格安SIMの速度測定 2024年5月後半：mineoの速度が少し落ち気味（それでもまだ十分速い）に
格安SIMの実際の通信速度を測定（スピードテスト）して比較する「格安SIMの速度測定」2024年5月後半編です。 大手キャリアに比べて月額料金が安くて人気なのが「格安SIM」です。格安SIMはたくさんの会社があり、速度や使いやすさ、機能は異なってきます。その中でも最もわかりやすく比較できる重要なものが「通信速度」です。 OREFOLDERでは毎月、主な格安SIM20種類を使って実際にスピードテストアプリで速度測定し、比較しています。あくまで個人レベルでの測定になりますが、格安SIM選びの参考になれば幸いです。 全体的な傾向は変わらず mineoが少しずつ落ちている OCNモバイルONEは波があるけどまだ大丈夫 今回の測定は5月21-22日に行いました。Speedtest.netで朝昼夜の3回、nPerfで昼に1回の測定になります。過去の測定は下記ページからご覧ください。
なぜソフトバンクやKDDIのネットワークは強いのか 「2.5GHz帯のTD-LTE」最強説 (1/3)
昨年春から続くNTTドコモのネットワーク品質問題。当初、昨年夏頃には解消すると言われていたが、結局、先送りになった。2023年12月末までに対象とする2000カ所のうち、90％以上の場所で対策が実施されたというが、いまだにNTTドコモのネットワーク品質を悲観する声が後を絶たない。 NTTドコモやNTTの幹部は「コロナ禍が落ち着き、トラフィックが増えたのが原因」としているが、コロナ禍が落ち着いたのはKDDIやソフトバンクも同じであり、NTTドコモだけがコロナ禍が明けたことで、トラフィックが増えて、ネットワーク品質が落ちたという理由にはならない。 昨年以降、様々な関係者に「逆になぜ、ソフトバンクやKDDIのネットワークは強いのか」という質問をしまくっているなかで「2.5GHz帯のTD-LTEが最強なのではないか」と指摘する人が複数、いた。 KDDIとソフトバンクが提供している周波数帯 2.5G
サブ／オンラインブランドはiPhone、MVNOはAndroid利用率が高い MMDのOSシェア調査
MMD研究所が、11月21日に「2023年9月スマートフォンOSシェア調査」の結果を発表。メイン利用スマホのOSシェアはiPhoneが50.0％、Androidが49.7％で、iPhoneは10～20代、Androidは60代の利用率が最多となった。 MMDLaboが運営するMMD研究所は、11月21日に「2023年9月スマートフォンOSシェア調査」の結果を発表。対象は18～69歳の男女4万人で、調査期間は9月22～27日。 調査対象のうち、メインで利用しているスマートフォンの機種を把握している3万4564人へ利用しているOSについて聞いたところ、「iPhone」が50.0％、「Android」が49.7％、「その他」が0.3％となった。年代別ではiPhoneは10代女性が最も多く84.9％、次いで20代女性が81.9％、10代男性が78.8％となり、Androidは60代男性が最も多く6
やっとプラチナバンドを獲得した楽天モバイル、なぜサービス開始が3年後なのか | Gadget Gate
モバイル 【連載】佐野正弘のITインサイト 第81回 やっとプラチナバンドを獲得した楽天モバイル、なぜサービス開始が3年後なのか 周波数が1GHz以下で広範囲をカバーしやすい、いわゆる「プラチナバンド」が割り当てられていないことが競争上不利だとして、その割り当てを要求していた楽天モバイル。2022年には競合他社のプラチナバンドを “奪う” 方針を打ち出し、総務省での議論が紛糾するなど、大きな話題をもたらしていた。 700MHz帯の免許が楽天モバイルに付与 だが先日10月23日、そのプラチナバンドを巡って大きな動きがあった。それは総務省が、新たに携帯電話向けに割り当てられた700MHz帯の免許を楽天モバイルに付与したことである。 今回割り当てられた700MHz帯について簡単に振り返ると、これは他の携帯大手3社に割り当てられている700MHz帯と、隣接する地上デジタルテレビ放送や特定ラジオマイ
ソフトバンクがドコモより安定しているワケ (1/4)
