セックスレス夫婦 ４５％に増加 NHKニュース
結婚していて１か月以上、性交渉のない、いわゆる「セックスレス」の人の割合は４５％に上り、１０年前に比べ１３ポイント近く増えたとする調査結果を、日本家族計画協会がまとめました。 この調査は、妊娠や出産を巡る問題に取り組む医師らで作る日本家族計画協会が、去年９月、全国の１６歳から４９歳の男女６１４人を対象に行ったものです。 その結果、結婚していて１か月以上性交渉のない、いわゆる「セックスレス」の人の割合は４４．６％と、平成２４年に行った前回の調査より３．３ポイント増えていました。 また、１０年前の平成１６年に行った最初の調査と比べると、１２．７ポイント高くなり、増加傾向が続いています。 性交渉に積極的になれない理由については、男性では「仕事で疲れている」が２１．３％と最も多く、次いで「出産後何となく」が１５．７％、「現在、妻が妊娠中か出産後すぐだから」が１１．２％などとなっていました。 一方、
ファーストフードをよく食べると脳の発育が遅くなるとの研究結果 : お料理速報
ファーストフードをよく食べると脳の発育が遅くなるとの研究結果 2015年01月03日12:30 カテゴリニュース健康・メンタル 1: Twilight Sparkle ★＠＼(^o^)／ 2014/12/29(月) 06:33:52.60 ID:???0.net 2014年12月28日 14時19分 新華ニュース 米国の関連研究によると、ファストフードをよく食べると、脳の発育が遅くなり、更に学習能力に悪影響を及ぼすという結果がでた。米オハイオ州立大学の研究報告書によると、ファストフードをよく食べる児童は数学、科学、読解能力の成績が悪いという。シンガポール紙「聯合早報」が２３日に伝えた。 研究者は児童８５００人を対象に、１０歳時のファストフードを食べる習慣を調べた後、３年後の成績を比較し、他の成績に影響する要素も考慮した。ファストフードを食べる頻度は、過去１週間内にファストフードを１-３回食
大メディアはスルー「日本人の家計貯蓄が初マイナス」の衝撃｜日刊ゲンダイDIGITAL
アベノミクスの失敗を挙げていけばきりがないが、これぞ、決定的な数字ではないか。そう思われる経済指標が昨年１２月２５日、内閣府経済社会総合研究所国民経済計算部から“こっそり”出された。 “こっそり”というのは、大新聞・ＴＶがほとんど報じなかったからだが、この数字は衝撃だ。 …
Yahoo!ニュース - 肉を好きなだけ食べてやせる糖質制限ダイエットで死亡率上昇 （NEWS ポストセブン）
ダイエット効果があると一大ブームを巻き起こしたのが「糖質制限食」だ。「炭水化物を食べなかったら1か月で8kg痩せた」、「肉と野菜をお腹いっぱい食べているのに服のサイズが13号から9号になった！」と、ダイエット成功者からは歓喜の声があがっている。しかし、この食事制限には大きなリスクがあった。 愛し野内科クリニックの岡本卓院長はそのリスクを次のように話す。 「2008年、アメリカ国立衛生研究所が発表した試験結果があります。1万人を対象にしたその試験によると、厳格な糖質コントロールを行って血糖値を下げたグループは、標準レベルの血糖コントロールを行ったグループに比べて21％も死亡率が高かったのです。 日本では、2013年に発表された聖路加国際病院内科医の能登洋先生による研究があります。約27万人のデータを分析した結果、糖質制限で糖質を1日の総摂取エネルギーの30％以下にした場合、60〜70％
[書評]若者は本当にお金がないのか？統計データが語る意外な真実（久我尚子）: 極東ブログ
表題通りの疑問を持っていたので、『若者は本当にお金がないのか？統計データが語る意外な真実』（久我尚子）（参照）を読んでみた。結論は、明快だった。 統計データを見ると、今の若者は一概にお金がないとは言えない。一人暮らしの若者の所得はバブル期より増えている。若者を哀れんでいる現在の中高年の所得よりも多い。 ほほぉ、という感じである。 これを統計で裏付けられて言われちゃうと、くさす人も人もいるだろうなと、今思って、アマゾンを覗いて見たら、案の定、酷評が目立った。 こういう場合、実際にアマゾンで買った人の評に絞って見るほうがよいので、それに絞ると星５と星２のみ。その星２の評を読むと「国の報告書の分析を無批判に受け入れる姿勢も気になる」とあるのが微笑ましい。星５の評はしかし特に言及はない。それでも、総じて見れば、問題提起のあるよい本と言えるのではないかと思う。というか、私も読後、これは良書だなという
