済産業研究所のディスカッション・ペーパーとして公開されます。 研究の背景国連の2018年世界幸福度報告書では、日本の主観的幸福度は54位と低位にありました。幸福度に影響を与えている要因は、所得、学歴、健康、人間関係など様々考えられます。1970年前後から所得水準と幸福度が必ずしも相関しないことが指摘され、幸福度研究が注目されていますが、何がどの程度影響しているかは未だ明確ではありません。 そこで本研究では、独立行政
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