ここ最近、NTTドコモが「つながらない」「データが流れてこない」と言われる中、評判がいいのがソフトバンクだ。 ソフトバンクがiPhoneを独占的に扱っていたころは「海外でつながるが、国内は圏外ばかり」「iPhoneが欲しいけど、ソフトバンクのネットワークは不安。ドコモから発売されるのを待つ」というドコモユーザーがいたぐらいであったが、10年という時を経て、ネットワークに対する評価は逆転した感がある。 NTTドコモがネットワーク品質の改善に苦労する中、なぜソフトバンクは安定しているのか。 NTTドコモでは「コロナ禍が落ち着き、都心部の人流が大きく変わったのに追いつけなかった」「ターミナル駅の大規模工事で基地局の設置場所が移転せざるを得なかった」としているが、コロナ禍やターミナル駅の大規模工事を経験しているのはソフトバンクも同じはずだ。 そんなソフトバンクが、ネットワーク品質に関する説明会を開
NTTは過疎エリアで「スターリンク」を借りたらどうか (1/4)
自民党が防衛費を捻出するためにNTT株の売却を検討している。 その報道に対して、NTTの島田明社長は「株式の売却は政府が考えること。ただ、NTT法については時代にマッチしなくなった部分があるので見直した方がいい」とコメントした。 NTT法とは、1985年、NTTの前身にあたる電電公社が民営化された際に「日本電信電話公社法」が廃止となり、新たに「日本電信電話株式会社法」（NTT法）が成立されたのが発端だ。 その後、1988年にNTTデータ、1992年にNTTドコモが分社化され、現在のところ、NTT法の規制対象はNTT（持株）、NTT東日本、NTT西日本の3社となっている。 NTT法では、NTT株の発行済み株式総数の1／3以上を政府が保有する義務が定められており、現時点で34.35%の株を所有している。 つまり、政府がNTT株を売却するにはNTT法の見直しが必要となってくるのだ。
ドコモがつながらない「パケ詰まり」は政府の方針転換が原因か。通信品質の低下がドコモだけな理由とは（石野純也） | テクノエッジ TechnoEdge
都市部を中心に品質が大きく低下していたドコモのネットワークですが、同社は4月に対応策を発表。7月28日には、つながりにくさ・遅さの象徴とも言えるスポットだった東京の渋谷、新宿、池袋、新橋での改善状況が明かされました。 以前、この連載でも取り上げたように、人流の戻りや地形の変化などがその原因。単純に言えば、増加したトラフィックを混雑エリアでさばききれなくなったということです。 ▲ドコモは、7月28日に4月に予告していた通信品質改善のチューニングが一部完了したと発表したただし、上記4エリアでも依然として通信品質が低下したままの場所は残っています。代表例として、基地局の撤去されてしまったJRの渋谷駅ホームが挙げられていますが、筆者が簡単に調べた限りでも、まだまだ完璧とは言いがたい状況。 上記4エリア以外でも通信品質の大幅な低下は報告されており、チューニングの継続が求められます。 ▲改善発表後も、
格安スマホが逆襲､大手キャリアの｢牙城｣に異変
「今後、従来のようなMNO3社が市場の大半を占める状況から変化していく」 総務省が6月末に開いた有識者会議の資料。そこには、通信市場が転機を迎えていることを示唆する一文が盛り込まれていた。 「MNO（移動体通信事業者）3社」とは、大手通信キャリアであるNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクを指す。総務省によると、2023年3月末時点の3社のシェアは80%強と、国内携帯電話市場においては圧倒的な存在だ。 第4の通信キャリアを目指して2020年4月から本格参入した楽天モバイルは、「ゼロ円プラン」廃止などの影響により、この1年で大きく契約者数を減らした。足元の伸びも低調とみられ、この先も急速なシェア拡大は想定しづらい情勢にある。 格安スマホのシェアは過去最多に では、大手3社の牙城を揺るがす可能性のある勢力は何者なのか。 その隠れた刺客は、一般に「格安スマホ」と呼ばれるMVNO（仮想移動体通信事業
｢楽天にとって不運だったのは菅首相の誕生｣楽天モバイルが苦戦を強いられている"本当の原因" ｢官製値下げ｣は長期的に見て国民の利益になっているのか
