【永久保存版】ディズニー英語システムを98万1200円で契約した話｜嶋津幸樹 Koki Shimazu
本当です。これまで自称英語教育の専門家を謳い、英語教材は無料でアクセスできる時代であると世の人々に公言してきた私（の妻）が本日DWEを契約してしまいました。高級英語教材として知られるディズニー英語システム（通称DWE）はディズニーベースの教材で良質なインプットができ、さらに月額会員（有料）に登録すると週末イベント（有料）や国内宿泊イベント（有料）でアウトプットできるというものです。そんなDWEを契約するまでに至った経緯をブログにまとめます。 ことの始まりは先週の昼時。産休中の妻（上海人）が娘（6ヶ月）を連れ表参道でぶらぶらしていたとき、ディズニー英語のブースを発見し立ち寄ったらしいのです。そこでDWEの手短な説明を受け、ディズニー好きの妻は大興奮！その場で無料体験という名の自宅訪問型営業の約束をしたらしい。ちなみに無料体験に申し込むとDWEのサンプルDVDとポーチがもらえるという特典に惹か
アメリカのパパ活事情
面白いサイトがあったので紹介しておく。 ・How Much To Pay Sugar Baby—Sugar Baby Allowance Guide（英語サイト） https://sugar-place.com/daddy-guides/sugar-baby-allowance/ アメリカのパパ活事情を紹介している。英語圏ではパパ活を行う女子の事を「Sugar Baby」と呼んでいる。 記事によると、大都市圏・都度・1回あたり5時間前後・大人ありの条件では1回あたり400-700ドル、つまり5万～9万くらいが相場。 月に3回以上のデート・大人あり・買い物のための旅行あり、という条件では月あたり2500-4000ドル、日本円にして30万～50万くらい。 今の日本とアメリカの物価の違いを考慮すると、日本もアメリカも相場的にはあまり変わらないと思われる。 というかパパ活って日本だけの事象じゃなく
asahi.com（朝日新聞社）：大和ハウス、社員にＴＯＥＩＣ義務化 高得点にご褒美も - ビジネス・経済
大和ハウス工業は、ビジネス英語力テスト「ＴＯＥＩＣ」の受験を全社員に義務づける。ハウスメーカーは従来、ほぼ国内だけでビジネス展開してきたが、今後は国内市場の縮小が見込まれるため、海外展開を見据えて英語力向上が不可欠と判断した。全社的なＴＯＥＩＣへの取り組みは住宅大手では初めて。 大和ハウスの全社員１万３７２３人（４月１日時点）を対象に１０月から実施する。まず、社員一人一人の英語力がどれぐらいか見極めるため、今後１年の間に試験を受けてもらい、点数を把握する。 ６００点以上とった社員には報奨金制度も創設。６００点以上なら３万円、７００点以上だと５万円の祝い金、８００点以上は１０万円の語学学習費用の補助、９００点以上は２０万円の海外旅行、９５０点以上は語学留学をプレゼントし、学習意欲を高める。 最初の１回は全社員に受けさせるが、建築士や宅地建物取引主任者など業務上必要な資格の取得も多いため
楽天社員「重要なのでｗｗｗｗｗｗ日本語でｗｗｗｗ失礼しますｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ」 が流行中 : 暇人＼(^o^)／速報
楽天社員「重要なのでｗｗｗｗｗｗ日本語でｗｗｗｗ失礼しますｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ」 が流行中 Tweet 1：講談師(アラバマ州)：2010/08/31(火) 00:54:02.21 ID:NznCYQYfP インターネットショッピングモール「樂天市場」を運営する楽天は、2012年度末までに社内の公用語を英語にすると発表。 移行期間の現段階は日本語と英語が混在しているが、そんな中で、楽天社内では「重要なので、日本語で失礼いたします」 という言葉が流行している、そんな嘘か本当かわからない噂が出ているとネットで笑い話になっている。 まだ社内では日本語と英語が混在 楽天の三木谷浩史社長は2010年6月30日、自ら英語で記者会見を行った。その中で、国際的な競争力を高めるために は社員全員が英語を話せる必要がある、として２月から役員会や経営会議が英語になっていることを紹介。英語を公用語 にする理由
asahi.com（朝日新聞社）：部長の条件は外国語二つ習得、課長も一つ 日本電産 - ビジネス・経済
日本電産は、２０１５年から課長代理相当職以上の管理職への昇進に、日本語を除く外国語１カ国語の習得を求める。２０年からは、部長になるには外国語２カ国語の習得を条件にする方針だ。欧米やアジアで広く事業を展開しており、幹部の語学力向上が業務に不可欠と判断した。 英語の「ＴＯＥＩＣ」など各言語の検定試験で、同社が求める一定の点数や基準をクリアしてもらう。基準などの詳細は今後、詰めるが、手始めに、１１月に全社員にＴＯＥＩＣを受検させるという。現在、社内では外部講師を招いて英語教室を開いているが、今後は他の言語についても、習得のための支援講座などを充実させる。 ユニクロや楽天は、英語を社内公用語にすると表明しているが、日本電産は「あくまで事業をグローバル展開していくための一環」（広報）との位置づけで、社内公用語を外国語にする考えはないという。
日本企業は「社内公用語＝英語」しないともう世界で生き残れない - My Life After MIT Sloan
昨日、東洋経済のサイトに載っていた、楽天の三木谷社長のインタビューを呼んで、これはすごい、と思った。 「三木谷浩史－英語が出来ない役員は2年後には首にします」－週刊東洋経済インタビュー 実は私も以前から、「ものづくり」の品質では勝てなくなってきた分野では、日本以外の市場でのプレゼンスをもっと確立するために、組織全体が英語を当然のように話し、日本人以外の視点で当たり前のように考えられるようにならなきゃだめだ、と思っていた。でも、本当にこれを実践する企業があるとは、と驚いた。 三木谷氏には、約2年前にボストンで直接お話しする機会があり、そのときも「この会社は日本以外の市場に本格的に展開しないとヤバイと思ってるんだな」と感じたが、この記事からはその本気度がひしひしと伝わってきた。 この10年、20年のうちに、日本企業は日本本社内でも英語が飛び交っているのが当然になるようになっていないと、「ガラパ
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楽天に英語の問い合わせ送ったら一週間後に間違いだらけの中学英語で返事が来たと友人がいってたが、この状態で社内で公用語で仕事できてるのか？？