＜健保情報＞サイトに統合 ６７７３万人分、病気予防に活用 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
東京大が１２月から、国内６７７３万人分の健康診断、医療費、生活習慣などのデータを集計した分析・支援ウェブサイトを運用する。１３９９の健康保険組合（２９４６万人）と、中小企業の全国健康保険協会（協会けんぽ、３８２７万人）が持つデータを統合することで、業界別・地域別の健康状態の傾向や、どの健保組合がどれぐらい医療費を使い、どんな対策を取っているかを比較検討できる。病気の予防や医療費適正化のための政策立案に活用が期待される。専門家によると、世界で初めての試み。【斎藤義彦】 この「データヘルス・ポータルサイト」は厚生労働省の補助金で東京大政策ビジョン研究センターの「データヘルス研究ユニット」（仮称）が構築した。がんや高血圧症など疾病別の医療費、年次や年齢による医療費の変化、血糖値やメタボなど健診の結果分析・実施率、運動や喫煙など生活習慣の調査結果といったデータが一つのサイトに統合・分析され、一目で
日立、生活習慣病の発症率と医療費を予測するモデルを開発
日立健康保険組合（日立健保）と日立製作所は2014年3月12日、特定健康診査（特定健診）や診療報酬明細書（レセプト）の情報を活用し、集団における将来の生活習慣病の発症率と医療費総額を予測するモデルを開発したことを発表した。開発にあたっては、日立健保が保有する特定健診とレセプトのデータを匿名化し、個人を特定できない形にして利用した。 これまで生活習慣病の発症を予測するには、一般的に疫学研究や医療現場で得られた知見をもとに、疾病ごとの個別モデルを生成する方法が用いられてきた。しかし生活習慣病は、各疾病が互いに影響しあい、重症化すると合併症を引き起こすことから、精度の高い予測をするには疾病間の影響まで考慮した発症率予測とこれに基づいた医療費予測が必要になるという。 そこで日立健保と日立は、日立健保が保有する複数年分のレセプトと特定健診のデータから、生活習慣病の疾病間の影響を考慮した予測モデルを開
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