増資で新たに発行する株式は最大5億4690万株に達する。増資前の発行済株式総数の34％に相当する株式が増えることになるため、報道が流れた直後から株式価値の希薄化を懸念した売りに押されて株価は大きく下げた。市場全体は海外投資家の買いで活況を呈し、株価が大幅に上昇したのとは対照的だった。 5月17日に日経平均株価は3万円を突破、その後も上昇し続けて22日には33年ぶりに3万1000円台に乗せた。そんな中で楽天の株価は5月12日の707円から5月18日には606円にまで下落、22日は613円で引けたものの、取引時間中には602円の安値を付けた。 それほど投資家に動揺を与えながらも大型の増資に踏み切らざるを得ないところに、楽天の苦しさが滲み出ている。なりふり構わぬと言ったところだが、つい1カ月前にも市場を使った資金調達をしたばかりだった。子会社の楽天銀行を東証のプライム市場に上場、保有株の一部を売
日本を代表するIT企業はどこで間違えたのか…楽天を存続の危機に追い込んだ三木谷社長の｢3つの大誤算｣ モバイル事業黒字化の見通しはあまりにも遠い
モバイル事業の業績不振で楽天グループが苦境に立たされている。日本を代表するIT企業はどこで間違えたのか。企業アナリストの大関暁夫さんは「楽天の株価を引き下げているものは、楽天モバイルの業績不振に尽きる。その背景には、『基地局設置』『プラチナバンド問題』『官製値下げの影響』といった誤算がある」という――。 好調な事業の黒字をモバイルが一気に食いつぶしている 楽天の株価下落が止まりません。2021年3月に上場来最高値の1545円を付けて以降、右肩下がり一辺倒。直近では四半期ごとの大赤字決算発表の都度株価を下げ、今や500円前後を行ったり来たり。最高値の3分の1以下になってしまった、という体たらくぶりなのです。 楽天の株価を引き下げているものは、楽天モバイルの業績不振に尽きます。モバイル事業準備段階の19年決算からグループ決算の赤字化が始まり、サービススタート後の20年決算からは3期連続で100
ドコモ回線は本当に遅い？SoftBank、au、楽天全6回線で実測比較したら意外な結果に。LINEMOがダントツの速さ | ハイパーガジェット通信
ここ数日『ドコモ回線が遅い』『ドコモ回線がつながらない』といったニュースの見出しが目立ちます。一部SNSでは記事として取り上げられる前から、上記を問題視する声が増えていた印象。4月26日に開催されたネットワーク戦略に関する説明会の中で、NTTドコモはその原因を明示。 説明会につき詳細をまとめているImpress Watchの記事を参考にすると、原因は過度なトラフィックの増加によるもの。エリア構築の際はトラフィックを予想の上基地局を建てるが、再開発により撤去せざるをえない事由が発生。 高周波数帯域で電波が届きづらくなったところに人が一気に流れ込むと、低周波数帯域が逼迫。それが結果的に『ドコモ回線が遅い』『ドコモ回線がつながらない』を引き起こしているのだと。 NTTドコモは同問題を、『カバーエリアの調整』『周波数帯の分散制御』といった対策により、2023年夏までの解消を目指すとしています。 『
「楽天モバイル」はなぜ苦戦しているのか 背景に4つの誤算
2022年12月期決算で、過去最大の3728億円の赤字を計上した楽天グループ（以下楽天）。3月30日に開かれた株主総会では、4928億円の損失を出してグループ巨額赤字の根源となっているモバイル事業について、株主から「もうやめた方がいいのではないか」との意見も出され、事業として苦境に立たされた感が強く漂っています。「第4の携帯電話キャリア」として華々しく業界参入した同社のモバイル事業が、どうしてこうも苦戦を強いられているのか。筆者が考える三木谷構想4つの誤算をひも解きます。 （関連記事：正念場迎える「楽天モバイル」 財務戦略に潜む苦難の実情） そもそも三木谷構想では、モバイル事業そのもので大きな利益を得ようと狙っているわけではありません。楽天はECビジネスからスタートし、新規事業の立ち上げや企業買収によってその領域を広げていき、ポイント・サービスやキャッシュレス決済をキーに利用者を楽天ビジネ
｢楽天モバイルのiPhoneで着信ができない｣なぜ楽天モバイルはそれでも販売を続けるのか ｢対処方法｣は案内しているものの…
