行動経済学でがん検診を受けない人を変える！
本連載の特別版として対談記事を掲載しています。対談2回目に登場するのは国立がん研究センター社会と健康研究センター保健社会学研究部健康増進科学研究室室長の溝田友里氏。本連載の著者、近藤慎太郎医師は2018年夏、書籍『医者がマンガで教える日本一まっとうながん検診の受け方、使い方』を発売し、「がん検診」についてマンガを活用しながら分かりやすく説明した。 多くの人が、がん検診を受けなくてはと思っていても、分かりづらさや面倒な印象でついあと回しにしてしまいがちだ。果たしてがん検診は受ける価値があるのか。仮にあるとすればどのように活用すればいいのだろうか。まっとうながん検診の受け方について語り合った。（今回はその後編） 近藤氏（以下、近藤）：溝田先生は、がん検診をいかに受診してもらうかという課題に取り組んでいるそうですが、がん検診を受けない理由は一体、何なのでしょうか。 溝田氏（以下、溝田）：がん検診
「還暦以上は全員弾よけになる」宣言が生んだ力
110カ国以上で緊急援助、開発事業などに関わり、現在、世界エイズ・結核・マラリア対策基金（グローバルファンド）戦略・投資・効果局長を務める國井修さん。生涯のテーマに掲げる「No one left behind（誰も置き去りにしない）」を実現するために、何が必要なのか。時折日本に一時帰国した時に“逢いたい人”との対談を通して探っていく。第9回のゲストは女川町長の須田善明さんです。 須田善明（すだ・よしあき）さん 1972年女川町生まれ。明治大学卒業後、広告代理店勤務を経て、99年宮城県議会議員に初当選、3期を務めた後、2011年11月に女川町長に。東日本大震災による津波では自らも家を失い、母、妻、長男、長女と仮設住宅に住んだ。父は1983年から16年間女川町長を務めた故善二郎氏。 國井：対談シリーズ9回目のゲストは、宮城県女川町長の須田善明さんです。2011年3月11日、女川町は地震が引き起
「触らない痴漢」の恐怖とロンドンの監視社会
数字を見てるだけで「経営をする気」がない経営者 「会社を変えてやる！」と意気揚々だった若手が、出世したとたんに豹変 女性だけの会議はダラダラ長い ヒマな50代がごろごろいる 「いやぁ、完徹しちゃって、ははっ」と徹夜自慢する etc etc どこの組織でも起こる問題を53の研究に基づき「真実」を展開。 「文化心理学」「ピーターの法則」「首尾一貫感覚」「わが国大企業の中間管理者とその昇進」「OECD国際成人力調査 」「プロジェクト・アリストテレス」など幾多もの理論や学術論文に加え、「 600人強へのインタビュー」から改善の具体策を導き出す“役立つ一冊”です。 2018/04/11 19:21 サテライトオフィスとか、30年前からずっと言っているような。。。 他の方のコメントにもあるように、バブル期に若手に選んでもらうために 特に大企業はフレックス導入しましたよね。 不景気時に経営の下手さがバレ
小泉進次郎氏らが激論！高齢者優遇は行き過ぎだ
小泉進次郎氏ら自民党の若手議員が、子育て支援に使う「こども保険」など大胆な社会保障改革を打ち出している。その狙いを、中心メンバーの3人が座談会で激論を交わした。 日経ビジネスでは、「さらば『老害』ニッポン」と題してオンラインで連載を始めます。 連載第1回の小泉進次郎氏ら自民党若手議員による座談会は、日経ビジネス本誌特集「さらば『老害』ニッポン 10の提言」（5月1日号）に掲載した内容に加筆したものです。 （構成：庄司容子） 「高齢者優遇」と批判されている社会保障制度の改革を大胆に主張しています。「こども保険」など新たな枠組みを提言するのは、なぜでしょうか。 小泉進次郎氏：2015年末に高齢者に3万円の臨時給付金を配る議論が持ち上がりました。予算総額で4000億円もの規模です。一方で、少子化対策には財源がないと言う。これからどんな国、どんな社会を作るかという議論をしなければならないのに、高齢
合成画像を容易に検出、もう論文不正はできない
