マナビノミカタ - マンガ「作文ってなんだろう？」
マンガ「作文ってなんだろう？」 日本と、アメリカ・イギリス・フランスを比較し、これからの作文教育を考えます。 第1回：作文ってなんだろう？ 第2回：作文の定義 第3回：日本の作文教育の特徴 第4回：アメリカの作文教育の特徴 第5回：イギリスの作文教育の特徴 第6回：フランスの作文教育の特徴 第7回：日本の作文教育の歴史 第8回：欧米の作文教育の歴史 第9回：日本と欧米の作文教育の比較 第10回：人を自由にする学問 【参考文献】 大庭コテイさち子「考える・まとめる・表現する」NTT出版 2009年 オリヴィエ・ルブール「レトリック」白水社 2000年 慶松勝太郎“我が国における作文教育の問題点”『LEC会計大学院紀要第9号』 文部科学省「小学校学習指導要領解説 国語編」東洋館出版社 2008年 山本麻子「ことばを使いこなすイギリスの社会」岩波書店 2006年 山本麻子「書く力が身につくイギリ
OECD諸国との教育支出の比較から見る日本の教育課題 / 畠山勝太 / 国際教育開発 | SYNODOS -シノドス-
近年、経済開発協力機構（OECD）からEducation at a Glanceが出版されるたびに、日本のGDP比の公教育支出がOECD諸国の中で最下位レベルである事が話題となっている。下の図が示すように、確かに日本のGDP比の公教育支出はOECD最下位レベルであるが、OECDの中でもトップレベルに多い私教育支出がこれを補い、日本の総教育支出はOECD平均以下ではあるもののOECD最下位レベルではない状態となっている。 （図1） このGDP比の公教育支出の低さに対する反応からも分かるように、教育問題がメディアを賑わしている割には、日本の教育支出の特徴と課題はそれほど認知されていない印象を受ける。しかし、これらはしっかりと把握しておく必要がある。なぜなら、留年制度の導入・子ども園の設置・高校教育の無償化といった教育政策を論じる際に、その政策のコストとベネフィットを考えるだけではなく、そもそも
少人数学級の最新ニュース：朝日新聞デジタル
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小中学校、統廃合促進へ ６０年ぶり基準変更、通学「おおむね１時間」 文科省方針：朝日新聞デジタル
文部科学省は２５日、公立小中学校を統廃合する際の基準を約６０年ぶりに見直す方針を決めた。小学校で４キロ以内、中学校で６キロ以内としている通学距離に加え、「おおむね１時間」と通学時間も示し、より遠くの学校と統合できるようにする。学級数別に対応例を示し、特に全校６学級未満の場合、統廃合も含めた検討を強…
RIETI - 基本的モラルと社会的成功
このノンテクニカルサマリーは、分析結果を踏まえつつ、政策的含意を中心に大胆に記述したもので、DP・PDPの一部分ではありません。分析内容の詳細はDP・PDP本文をお読みください。また、ここに述べられている見解は執筆者個人の責任で発表するものであり、所属する組織および（独）経済産業研究所としての見解を示すものではありません。 人的資本プログラム (第三期：2011～2015年度) 「日本経済社会の活力回復のための基礎的研究」プロジェクト 文部科学省が発表した「児童生徒の問題行動」調査結果（2008年）によると、2007年度は、小・中・高校生の暴力行為が前年度より18%増加し、約5万2700件になった。高校が5%、中学校が20%の増加率であったのに対し、小学校は37%と大幅に増加をしている。 日本の子ども達の価値観も変化し続けており、日本青少年研究所が1999年に実施した、子どもの倫理観に関す
サービス終了のお知らせ - NAVER まとめ
サービス終了のお知らせ NAVERまとめは2020年9月30日をもちましてサービス終了いたしました。 約11年間、NAVERまとめをご利用・ご愛顧いただき誠にありがとうございました。
リヴァイアサンに斬鉄剣 | quipped
NO科学者の茂木健一郎さんが、日本の教育システム、特にペーパーテスト偏重の入試のシステムを批判している記事を読んだ。有名人の嘯くデタラメなど黙ってやり過ごすべきなんだろうが、いくつか僕の心に近いところで支離滅裂なことを言われて腹が立ったので、なるだけ冷静に説明したい。 ちなみにこのエッセーのタイトルだが、彼が引き合いに出しているリヴァイアサンが、Thomas Hobbesのものだとは考えられないので（だって説明が無茶苦茶なんだもん）、多分ファイナルファンタジーの召喚獣の方だと空気を読んだからだ。グングニルで刺してもいいけれど。 まず、茂木さんは、まつもとゆきひろさんに謝るべきだと思う。ご本人も仰っているように、まつもとさんは、入学試験を受け、一定の点数を取り、筑波大学情報学群へと進学されたはずだ。それがモギイズムにかかると、こう曲解される。 ここで茂木氏は、オブジェクト指向スクリプト言語「
