新人にパワハラしていた先輩を通報した結果
パワハラしていた先輩＝Aさん パワハラされていた新人＝Bさん Bさんが入社したのは2021年1月。 3月で退職する社員がいて、その後釜だった。 前任者から引き継ぎを受けた後は、Aさんがサポート係になってペア組んで仕事してた。 Aさんのパワハラっぽい行動が目立ち始めたのは、たしか2021年の秋ごろ。 「それ何回教えたら覚える？」という言葉が頻繁に聞こえてくるようになった。 Bさんが何か質問すると「マニュアルに載ってる」「自分で調べなさい」「前回教えたときにメモしてなかったの？」と突き放すような言動が目立ち始めた。 そうやって突き放すわりに「なんで勝手に判断した？こっちに確認してから動いて」みたいなこともよく言っていた。 Bさんの仕事の覚えが悪いことは何となく察していたが、それにしたって言いようがあるだろと思っていた。 だんだんとAさんの態度はきつくなっていって、部署の雰囲気が悪くなっていった
機械室で働いて心と体がぶっ壊れた一年後の話（追記あり）
月手取り17万円、残業代と交通費は別途支給、賞与なし。 人に誇れる収入ではあるまいが、ワーキングプアの定義「年収200万円以下」は辛うじて上回る。下を見ればきりがない昨今、地方都市の女性派遣社員としては恵まれた待遇かも知れない。 一年と少し前に、私はこういう記事を書いた。 https://anond.hatelabo.jp/20170315161240 今回の記事は、その後日談だ。 前の記事には「5月くらいには再就職するはず」とあるのだが、一年以上経った今も、私は無職のままブラブラしている。情けないと思う一方で、当然だという気もする。 何しろ就職希望の面接に、ノーメイクで行くような非常識な女なのだ。その理由が「道々涙が止まらなくなり崩れたメイクを落とさざるを得なかった」という、年齢不相応の情緒不安定である。面接の途中で気分が悪くなって退出し、トイレまで我慢出来ずに廊下で嘔吐したこともあった
うつ病で休職中なのに遊ぶのはズルい！同僚の密告で退職した女性 - きなこ猫のスッキリ生活
うつ病に対する受け止め方について、病気を患っている人とそうでない人との理解の差は大きいと感じることがある。 私が以前働いていた会社で、うつ病になってしまった田中さん（仮名）という女性がいた。 会社の仕事量は人数に対して非常に多く、チームで仕事を分け合っていたが定時に帰れることはほとんどなかった。 田中さんがうつ病で休職してから残った社員の仕事量はさらに増え、新しく人を雇うこともできない状態にみんなのストレスは増えていった。 そんなある日、田中さんが休職中に遊んでいるSNSを同僚が発見し、みんなの怒りが爆発したのだ。 今回はうつ病で休職中の人が遊ぶことについて、自分の考えをまとめてみる。 うつ病で無断欠勤が続き休職 うつ病で休職中なのに遊ぶのはズルい？ 彼女がうつ病になった理由 うつ病を理解してもらうのは難しい 仕事に復帰するために気をつけるポイント まとめ うつ病で無断欠勤が続き休職 うつ
俺はね、五人潰して役員になったんだよ - hamachanブログ(EU労働法政策雑記帳)
松崎一葉『クラッシャー上司－平気で部下を追い詰める人たち』（PHP新書)をお送りいただきました。ありがとうございます。 自分の出世のために、次々に部下をつぶしていく人の精神構造と対処法を、数多くの実例に接した精神科の産業医がやさしく解説。 クラッシャー・ジョウじゃなくって、クラッシャー上司です。 著者の松崎さんは数少ない産業精神医学の専門家。いじめ、パワハラが大きな問題となり、電通第二事件が世情を賑わしている今日、是非多くの人々に読まれるべき本です。 とともに、そこに描かれているいくつもの実例を読む進むにつれ、圧倒的に多くの組織人たちは、「あっ、これ、我が社にもあるある」という思いを何回もするでしょう。そう、「多くの会社、組織のメンタルヘルスを見てきたものの経験値として、一部上場企業の役員のうち数人は「クラッシャー上司」がいる、ということはできるだろう」と著者は述べています。 彼らクラッシ
うつ社員をあぶり出す？国の新制度への懸念
2015年がスタートした。今年はビジネスパーソンの「健康管理」が一つの転換点を迎える。多くの企業で、従業員の精神的な健康状態を把握する「ストレスチェック」の実施が義務づけられるのだ。関連法制が、今年12月末までに施行される。ただ、このことは多くのビジネスパーソンが意外に把握していないのではないだろうか。 従業員50人以上の企業が対象に ストレスチェックの義務化は、昨年6月に成立、公布された労働安全衛生法の一部改正を受けた動きだ。原則として労働者50人以上の企業が対象で、従業員に対して医師や保健師などによる心理的な負担の程度を把握する検査（ストレスチェック）を実施することが、事業者（企業）の義務となる。同50人未満の事業場は当分の間努力義務となる見込みだ。 ストレスチェックの結果は、医師や保健師などから直接、検査を受けた労働者本人に通知され、それを本人の同意なく事業者に提供することは法的に許
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