![[書評]若者は本当にお金がないのか？統計データが語る意外な真実（久我尚子）: 極東ブログ](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/0ec4b5d6a995b140c1132febbeb962dbb593019f/height=288;version=1;width=512/http%3A%2F%2Fimages.amazon.com%2Fimages%2FP%2F4334038026.01._PC_SCMZZZZZZZ_.jpg)
Yahoo!ニュース - やせ型女性、過去最多 ２０代の５人に１人以上 （産経新聞）
「やせ型」の成人女性の割合が、同項目を調べ始めた昭和５５年以降最多の１２・３％になったことが、厚生労働省が９日発表した平成２５年の「国民健康・栄養調査」で分かった。厚労省は「２０〜３０代は食事のバランスが悪く、運動習慣が少ない傾向にあることが影響しているのではないか」と分析している。 調査は２５年１１月、全国の３４９３世帯を対象に行われた。その結果、身長と体重から計算した「肥満度（ＢＭＩ）」が１８・５未満の「やせ型」は、成人女性の１２・３％（前年比０・９ポイント増）と過去最多。年代別では２０代が２１・５％、３０代が１７・６％、４０代が１１％となった。成人男性では４・７％がやせ型で、２０代１０・５％▽３０代３・７％▽４０代２・７％−となった。 一方、ＢＭＩ２５以上の肥満者は、成人男性で２８・６％と、この１０年で増加傾向。４０代では３４・９％、５０代では３１・１％といずれも３割を超えた。成
あなたは金融緩和で損をするタイプ？得するタイプ？ - ふろむだ＠分裂勘違い君劇場
アベノミクスのウリは強力な金融緩和だが、 実は、金融緩和で損する人は、けっこうたくさんいる。 得する人の方が多いから、やってるだけで。 中には全員が得するかのようなことを言う人もいるけど、 まあ、ぶっちゃけ、それはウソだ。 たしかに全体のパイは膨らむので、平均すると得する人の方が多くなるだろうが、 全員が全員必ず得する、というような虫のいい話ではない。 損する人も、けっこうたくさん出てくると思う。 基本的に、以下のタイプは得をすると思う。 (1)一部の大金持ち (2)失業者 (3)貧困層 以下のタイプは損をする人がけっこう出てくると思う。 (1)中高年正社員 (2)中小企業経営者 (3)中高年の小金持ち 以下、理由を述べる。 金融緩和をし続けて、2%インフレが常態化したとする。 多くの企業で、かなりの数の中高年正社員の名目賃金を据え置きにするケースがけっこう出てくると思う。 となると、年率
比例投票先、自民３７％・民主１１％ 朝日新聞連続調査：朝日新聞デジタル
朝日新聞社は２２、２３日、衆院選に向けて連続世論調査（電話）の１回目を実施した。比例区投票先を政党名を挙げて聞くと、自民が３７％（１９、２０日実施の緊急世論調査は３７％）で、民主１１％（同１３％）、維新６％（同６％）、公明５％（同４％）、共産５％（同６％）などを引き離した。 解散前は自民、公明両党の与党で定数４８０議席の３分の２を占めたが、望ましい選挙結果は「野党が議席を増やす」が３６％で、「今とあまり変わらないまま」３１％、「与党が議席を増やす」１８％が続いた。 無党派層では「野党が議席を増やす」が４４％に達したが、無党派層の比例区投票先は自民（１７％）が最も多く、民主（１２％）、維新（７％）、共産（６％）などに分散している。 また、経済、外交・安全保障、社会保障、原発・エネルギーの四つの政策テーマごとに安倍晋三首相の取り組みの評価を尋ねたところ、経済政策は「評価する」が３８％で、「評価
この国の給与の官民格差１．５倍以上は極めてアンフェアである理由〜人事院の「主要な民間企業」の給与の動向は実態とかけ離れている - 木走日記
