VRで認知症を体験、約9割が「理解進んだ」 報告書が公開
VRで認知症を体験、約9割が「理解進んだ」 報告書が公開 公益社団法人全国老人保健施設協会（全老健）は、平成29年度独立行政法人福祉医療機構社会福祉振興助成事業により、「バーチャルリアリティ認知症状体験事業」を実施しました。 体験会の参加者はVR機器を活用し、認知症の中核症状（記憶障害、見当識障害等）やBPSD（認知症の行動・心理症状）を疑似体験します。これにより、認知症の人の行動への理解を深め、認知症の人を含む高齢者にやさしい地域づくりの一助となることを目指したものです。 この体験事業について、結果を考察した事業報告書が公開されました。 現状と課題 全老健は、認知症の中核症状・BPSDへの正しい理解を広めるには、当該分野に関する教育機会の提供が不可欠と考えていました。全老健では既に年間を通じて、介護老人保健施設（老健施設）職員を対象とした専門領域の教育研修を実施しています。しかしVR視聴
プレスリリース：介護施設の接遇レベルを数値化する「接遇診断サービス」対象エリアを全国に拡大（共同通信PRワイヤー） | 毎日新聞
2018年3月20日 株式会社ツクイスタッフ 介護施設の接遇レベルを数値化する「接遇診断サービス」 対象エリアを全国に拡大 介護業界を中心に派遣事業・研修事業を手掛ける株式会社ツクイスタッフ(本社：神奈川県横浜市、代表取締役：三宅 篤彦)は2018年4月より介護施設の接遇レベルを数値化する「接遇診断サービス」の対象エリアを関東圏から全国へ拡大いたします。 ツクイスタッフ 研修プラス 《背景》 介護業界では接遇に対するクレームが一般のサービス業と比べると少なく、そのため接遇への取り組み意識がまだまだ低く、利用者に対する言葉遣い一つを取っても俗にいう「タメ口」を使う職員も少なからず存在します。 しかしながら競争激化による差別化や、利用者の権利意識の高まりに対応するために、他のサービス業と同様に接遇レベルの改善に取り組む介護事業者は年々増えてきています。 そうした中で接遇研修のご依頼をいただくお
OECDが考える日本の認知症ケアの課題とは？
世界的に認知症患者は増加の一途をたどり、一国のGDP予算に匹敵するコストが毎年かかっている状況である（前回参照）。このままではいけないと世界各国が手を組み、対策に乗り出している。その詳細について、前回に引き続きOECD（経済協力開発機構）雇用労働社会政策局のマーク・ピアソン次長に聞いた。 なぜ認知症研究の連携が必要なのか 世界の認知症患者数は2050年には1億3200万人に達すると推定されている（「世界アルツハイマー報告書2015」国際アルツハイマー病協会、ADI）。認知症患者の増加、それに伴う経済的コストの増加は大きな問題となっている。 患者数の増加を食い止めるためには、予防法や治療法の開発を急がなければならないが、前回取り上げたように、なかなか研究開発は進んでいないのが現状である。これに対し、Ｇ８認知症サミット（「認知症に対する世界の取り組み（１）」参照）は、認知症の治療法あるいは予防
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東京）介護分野で活用を 電通大生が失禁体験装置を開発：朝日新聞デジタル
ＶＲ使い認知症を疑似体験…症状を理解 : 地域 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）