2次元画像のみならず、3次元画像、動画と扱う画像の種類も多様化している。2次元で「丸」と認識していた細胞が、3次元だと「チューブ状」であることが分かることもある。扱うデータ量が増えればそれだけ作業量も増える。 画像の“重み”も増している。数枚の画像から読み取った優位な差だけでは、論拠に乏しいと見なされることが増えた。大量の画像から統計的に優位を証明する必要に迫られている。 その一方、STAP論文問題の影響などもあり「論文に画像を掲載する際にビクビクする研究者は少なくない」（島原氏）。扱う量と比例して、研究者や科学者の画像分析レベルが上がるわけではない。このままでは研究者が画像データの処理や分析をする“作業者”になってしまいかねない──。島原氏がそんな危機感を持ったのは、自らも研究者だったからだ。 現在28歳の島原氏は大学学部時代に遺伝子工学を専攻。多いときで40ものプロジェクトに関わってい
「根本から新しいこと」へメーカー研究所が挑む理由：日経ビジネスオンライン
岡田 誠（おかだ・まこと）氏 富士通研究所 R＆D戦略本部 シニアマネージャー（技術経営MOT担当） 実践知研究センター研究員 1961年生まれ。早稲田大学応用物理学修士。1986年に富士通研究所に入社。現在の担当は研究所のビジョン策定など技術のマネジメント業務。2011年に国際大学GLOCOM、NPO法人認知症フレンドシップクラブとの3組織共同プロジェクト「認知症プロジェクト」を立ち上げる。 企業の研究所が社会起業家と組んでイノベーションを起こそうとしている。富士通研究所は2011年秋から認知症支援者団体である認知症フレンドシップクラブと共同プロジェクトを発足。新しい研究テーマの探索活動を始めている。 「全く異なる立場、異なる視点を持った人々とのかかわりが、研究テーマに広がりをもたらしそうだ」。富士通研究所でこのプロジェクトを主導する岡田誠 R＆D戦略本部シニアマネージャーはこう語る。
「女ばかり増やしてどうする？」 “逆差別”を訴える男と女のすれ違い：日経ビジネスオンライン
何だかすごい。公約といえども、やっぱりすごい。そして、「うらやましい～」――。 何がって？ 女性たちに囲まれニンマリしている男性、いやいや、そうではなく、この国の女性たちだ。そう。新閣僚34人のうち17人が女性という「男女同数内閣」が、フランスで発足したのである。 ニンマリしている男性とは、フランスで17年ぶりの社会党大統領に就任したオランド氏。彼は「男女同数内閣」と、「女性の権利省（Ministre des droits des femmes）の新設」を公約とし、それを実行したのである。ちなみに元パートナーは、前回の大統領選で社会党初の女性候補として出馬してサルコジ氏に敗退したマリー・セゴレーヌ・ロワイヤルさん。現パートナーはジャーナリストと、いずれも「フェミニスト」と言われている女性たちだ。 そんな大統領を、「強い女好き」などと冷やかす人もいるようだし、重要閣僚は男性にしている、との指
若者が変わり始めたのに、大人と社会が変われない日本：日経ビジネスオンライン
早稲田大学の学生である税所篤快さんは、バングラデシュに乗り込みDVDに録画した現地の有名予備校講師の授業を使った勉強方法を取り入れた（第1回）。地方の貧困な学生を励ましながら、なんとか1年目に名門ダッカ大学などに生徒が合格させた（第2回）。そして、2年目にバングラで教室を拡大しようとしたものの挫折、3年目はその経験をバネにルワンダやヨルダンにまで展開を広げようとしている（第3回）。一見、無鉄砲にも見える活動は、どのように受け止めればいいのだろうか。前回に引き続き、税所さんが師と仰ぐ、一橋大学の米倉誠一郎教授に聞いた。 （聞き手は、伊藤暢人） 今、アメリカでは人気就職先はソーシャルビジネスに移っています。 米倉：はい。「ティーチ・フォー・アメリカ」はウェンディ・コップさんが1990年にプリンストン大の卒業論文で「アメリカの若者たちを公立学校の先生に2年間させよう」と書いたことから始まりました
「復興の狼煙」は人のココロをリレーするマーケティング：日経ビジネスオンライン
関橋 英作 マーケッター 外資系広告代理店JWTでコピーライターから副社長までを歴任。ハーゲンダッツ、キットカット、デビアス・ダイヤモンド、NOVA英会話学校など、数多くのブランドを担当、成功に導く。 この著者の記事を見る
第1回 津波研究者が見た“悪夢”：日経ビジネスオンライン
