「味坊集団」と聞いて、つい反応してしまう中華料理ファンもいるのではないでしょうか。 本場中国東北地方の家庭料理が楽しめる神田の「味坊」をはじめ、羊料理に特化した御徒町の「羊香味坊」、北京地方の大衆酒場のおつまみに特化した御徒町の「老酒舗」など、コンセプトの異なる中華料理店を展開する新進気鋭の飲食企業。 そんな味坊集団が2022年8月、代々木上原に新店舗をオープンしたことをご存じでしょうか? その名も「蒸籠味坊(じょうりゅうあじぼう)」。 炒め物のイメージが強い中華料理ですが、「中国の家庭でよく食べられている蒸し料理に特化した店舗」とのこと。 「これは絶対見逃せない!」ということで、味坊集団の大ファンであるライターのJUNERAYが早速お邪魔してきました! ▲今回取材に応じていただいた専務取締役の林強さん お店は代々木上原駅改札口から直結した通路沿いにあります。雨の日も濡れずに食べに行けるの
「もっと辛くてもいい。辛いほどおいしいです」 湖南料理では、さまざまな種類のトウガラシを使います。 それも生のもの、乾燥させたもの、発酵させたものなどがあり、多様な辛みを出します。 店のオーナー・劉振軒(リュウ・シンケン)さんも湖南省出身です。 「ふるさとの料理を食べたくて、日本に本場の味がなかったので店を開きました。最近は日本人のお客さんも増えています。湖南省のトウガラシは、日本のものと香りも辛さも全然違います。日本で手に入りにくい種類の新鮮なトウガラシを使いたくて、自分の農場で栽培しています」 本場の味を出すために、そこまでしているとは! 埼玉県にある劉さんの農場を訪ねてみることにしました。 都心から車で1時間。ここで中国人スタッフがさまざまな野菜やトウガラシを栽培しています。 細長いインゲンや、巨大なウリなど、見たことのない珍しい野菜が。 実はここは試験農場で、試しに少量育ててみて、
酢豚やエビチリ、ラーメンといった日本人向け“町中華”とは違う、本場の味の中国料理、“ガチ中華”。この数年で急増しています。東京近郊のガチ中華の広がりや、中国各地の料理のバリエーションを、地図にまとめました。日本にいながらにして、中国各地の多様な味に出会える時代です。 (クローズアップ現代取材班) どこで食べられる? “ガチ中華” ガチ中華を発掘し、情報発信を続ける「東京ディープチャイナ研究会」の中村正人さんによると、都内および東京近郊には、ガチ中華が集まるエリアがいくつかあります。 ○埼京線沿線(新宿~池袋) ○上野・御徒町 ○総武線沿線(錦糸町~小岩) ○西川口・蕨 ○蒲田 中村さんたちの情報に、在住中国人人口の地図を重ねてみると、中国人の多い地域とガチ中華の多い地域がほぼ一致します。在日中国人が多く住む地域(東京都江東区・江戸川区、埼玉県川口市など)や、通勤・通学のターミナル駅周辺に出
やまや・たけし/1976年東京都生まれ。システムエンジニアを経て2002年よりライターとして活動。中国をはじめとするアジア諸国のIT事情を専門とし、幅広いメディアで執筆活動を行っている。執筆の他、講演や調査なども行う。著書に『中国のインターネット史 ワールドワイドウェブからの独立』(星海社新書)など。 DOL特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 「便利蜂」という中国の新興コンビニをご存じだろうか。顧客対応と従業員管理の両面でITをフル活用しているのが特徴だ。顧客対応では、商品のQRコードを読み込むだけで決済が完了するなど先進的な仕組みを採用している。だが従業員管理においては、ミスをした店員に対してAIが「減給処分」を下すなど非情な対応を行っているようだ。これに反発した関係者
