ネット検索で「スマホ」を利用する人は9割以上、「パソコン」は4割弱まず「インターネットでの調べものをするときに使っているもの」を聞くと、「スマホ」94%が圧倒的1位で、2位「パソコン」38%、3位「タブレット(iPadなど)」16%に大きく差を付けた。スマホは全年代で1位で、パソコンは男性20代以上、タブレットは10代が他年代に比べて高かった。また少数だが「スマートスピーカー(Alexa/Google Homeなど)」3%という回答もあった。なお「インターネットで調べたり探したりしない」も1%ほど存在する。 スマホで調べものをすると回答した47,858人に「ふだん利用するサービス」を聞くと、2021年の前回調査からさらに増加を見せ「Google」79.5%が断トツ1位だった。特に60代の伸びが9ポイントと大きかったという。 2位「YouTube」48.2%が3位「Yahoo! JAPAN」
oricon ME(オリコン)は、「Web会議ツール」「ビジネスチャットツール」の満足度調査の結果を発表した。 「Web会議ツール」については、Whereby/sMeeting/Google Meet/GlobalMeetコラボレーション/Calling/コネクト・ライブ/Cisco Webex/Zoom Meetings/Skype/Zoho Meeting/V-CUBEミーティング/BlueJeans/Microsoft Teams/MORA Video Conference/LiveOn/LINC Bizの16社・サービスに対して3,671人から回答を得ている。 「ビジネスチャットツール」については、Idobata/InCircle/elgana/Google Chat/JANDI/Symphony/ZONE/SMART Message/Slack/Typetalk/direct/T
日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2019年インターネット広告に関するユーザー意識調査」の結果を発表した。「インターネットメディア・広告への意識」「情報取得活用への意識」「業界が取り組んでいる各施策への意識」「広告への期待」などについて、インターネットユーザー全国5,000人から回答を得た。 今回の調査結果では、ユーザー意識について、以下のような点が指摘された。 インターネットは、多くの人に「生活の中心のメディア」と位置付けられている。一方でネット広告は、他メディアに比べてネガティブイメージが強い。ユーザーのほとんどが、「個人に関わる情報を広告に活用すること」に不安感。インターネットは「生活の中心のメディア」に、1日の利用時間は3時間半超同調査によると、「メディア(デバイス)の1日あたり平均利用時間」は、「インターネット(PCやスマホの総計)」が圧倒的に多く、225分に達する。
アドビは、日本人のデジタルコンテンツ消費に関する“5つのトレンド”を発表した。米国、オーストラリア、インド、日本の4か国で、デジタルデバイス(スマートフォン、タブレット、PCなど)を所有する18歳以上のユーザーを対象とした意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果をもとに、日本人のデジタルコンテンツ消費に焦点を絞って分析を行った。 その結果、以下の5つが、日本人のデジタルコンテンツ消費における傾向だと指摘されている。 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は、一日平均4.8時間。日本の消費者は、質の低い体験に不寛容。日本の消費者は、実店舗よりYahoo!ショッピングや楽天などの「オンラインショッピングサイト」を利用。ブランド企業は、不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要。ほとんどの消費者が、依然としてソーシャルメディア
「ユーザーの代弁者」となることが、UXデザイングループの本質だ――UXデザイングループで大切にしていることは何ですか? チームメンバーには「ユーザーの代弁者になれ」と常に言っています。 自分が担当するプロダクトのユーザーを誰よりも知っている状態、つまり、ユーザーの代弁者として「こういう機能が必要だ、ここが課題だ」と胸を張って言えるようになってことです。 そのためメンバーには「ユーザーの現場に足を運ぶように」と伝えています。 ――どうして、現場に足を運ぶようにと伝えているのですか? たとえば、じゃらんで宿やホテルのユーザーに向けて「こういう機能改善をしたい」という相談があったとします。 そのとき私は必ずその機能改善は「誰の、どんな悩みを解決できるのか、その機能改善で何がやりたいのか」をメンバーに問うんです。たとえば、「誰の」といっても宿に携わる人はたくさんいます。 おかみさんやフロントなどの
今日は、スマホやタブレットの普及率、個人や企業のソーシャルメディア利用状況、企業のホームページ開設状況やインターネット広告の実施状況など多数のデータを含む、総務省「通信利用動向調査」の最新データをご紹介します。 いつもならそろそろ出ている『インターネット白書』が発行されていないので、この総務省の通信利用動向調査が、ネットの状況を把握するための詳細な調査データとしては、最も新しく有用なものとなっています。 総務省 平成24年通信利用動向調査の結果(発表資料) http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01tsushin02_02000058.html ※このページにある「調査結果のポイント」や「概要」が参考になります。 通信利用動向調査の統計調査データ http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/statistics/s
経営者はいつも数値を眺めて先を考えている。たとえば営業利益は売上高の何%にあたるか、社員1人あたりの利益はいくらか? こうした数値を「KPI」(キーパフォーマンスインジケータ、重要経営指標)という。 KPIという考え方をウェブでも活用できないかという発想から出てきたのが「ウェブKPI」だ。企業ウェブマスターは、ウェブKPIをにらみながら、着実にウェブの効果を高めていってほしい。 ウェブの指標はいつまでも「単独の数値」でいいのか?企業ウェブマスターにヒアリングすると、多くの企業がウェブサイトを評価するためにさまざまな数字を使っていることがわかる。ある会社では「ページビュー数」が指標となっており、別の会社では「資料請求数」が指標となっている。前月が10万PVで、今月が12万PVだったら、今月は伸びたことになる。資料請求数が100から150に増えたら、サイトが成長し効果が上がったことになる。 だ
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