タブレットの画面サイズ、7インチと10インチどちらがベスト？
最初に、10インチのタブレット端末にまつわる私の個人的な好みと偏見について断っておかなければならない。本稿を担当することになったとき、私は自分がiPad 2に抱く愛着のことは忘れ、偏見を捨てようと努めた。タブレット端末の画面サイズに関する論議を対等な視点から展開し、7インチのタブレットを9.7インチのiPad 2と公平に比較したかったからだ。1週間かけて7インチの「BlackBerry PlayBook」と10.1インチの「Lenovo IdeaPad K1」、そして自分のiPad 2を使ってみて、7インチと10インチタブレットのさまざまな魅力と限界を発見した。 Lenovo IdeaPad K1 もちろん、人の先入観をチェックするのは難しい。私はずっと、7インチのタブレットはスマートフォンと10インチタブレットの間にある宙ぶらりんな存在だと思ってきた。3.5インチのiPhoneがあるのに
Galaxy Tab 改造計画(SoftBank SIMでのS!メール受信、オーバークロック、CIFSマウント、内蔵バッテリー交換など) 情報過多！供給過多！わたしIT業界の迷い子です。
しかししかし、私の中ではGalaxy Tabの株上がりまくりです！理由はいろいろありますが、この機種は世界的にも爆発的に売れた端末＆国内でも正式リリースされていることもあり、なにかと改造しやすいんですもん。 GALAXY Noteはバッテリーの持ちが改善されればある意味最強なんでしょうが、GALAXY Tabとは別のコンセプトモデル（スタイラスペンを使うというノートスタイル）ですからね。 ちなみに通話機能はGalaxy Tabと同様に7.7、7.0 Plus、GALAXY Noteなどにもついています。これがApple製品や他タブレット機との1番の差別化部分ですからね。流石サムソン♪ ※Appleは通話機能はiPhoneのみと明言しています。（iPadに付けるとiPhoneの売上が落ちることを懸念し） もちろん、Galaxy Tabを気に入っている理由は他にもありますよ。 CPUをクロック
ジョブズの否定した7インチタブレットこそが、クラウドのリモコンになる
ジョブズの否定した7インチタブレットこそが、クラウドのリモコンになる：遠藤諭の「コンテンツ消費とデジタル」論（1/3 ページ） タブレット端末の大きさはどのくらいがベストなのか。10月に発売された7インチのAmazonのKindle Fireが好調だが、7インチは故スティーブ・ジョブズ氏が否定した大きさでもあるのだ。 「遠藤諭の『コンテンツ消費とデジタル』論」とは？ アスキー総合研究所所長の遠藤諭氏が、コンテンツ消費とデジタルについてお届けします。本やディスクなど、中身とパッケージが不可分の時代と異なり、ネット時代にはコンテンツは物理的な重さを持たない「0（ゼロ）グラム」なのです。 本記事は、アスキー総合研究所の所長コラム「0（ゼロ）グラムへようこそ」に2011年12月5日に掲載されたコラムを、加筆修正したものです。遠藤氏の最新コラムはアスキー総合研究所で読むことができます。 海外ニュース
ドコモ、Android 3.2搭載の「GALAXY Tab 7.0 Plus SC-02D」を12月10日に発売
GALAXY Tab 7.0 Plusは、7インチディスプレイを備えたAndroid 3.2搭載のタブレット。厚さ約10ミリ、重さ約345グラムという片手で持てるボディにこだわった。1.2GHz駆動のデュアルコアCPUや、SamsungオリジナルのUI「Live Panel」により、スムーズな操作を実現している。音声通話にも対応しており、付属のヘッドセットやスピーカーを使って通話ができる。連続待受時間約1100時間、連続通話時間約1200分（いずれも3G）を実現する4000mAhの大容量バッテリーも特長だ。 アウトカメラは有効約310万画素CMOS、インカメラは有効約190万画素CMOSを搭載。1080pのフルHD動画や、H.264／AVC、MPEG-4、WMV、Divx形式の動画を再生できる。別売のケーブルを使えばHDMI出力も可能だ。より高速でWi-Fiを利用できるWi-Fi Dual
タブレットとクラウドで大きく変わる教育現場 | 富裕層の最上級を刺激する 「ゆかしメディア」
NTTは電子黒板やタブレット端末を教育クラウドにつなげ、教育現場でICT（情報通信技術）を活用する実験を始める。国内外の学校間で交流授業を行うことも検討しており、教育の現場は大きく変わりそうだ。 教育クラウドとは先生・児童用の学校ポータルやデジタル教材、先生向け指導用アプリなどを含むクラウドを、各学校の電子黒板や児童のタブレット端末につなぐ仕組み。家庭での自宅学習や、保護者との連絡にも使える。 まずはこの4月から、全国4自治体（秋田県、鹿児島県、神奈川県、新潟県）の公立小学校計8校で実験を始める。中学校についても、実施方法や対象校について検討中。 学研やベネッセなどが協力し、5年生を対象に算数・理科・社会等の授業でコンテンツを提供、今後は中学校での英語での実施も検討する。 NTTドコモなどグループ6社が計15億円を拠出し、回線や機器を整備。実験の期間は3年間。3年後をめどに全国展開を目指す
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