中国は人口統計の数値を捏造していると指摘されており、異議を唱える者は取り締まりの対象となってきた。そのため同国が「公式」としている人口に関しては、さまざまな議論がある。 そんななか、中国の公安当局が管理する10億人分の個人情報が流出した可能性があると7月に報じられた。氏名や住所、犯罪歴、病歴記録までが含まれており、史上最大規模の情報流出とされている。 著名な人口学者である易富賢によれば、この事件によって漏洩した情報が中国の「数値捏造」を裏付けているという。 人口減少を頑なに認めない 中国政府公認の人口統計数値が意図的にかさ増しされていることなど、誰もが知っていることだ。にもかかわらず、当局はこれらのデータに疑義を呈する者たちを次々と弾圧している。 たとえば拙著『大國空巣』は、2007年の出版直後に発禁となった。同書が中国の一人っ子政策への懸念を表明し、人口の減少が始まるのが、中国当局と国連
台湾・台北の立法院(議会)で、防弾チョッキを着て記者会見に臨み、再取得した台湾籍の身分証明書の拡大コピーを披露する半導体大手・聯華電子(UMC)の創業者、曹興誠(ロバート・ツァオ)氏(2022年9月1日撮影)。(c)Sam Yeh / AFP 【9月1日 AFP】台湾の半導体大手、聯華電子(UMC)創業者の曹興誠(ロバート・ツァオ、Robert Tsao)氏(75)は1日、私財10億台湾ドル(約45億円)を投じ、中国の台湾侵攻が現実となった場合に防衛支援を行う「民間の勇士」300万人以上を育成する計画を発表した。 曹氏は台湾で最も成功した大物実業家の一人。多くの台湾財界人と同様に中国に巨額投資を行っており、対中問題では長く慎重姿勢を取ってきたが、近年UMCの役職を退いて以降は率直な発言が増えている。 防弾チョッキを着て記者会見に登場した曹氏は、中国が台湾に対して武力を行使すれば「意図的な虐
2019年のオープンから、狂ったように食べまくったラーメン屋さんがある。 東京都中央区・水天宮前駅にある「西北拉麺。(シーベイラーメン)」だ。 比喩ではなく、スープを飲み干しレンゲを置く頃にはもう、また食べたくなっていた。食欲の無限ループを引き起こし、来る日も来る日も通い続けた。 蘭州麺の流れをくむ水天宮前駅の「西北ラーメン」だよ!!!!!!!!!!!うまい!!!うまいよ!!うま〜〜〜〜〜い!!!麺が細いのにむちむち、スープは淡白そうなのに深みがある〜〜〜〜〜!!!!!うまい〜〜 pic.twitter.com/7cnubb61M0 — 松澤茂信 (@matsuzawa_s) February 25, 2019 1週間ぶりの西北ラーメン、獣のようにむさぼり尽くした。食べない期間が愛を育てた。海老チャーハンも美味い。#今日の汁 pic.twitter.com/8f7VRnsj52 — 松澤茂
国連は、インドの人口が来年、中国を上回り、世界最多になるという推計を発表しました。 国連が11日に発表した報告書によりますと、ことしの時点で、世界トップの中国の人口は14億2600万人、世界第2位のインドは14億1200万人としています。 そして来年にはインドが中国を抜いて、世界最多になると推計しています。 インドの人口はその後も増え続け、2050年には16億6800万人となり、中国の13億1700万人を大きく引き離すと見ています。 インド政府は人口の抑制策をとっていますが、世界銀行によりますと、インドの乳幼児の死亡率は低下を続けていて、国連はこうしたことが人口の増加の要因になっているとしています。 一方、中国はひと組の夫婦に原則として1人の子どもしか認めない、いわゆる「一人っ子政策」を1980年ごろから実施した影響が大きく、少子高齢化が進んでいます。 また、国連の報告書は、世界全体の人口
中国が「月の占領」目指す NASA長官が懸念 2022年07月06日17時36分 米航空宇宙局(NASA)のネルソン長官=2021年6月、ワシントン(AFP時事) 【北京ロイター時事】米航空宇宙局(NASA)のネルソン長官は2日発行のドイツ紙ビルト掲載のインタビューで、中国が月を「占領」するかもしれないと懸念を表明した。中国は強く反発している。 中国、有人宇宙船打ち上げ 半年滞在、ステーション年内完成へ ネルソン氏はこの中で「中国が月に着陸し『われわれのものだ。入ってくるな』と言うのではないかと、大いに懸念せざるを得ない」と発言。中国の宇宙開発が軍事計画であり、他国から技術を盗んでいるとも述べた。 これに対し中国外務省の趙立堅副報道局長は4日、「中国の正常かつ責任ある宇宙開発に、米国は絶えず中傷キャンペーンを仕掛けている」と反論。中国は宇宙空間における軍拡競争に反対していると主張した。 国