世界の環境、文化、動植物を見守り、地球のいまを伝える「ナショナル ジオグラフィック」。そのウェブ版である「Webナショジオ」の名物連載「研究室に行ってみた」を日経ビジネスオンラインの読者にお届けします。第1回は、昨年の震災でにわかに注目を集めた津波について。津波工学研究室からの報告です。 2011年3月11日。日本の東北地方沖で発生したマグニチュード9の巨大地震による巨大津波は、宮城県、岩手県、福島県の3県を中心に、北海道から関東地方の太平洋岸にかけて大きな被害をもたらした。場所によっては波高10m以上、遡上高40m以上を記録。これだけの津波が近代都市を襲ったのは史上はじめてである。3.11からおよそ1年。私たちは何を学び、これから何をすべきなのか。津波工学研究の第一人者が解明した巨大津波の真相と対策。 2011年の3月11日、ぼくは取材でカンボジアに滞在していた。 大地震の発生から2時間
なでしこ報道で露呈した“ニッポン”の未熟な女性観：日経ビジネスオンライン
「結婚したいですか？」 「彼氏はいますか？」 「将来、子供は欲しいですか？」 会社で聞いたら、即問題視されそうな質問を、戸惑うことなく口にするテレビ番組のリポーターやキャスターたち。 「金メダル取って、もてるようになりましたか？」という質問を、柔道家の塚田真希さんやレスリングの吉田沙保里選手にしたVTRを流し、スタジオで笑う人々。 いったい何なのだろうか。不愉快な気分になった。そう、女子サッカーのワールドカップで初優勝を果たし日本中に勇気と元気をくれた、なでしこジャパンのメンバーが帰国後、テレビ出演した時のことである。 「女性だけのチームをまとめるのって、大変でしょ？」 「オヤジギャグは、女性の心をつかむため？」 「全国の女性部下を持つ上司たちが、監督のノウハウを知りたがってるでしょ」 佐々木則夫監督にも、ん？ という質問ばかりが繰り返された。 え～っと、つまり、女性部下は扱いにくいってこ
3.11もブレなかった東京ディズニーランドの優先順位：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 午後2時46分、園内にいた7万人が異様な揺れを感じた 東日本大震災当日3月11日。東京ディズニーリゾート（以下TDR、運営会社はオリエンタルランド：千葉県浦安市）を訪れていた約7万人の人たちは、まさか今日この場所で大地震を体験するなどと想像していなかったはずだ。もちろん約1万人のTDRのスタッフ（同社ではキャストと呼ぶ）たちもそうだっただろう。キャストの約9割は、高校生や大学生を中心としたアルバイトだ。アルバイトが現場を支えているのが、TDRの実態だ。 午後2時46分に発生した震度5強の揺れは、噴水にたまった水をまき散らし、水上を巡るアトラクションの船さえも大きく揺らした。7万人の来園者（同社ではゲストと呼ぶ）たちは、前代未聞の体験に当然パニ
長期微量被曝はどれくらい危険か：日経ビジネスオンライン
5月に入りました。福島第一原発の状態はいずれも予断は許さないものの、一定の安定をみており、メディアの関心も事故直後とは様変わりしてきました。 この連載の内容を基に書籍を編むという相談を版元としているのですが、3月4月時点の記載をそのまま活字にしても、多くの方に長期的に役立つ情報になるとは限りません。最初から「想定の範囲内」ではありましたが、実際にメディアの空気感や日経ビジネスオンラインにいただくコメントや、ツイッターでのやり取りなどを通じて、皮膚感覚の変化を感じています。 長期的に続くことがほぼ分かっている問題として、前回は原子炉の冷却の問題を扱いましたが、今回は「微量被曝」について考えたいと思います。 最初に結論を言いますと、微量被曝について不用意に確定的なことを言うと、多くの場合、ウソになってしまう、ということです。 なぜか？ それは、人によって放射線への感受性に個体差が大きくあるから
公用語化の前に議論したい、本当に考える教育カリキュラム：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 過去2回にわたり米国の大学教育の強さであるリベラルアーツ教育や米ハーバード大学の卒業生のネットワークについて書かせていただいた。読者の方のコメントで、英語公用語化って何というタイトルから内容が離れてきているという指摘を受けた。 今回のテーマも読者の方に英語公用語化と少し離れたテーマと指摘される可能性があるが、海外の一部の高校で行われている教育についてご紹介したい。なぜなら、英語の公用語化の意義を考えることは、すなわち日本人の国際化への道筋を考えることなのである。その前提に立ち戻った時、公用語化よりも先になすべきことがあまりに多いというのが私の実感だからだ。 国際社会で競争していくには、英語の能力だけではなく、議論する能力も試される。そういう意