SYNODOS JOURNAL : OECD諸国との教育支出の比較から見る日本の教育課題 畠山勝太
2012/6/199:0 OECD諸国との教育支出の比較から見る日本の教育課題 畠山勝太 1. はじめに 近年、経済開発協力機構(OECD)からEducation at a Glanceが出版されるたびに、日本のGDP比の公教育支出がOECD諸国の中で最下位レベルである事が話題となっている。下の図が示すように、確かに日本のGDP比の公教育支出はOECD最下位レベルであるが、OECDの中でもトップレベルに多い私教育支出がこれを補い、日本の総教育支出はOECD平均以下ではあるもののOECD最下位レベルではない状態となっている。 （図1） このGDP比の公教育支出の低さに対する反応からも分かるように、教育問題がメディアを賑わしている割には、日本の教育支出の特徴と課題はそれほど認知されていない印象を受ける。しかし、これらはしっかりと把握しておく必要がある。なぜなら、留年制度の導入・子ども園の
茂木健一郎氏 「シンガポールや韓国は電子教科書導入。いまだ紙の教科書の日本は後進国」 : 痛いニュース(ﾉ∀`)
茂木健一郎氏 「シンガポールや韓国は電子教科書導入。いまだ紙の教科書の日本は後進国」 1 ： 宇宙の晴れ上がり(埼玉県)：2012/04/08(日) 16:01:30.62 ID:zFTS3BBcP しばらく前に、シンガポールに行って、国会議員の人と話していた。電子教科書の話になって、「日本ではいろいろ議論があるんだけど」と言ったら、その人は「えっ！」と驚いた顔をしている。「シンガポールでは、とっくの昔に導入しています」。日本は今や後進国の認識である。 韓国でも、年限を区切って、電子教科書への移行を完了することが決まっているという。 それに比べて、日本の動きはあまりにも遅い。「紙の教科書の情緒が失われる」などと いった、根拠の薄弱な守旧派の戯言につきあっているうちに、次世代のリテラシーを 養う機会が失われていく。 （中略） 先日Tokyo International Schoolに行った時
Natureが報じる「減り続ける日本の若手研究者と、低下し続ける日本のサイエンスの生産性」 — 大「脳」洋航海記
【ポスドク問題】 Numbers of young scientists declining in Japan – Nature News “Government policies are hampering the country’s next generation of research leaders, advisory body says.” もう見たまんまです。詳しくはリンク先の本文及びこの後に続く日本語訳をお読み頂きたいのですが、端的に言えば 過去30年間で大学教員全体の人数は50000人から63000人に増えたが、35歳以下の若手教員の人数は10000人から6800人へと大幅に（30%以上）減った 40歳以下の大学教員数が減り続ける一方で、45歳以上の人数は増え続けている。また65歳以上の人数も増え続けている。 同時期に日本のサイエンスの生産性が低下していることを関連付ける
OECD『PISAから見る、できる国・頑張る国2 未来志向の教育を目指す：日本』 - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
昨日ビデオクリップを紹介したOECD『PISAから見る、できる国・頑張る国2 未来志向の教育を目指す：日本』ですが、その中身をいくつかピックアップしておきたいと思います。 第2章の「PISAというプリズムを通してみる日本の教育」です。それこそテレビ等で根拠レスに叫ばれる「ゆとり」がどうしたこうしたというたぐいのキョーイク論とはかなり違った姿が浮かび上がってくると思います。 一般的には日本の成績は低下しているという認識があるかも知れないが、PISA調査の成績を見る限り、日本は2000年以降、読解力で良い成績を維持しており、得点でOECD平均を約20点上回っている。数学的リテラシーと科学的リテラシーでも、成績を見る限りそれぞれ2003年調査及び2006年調査と大きな差はない。最も重要と思われるのは、日本の読解力の成績が、知識を再現するだけでなく生徒が自分自身で答を考え出すことが求められる自由記