中国・上海のショッピングモールで2017年に開催された「ドラゴンボール」展(資料写真、2017年4月26日、写真:アフロ) (馬 克我:日本在住中国人ライター) 2014年、アメリカのSF映画『トランスフォーマー/ロストエイジ』が中国で上映された。中国における興行収入は19億8100万人民元(当時レートで、約341億6452万円)に上り、アメリカでの興行収入を超えて世界最多となった。 この数字には、中国改革開放の歴史が反映されているといえる。 1978年、毛沢東が死去して2年ほど経った頃、鄧小平が実権をほぼ掌握し、中国の改革開放政策は幕を開けた。象徴的だったのは、資本主義国家の映画の上映を中国で解禁したことだ。同年、中国において「日本映画ウィーク」が開催され、7つの都市で『サンダカン八番娼館 望郷』『君よ憤怒の河を渉れ』『キタキツネ物語』という3本の日本映画が公開された。 これらの映画は中
料理人の顔が見えるグルメメディア「ヒトサラ」は、1万5000人を超える全国のプロの料理人や彼らが生み出す料理を紹介しており、食を楽しみたい人とおいしいお店の出会いを創出しています。編集者が作り込んだ独自のサイトコンテンツで感動的な出会いを演出しているのが特徴です。 画像:写真AC 今回はそんな「ヒトサラ」の協力のもと、「東京都の中華の人気店ランキング」を紹介します。ランキングは各店舗ページのアクセス数にもとづいています。なお、ランキングは2022年5月22日時点のものです。 (出典:ヒトサラ「東京都の中華のアクセスランキング」) 当記事では、Twitter社が定める「ユーザーの権利およびコンテンツに対する権利の許諾」に基づいてツイートを利用しています。
半導体不足の原因には米中の経済摩擦、サプライチェーンの混乱、ウクライナ危機などが挙げられる 半導体は製造の特性上、急激な需要変動への対応に期間を要するため問題化 半導体不足は2024年以降、徐々に解消する見込み 半導体とは そもそも半導体とは、電気的性質を備えた物質で、金や銀、銅といった金属など電気を通す「導体」と、ゴムやガラスなど電気を通さない「絶縁体」の中間の性質を持つものです。具体的にはシリコンなどの物質や材料が該当します。 半導体は温度によって抵抗率に違いが生じます。低温の場合はほとんど電気を通さない反面、温度が上昇するにつれて、電気が通りやすくなる性質を有します。また、不純物をほとんど含まない半導体は電気を通さないのに対して、ある種の物質を含ませることで電気が通りやすくなります。こうした半導体の性質を活用し、電気制御に用いられているのです。 また、半導体を用いたトランジスタやIC
デフォルトの発生 中国の不動産バブル崩壊の負の影響が一段と深刻だ。 習近平政権は不動産関連の規制を部分的に緩和するなどして不動産市況の悪化をなんとか食い止めようとしている。 しかし、目立った効果が出ていない。 計算方法にもよるが、不動産セクター関連部門は中国のGDP(国内総生産)の3割近くを占める。 中国経済は非常に厳しい状況を迎えている。 5月に入り、事態は一段と緊迫し始めた。 売上高で第3位の融創中国(サナック・チャイナ・ホールティングス、サナック)が外貨建て債券の利払を期限内に実施できなかったことを明らかにしたのだ。 デフォルトの発生だ。 恒大集団(エバーグランデ)など他の不動産デベロッパーの経営体力も低下している。 今後、中国の不動産分野では連鎖的に本格的なデフォルトに陥る企業が増えるだろう。 その中からは経営破綻を余儀なくされる企業も出てくるはずだ。 不良債権問題の深刻化によって
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