７日付け日経新聞記事から。 河村市長に「賃上げ勧告尊重を」 名古屋市人事委員長 2014/11/7 3:05 名古屋市の河村たかし市長が、職員の今年度の給与を引き上げるように求めた市人事委員会の勧告を拒否する方針を明らかにしたのを受け、人事委の栢森（かやもり）新治委員長は６日、河村市長と会い、改めて勧告を尊重するよう求めた。ただ、河村市長は考えを変えない方針を示し、議論は平行線をたどった。 河村市長は一律に給与を上げる勧告を拒否する一方、代案として行政職員の平均年収605万円を下回る職員の給与を上げ、同水準以上は下げる考えを示している。栢森委員長は「（代案は）全般的な給与水準の引き上げとならず給与勧告の尊重とはならない」との考えを説明した。 栢森委員長は「市長は職員のトップでもある。市長のために仕事をする意欲が失われる」と語り、職員の士気を保つためにも勧告尊重を求めた。河村市長は「給与を引
韓国が「子供幸福度」最下位、受験ストレスなど影響＝先進国調査
世界３０カ国で実施した子供の幸福度調査で、韓国が最下位となったことが分かった。同国政府は、受験などのストレスが原因とみている。写真は受験生（右）を励ます後輩ら。２０１２年撮影（２０１４年 ロイター/Kim Hong-Ji ） ［ソウル ４日 ロイター］ - 世界３０カ国で実施した子供の幸福度調査で、韓国が最下位となったことが分かった。同国政府は、受験などのストレスが原因とみている。 調査は、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国のうち２７カ国およびルーマニア、ラトビア、リトアニアの３カ国で実施された。韓国では１８歳以下の子供のいる４０００世帯以上が対象となった。 韓国の保健福祉省は「子供らの生活満足度を阻害している最大の要因は学業によるストレスだ。次いで校内暴力、ネット依存、サイバー暴力などが挙げられる」と述べた。 韓国統計局によると、自殺傾向のある１５─１９歳の子供の半数以上が、原因に「学業
牛乳を飲み過ぎる人は寿命短く、骨折増える…スウェーデン研究 : 痛いニュース(ﾉ∀`)
牛乳を飲み過ぎる人は寿命短く、骨折増える…スウェーデン研究 1 名前：かじりむし ★＠＼(^o^)／：2014/10/29(水) 22:01:53.28 ID:???0.net 牛乳の飲み過ぎは健康に悪い？ スウェーデン研究 牛乳をたくさん飲むと、骨が強くなり健康になる──そう医者たちは言うが、英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（British Medical Journal、BMJ）で29日に発表されたスウェーデン人を対象とした調査では、牛乳摂取量の多い人は、少ない人と比べて寿命が短く、女性では骨折が増えるとの結果が示されたという。 スウェーデンのチームが実施した調査は、39〜74歳の女性6万1000人を対象にした約20年にわたる観察記録と、45〜79歳の男性4万5000人以上を対象にした11年間の観察記録に基づいたもの。参加者が提供したデータには、食事、ライフスタイル、体重
「サービス業ではタブレットの導入成果が大きいほど業績が良い」--IDC調査
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは10月14日、サービス業でのタブレットソリューション市場の調査結果を発表した。タブレット本体やその導入に付随する設備、アプリケーション、サービス、保守費用などを含むタブレットソリューションの市場規模は、2013年に1240億円、2014年は1372億円と予測。2013～2018年の年平均成長率（CAGR）は9.7％、2018年には1974億円になるとみる。2013年のタブレットの出荷台数は34万8000台、2014年は42万8000台、2013～2018年のCAGRは21.1％、2018年には90万6000台と予測している。 サービス業を対象にしたユーザー調査では、企業の15.5％がタブレットを導入したと回答しており
癌は、 欧米ではどんどん減っているのに なぜ、日本人ばかりが「がん」で死ぬのか | 賢者の知恵 | 現代ビジネス [講談社]