応答は「電話に出られません」なのに、着信履歴はナシ 毎朝、自宅の固定電話から自分の携帯に電話をかけるのが私のルーティンになっています。今朝は幸いにして着信しました。 11月23日にスマホをMNPで楽天モバイルに乗り換えてからこの作業が続いています。きっかけは楽天のiPhone12proに乗り換えた日の夜、家に帰ると家内がやや不機嫌だったことです。 「なんどもあなたに電話をしたのに“電話に出られません”ばかりだった」 と言います。 仕事柄、私はクライアントとの打ち合わせや会議中は携帯に出ることはしません。でも「いつもは着信を見て必ず折り返してくれるのに、今日はずーっと待っていても返信が来なかった」と不満なのです。 それでスマホを確認したのですが、着信の痕跡がない。そこで家内のスマホから私に電話をかけてもらったところ、家内の電話からは「電話に出られません」の応答が流れ、私のiPhoneには何の
2年間で端末を返却するプログラムはお得か？中古ショップやメルカリと徹底比較
大手3キャリアのNTTドコモとKDDI（au）、ソフトバンクはスマートフォンの購入費を抑える施策として、端末を割賦購入して2年間経過した後、端末を返却すると残りの支払いを免除する端末購入サポートプログラムを提供している。しかしこれらのプログラムを利用せずに、2年後に端末を中古ショップなどで買い取ってもらったほうが得なのでは？ と考える人もいるだろう。そこで今回は、各社のプログラムのお得度を検証してみた。なお、記事で取り上げた金額は筆者が2021年8月11日時点に調査したものだ。 各社で異なるプログラム、最も得なのはソフトバンク まずは、各社の端末購入サポートプログラムの概要を押さえておこう。 ドコモが2019年6月から提供する「スマホおかえしプログラム」は端末を36回払いで購入し、その端末を返却した場合に最大で12回分の支払いが不要になる。 現在発売中の端末で説明すると、iPhone 12
日本の携帯料金は下がったけど、通信とサービスの品質は？ MM総研が調査
総務省が5月25日に公開した、2020年度の「電気通信サービスに係る内外価格差調査」では、国内MNO（通信キャリア）の料金は値下げ傾向にあり、シェア1位のスマートフォン（日本はドコモ）に関しては、東京はおおむね2～3番目に安いという結果になった。 →MNOの料金は下がる 課題はMVNOの料金？ 総務省が2020年度「内外価格差調査」の結果を公開 しかしこの調査はあくまで価格に焦点を当てたもので、通信やサポートなどの品質は考慮していない。そこで総務省は、5月31日に開催した「競争ルールの検証に関するWG（第19回）」にて、MM総研が実施した「携帯電話サービスの品質に関する国際比較についての調査」を紹介した。 MM総研によると、携帯電話の通信品質に関して、日本を含む国際比較を行っている機関は、韓国科学技術情報通信部（KCC）、英Opensignal、米Ooklaの3者だとした。これら3者の国際
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結局寄せ集めでいっぱい周波数帯持ってるからというオチになってしまった… - naga_yamas のブックマーク / はてなブックマーク
ソフトバンクが“つながる”理由【石野純也のモバイル通信SE】
[石野純也の「スマホとお金」] スマホの割引規制、「2万円→4万円」で買い方はどう変わる？ 白ロム割はどうなる？![[石野純也の「スマホとお金」] スマホの割引規制、「2万円→4万円」で買い方はどう変わる？ 白ロム割はどうなる？](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/463fc9d99808470a7c4712edbc9b5337b3f36ffb/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fk-tai.watch.impress.co.jp%2Fimg%2Fktw%2Flist%2F1508%2F792%2F1.jpg)
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