日本人女性がもてる3つの理由：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン なぜ、日本人女性は、海外でもてるのだろう。私は、海外で現地の富裕男性と結婚している日本人女性を見るたびに、日本人女性は海外の結婚市場での「勝ち組」といってよいのではないかという思いに駆られる。 今回の調査でも、日本人女性の方は、現地のアジア人が好きだから結婚したという人はいなかった。ましてや、結婚相手を見つけるために、アジアに渡ったという人はいない。逆に、彼女たちから、「どうも夫は日本人女性が好みらしい」とか「私が日本人だから声をかけたと言われた」という話を聞かされる。 場所はアジアである。欧米なら、エキゾチックで小柄な東洋人の一員として日本人女性が好まれるというのも分かる。米国や欧州で国際結婚している日本人女性は多いが、同じように中国人女性
ザッカーバーグを超える？20歳の才媛現る：日経ビジネスオンライン
しかし、アメリカでは既に次世代に注目がシフトしている。注目の的は、“女ザッカーバーグ”と呼ばれるジェシカ・マーである。9歳からプログラミングを始め、12歳で会社を立ち上げ、15歳で高校を卒業。18歳で名門カリフォルニア大学バークレー校（コンピューターサイエンス専攻）を卒業した。現在20歳である。 彼女の事業はソーシャルメディアではない。なんともそれが一見地味なビジネスなのだ。ベンチャー創業者たちの財務管理ソリューションビジネスだ。シリコンバレーのベンチャー創業者は、技術にはやたら詳しいが、財務には弱い創業者が多い。技術は素晴らしいものの、財務の健全性が維持できず廃業してしまう小企業が多いのも特徴だ。財務担当者を雇うステージにまでたどり着けない企業も多い。 老練なビジネスモデル それらの企業が口座情報を入力するだけで、経費分析から資金繰りまで分析し、簡素で見やすいグラフにしてくれる。財務の「
インド留学生は「金の卵」：日経ビジネスオンライン
インドと日本の「かけ橋」作りを目指しているのが日本で環境技術会社グリーンジャパンを起業したインド人のニルマラ純子氏だ。 日本GE（ゼネラル・エレクトリック）などで働き、現在は優秀なインド人を日本企業に送り込むために動いている。今後、日本のインド進出が一段と加速する中で、インド人をどのようにマネジメントすべきなのかについて聞いてみた。 （聞き手は佐藤紀泰＝日経ビジネス編集委員） ニルマラ 私は2001年に日本に来ました。もともとはソフトウエアの技術者であり、それで日本の専門学校から講師として招かれたのです。日本の専門学校ではソフトウエアの教育プログラムも作っていました。 その後には縁があって、日本GEで働きました。非常に素晴らしい会社でしたね。それと、法政大学で経営学修士（MBA）を取得し、2009年4月にこの会社を作ったのです。 私は日本とインドのかけ橋になりたいのです。日本の技術をインド
英語でセルフマーケティングができて仕事につながる：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回（「英語ができても、意思が通じるとは限らない」）は、グローバルビジネスにおいて、語学力もさることながら、コミュニケーション力もビジネスを円滑に進めるためには同じように大切ではないかという問題提議をさせていただいた。 今回は、もっと具体的に、交渉術、プレゼンテーション、ネットワーキング、セルフマーケティングなど、グローバルビジネスの中で避けては通れないスキルについて私が経験したことを中心にお話したい。日本語でうまく交渉やネットワーク作りができる人はやはり、海外でもうまくできる。英語が上手だからといって、プレゼンや交渉がうまくいくものではない。大切なビジネススキルだから、ネイティブもプレゼン術や、交渉術を真剣に勉強している。 交渉力なしでは海
何が日本の若者を俯かせてしまうのか？ ——ブエノスアイレスから見た不思議の国・日本：日経ビジネスオンライン
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ヤフーの新CEOが大役と出産を両立できるワケ：日経ビジネスオンライン