日本人にはあまり知られていない不可解な事実がある。先進国の中で日本だけ、がんの死亡数が増加し続けているという。わが国の医療は世界トップレベル—だからといって、安心してはいられない。 30年で2倍に増えた 「じつは、がんの死亡数が増え続けているのは、先進国では日本だけなのです」 東京大学医学部附属病院放射線科准教授の中川恵一氏はこう断言する。 日本人の平均寿命は女性が86・61歳で世界一、男性は80・21歳で第4位。その数字だけが独り歩きし、日本人は健康なのだと思いがちだが、そう考えているのは我々日本人だけのようだ。 米国で1年間にがんで死ぬ人は、約57・5万人。日本人は約36・5万人だが、人口10万人当たりで換算すると、日本人の死亡数は米国の約1・6倍にもなっている。意外なことだが、日本は先進国であるにもかかわらず、がんが原因で亡くなる人が増え続ける唯一の国。日本が「がん大国」である「本当
![癌は、 欧米ではどんどん減っているのに なぜ、日本人ばかりが「がん」で死ぬのか | 賢者の知恵 | 現代ビジネス [講談社]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/372489352b9b4007716378b7b6e9d2b937a5088a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fgendai-m.ismcdn.jp%2Fcommon%2Fimages%2Fv3%2Fmeta%2Ffb_ogp-image.png)
好調マルエツ、イオン傘下でも戦略は真逆 （東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース
「震災以降、コンビニにとられまくっていたマーケットが、徐々に食品スーパーに戻ってきた。その差は素材の扱いがあるかないか、だ」――。首都圏の大手食品スーパー、マルエツが10月9日に発表した中間決算は、生鮮3品の拡販を背景に、上期の既存店売上高が前年同期比で4.9％増となった。営業利益は7月29日に発表した上方修正の見通しをさらに上回る23億円(前年同期比2.3倍)と好調だっこともあり、上田真社長からは強気の発言が相次いだ。 【詳細画像または表】 ■ 安さ一辺倒ではダメ 好決算のキーワードは「上質商品」「大量目」そして「素材回帰」だ。 マルエツでは今上期、集客のために青果の価格を引き下げ、精肉などで上質商品や大量目商品を拡充した。「20年間続いたデフレ下であれば、一品価格を下げて買上点数を増やすのがセオリーだが、あえて上質商品を売り込んで単価を上げていく戦略を取った」(上田社長)。また、従
新聞はこれからも「必要」８９％…読売調査 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
情報や知識を得るために、新聞はこれからも「必要だ」と考える人は８９％で、昨年と同数値の高い水準となった。 新聞の報道を「信頼できる」と答えた人は８０％だった。昨年の８６％から低下したが、引き続き高い信頼を維持した。昨年より下がったのは、いわゆる従軍慰安婦問題と東京電力福島第一原子力発電所事故をめぐる朝日新聞の誤報が影響しているとみられる。 朝日新聞の誤報が国際社会における日本の評価に「悪い影響を与えた」と回答した人は７７％に上った。 新聞に期待すること（複数回答）は、「情報を正確に伝える」が最多の６６％。以下、「事実を分かりやすく伝える」６２％、「地域に密着した情報を伝える」３７％、「情報を早く伝える」３１％などだった。
平均貯蓄1658万円は「“回答率”0.02％」の調査で算出した代物だった！
2人以上世帯約3000万のうち、サンプル数はたった6363世帯 新聞を読んでいると、定期的に「家計調査」に関する記事が出てくる。ご存じの通り総務省が毎年行っているもので、毎年のように「1世帯あたりの平均貯蓄額は……」というタイトルが立つ。 「6363」 いきなり意味不明な数字を載せた。この数字は何だと想像するだろうか。実はこれ、「家計調査」のサンプル数である。総務省のサイトには2012年の家計調査結果が載っていて、その中に貯蓄に関するデータがあるのだが、「サンプル数（2人以上の世帯の集計世帯数）」がこの6363だったのだ。 著者は、データを見ながら気になった。 この「2人以上の世帯の集計世帯数」の単位は何だろうか？ 「1千件」だろうか？ 表に単位がなかったので、総務省の担当部署に電話を入れてみた。 「あのー、集計世帯数が載っていますが、これは単位は何ですか？ 1千件ですか？」 それに対して
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