データが示す「鎖国へ向かう国・ニッポン」 どうすればグローバル人材の育成ができるのか（1） | JBpress (ジェイビープレス)
ここ数年、グローバル人材のニーズが非常に高まっている中で、若者の内向き志向が問題視されていますが、実際に海外留学する日本人の数は、2004年度の年間8万2945人をピークに毎年減少傾向にあります。 ハーバード大学に日本人がたったの1人という不都合な真実 以下の図が示すように、政府の積極的な政策により右肩上がりで上昇している外国人留学生の受け入れに比べるとその差は明らかです。 さらに、諸外国における海外派遣留学生の総数や人口当たりの海外派遣留学生数を比較してみると、下の図にある通り、日本は派遣留学に関しては完全に出遅れていると言わざるを得ません。 2009年秋にハーバード大学に入学した日本人学生はたったの1人。また、同年の留学生666人の中で日本人は5人でした。韓国42人、中国36人、シンガポール22人、インド20人に比べると雲泥の差です。
世界で最も教育を軽視している国、日本。：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 人口の減少と高齢化の進展、自動車・電機といった前時代型の産業を中心とする産業構造、土建業に偏った公共事業頼みの経済政策――これらが示すように、成熟フェーズを迎えた日本の経済は現在低迷を続けている。そして、これからの展望も描けていない。 人口が減り、高齢者が増えるということは、働ける人が減少する一方で、社会が扶養・支援しなければならない人の数が増加することを意味する。従って、これからの日本は二重の意味で経済の生産性を高めていくことが不可欠になる。 内閣官房が発表した「社会保障に係る費用の将来推計について」は、今後10年間で高齢者の割合が30％を突破し、医療・介護にかかる社会的コストは現在の47％アップとなると予測している。また、労働者人口は10
学歴社会から「学習資本」社会へ：日本の教育と社会における階級形成の再編 | Theoretical Sociology
Takehiko Kariya, 2010, "From Credential Society to ``Learning Capital'' Society: A Rearticulation of Class Formation in Japanese Education and Society," Hiroshi Ishida and David H. Slater (ed.) Social Class in Contemporary Japan: Structures, Sorting and Strategies, Routledge, 87-113. 日本は学歴社会から「学習資本」社会へと再編され、そのせいで階級間格差も拡大した、という Kariya の信念を表明したエッセイ。学歴社会では労働者の訓練可能性 (trainability) が重要視されたが、臨教審の答申における個
RED NOTE 日本の大学は多すぎるのか？
提言型政策仕分けで「大学改革の方向性」が仕分け対象となりました。僕の専門分野は基礎教育で、高等教育はそれほど明るくないのですが、あまりにも分析が稚拙な点が見られたので少しその点を分析してみようと思います。 僕が気になった議論は、「大学数や入学定員が過剰ではないか?」「定員割れによる学力低下」の2点です。驚くべき事に評議員の10人中10人が大学の数は過剰であるとしていて、誰一人として大学の数は過剰ではないに賛成していません。ちなみに、池田信夫氏のアゴラやChikirinの日記でも大学の数が多すぎるのではないか？という問題提起がなされています。これは正しいのでしょうか？先に僕の考えを書いておくと、日本の大学数や入学定員は決して過剰ではない、です。 大学生が多すぎるのではないかという議論は日本だけでなく、アメリカでも行われています。今年に入ってからでも、NY TimesでDo we spend
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TJOさんはTwitterを使っています: "海外学振PDの待遇が米NIHが定めるポスドク最低賃金に満たないせいでアメリカから留学受け入れを拒否られているとか聞いてワロタ、もしかしてこれはあえて
時事ドットコム：日本の教員働き過ぎ？＝授業外で多忙、勤務時間最長−自信のなさも・ＯＥＣＤ調査
「子供の自発性」を崇めるな
アメリカの大学でドロップアウトが多い理由
日米の整備マニュアルの違い : 2chコピペ保存道場