子宮頸（けい）がんワクチンを接種後に脳機能障害が出た３３人の約８割で「特定の遺伝子型が一致した」と厚生労働省研究班の代表者が３月に行った発表の内容について、厚労省は「（統計的に）少数のデータで、約８割という数字は確かなものとは言えない」とする見解をホームページに掲載した。 大学の研究者などが実施する研究班の研究成果に対して厚労省側がこ…
子宮頸がんワクチン：厚労省、異例の見解 研究班の発表に | 毎日新聞
子宮頸（けい）がんワクチンを接種後に脳機能障害が出た３３人の約８割で「特定の遺伝子型が一致した」と厚生労働省研究班の代表者が３月に行った発表の内容について、厚労省は「（統計的に）少数のデータで、約８割という数字は確かなものとは言えない」とする見解をホームページに掲載した。 大学の研究者などが実施する研究班の研究成果に対して厚労省側がこ…
がん：副作用ケアに指針 支持療法、臨床試験へ 厚労省 - 毎日新聞
厚生労働省は、がんに伴う症状、抗がん剤などの治療による副作用や後遺症などについて、症状の軽減や予防を目指す治療「支持療法」の診療ガイドラインを作成することを決めた。今春から必要な調査・研究を開始し、臨床試験などを実施して具体的な治療法を開発する。治療に取り組む患者の負担軽減や、日常生活の改善につなげる。（２面に「がん大国白書」） がん治療は、手術、放射線治療、抗がん剤などを組み合わせた治療が実施されるが、副作用や後遺症などを伴うことが多い。特に、抗がん剤では脱毛やしびれ、皮膚障害などさまざまな副作用が出る。副作用のつらさによって、治療が継続できなくなったり、後遺症が治療後の生活の支障となったりするなど、患者の悩みや負担となる。これらを軽減するケアを「支持療法」と呼ぶ。治療の継続や患者の生活を支えることから名付けられた。 この記事は有料記事です。 残り445文字（全文810文字）
生活習慣病の研究中止に 厚労省、データ集まらず - 日本経済新聞
厚生労働省は1日までに、生活習慣病のリスクが高いとされた人に積極的な保健指導をすることで重症化を防げるかを調べる大規模研究「J-HARP」について、2015年度で中止することを明らかにした。計画通りに対象者を追跡できていないケースが相次ぎ、「信頼性あるデータが集まっていない」のが理由という。13年度から5年間の計画で始まり、これまでに計約3億円が投じられたが、成果を出せないまま研究を終える見通
メタボ健診の無駄遣いは「第2の年金問題」 | 無難に生きる方法論 | 石蔵文信 | 毎日新聞「医療プレミア」
有効性に疑問も 俗に「メタボ健診」と呼ばれている「特定健康診査及び特定保健指導の実施に関する基準」は2007（平成19）年12月28日に定められ、まもなく8年になろうとしている。国民医療費が増大する中で、生命や生活に深刻な影響があり、高額な医療費がかかる心筋梗塞（こうそく）や脳卒中を未然に防ぐことを目的に、その引き金となる糖尿病や高血圧症、脂質異常症などの生活習慣病を改善するために行われる健診である。 この健診は40〜74歳の方が受け、メタボリックシンドローム（内臓脂肪症候群）のリスクがある人の生活習慣を、より望ましいものに変えていくための保健指導を行うという筋書きである。身長・体重・腹囲・血圧・脂質・血糖などを検査し、リスクの高さに応じてレベル別の「動機付け支援」や「積極的支援」と名付けられた保健指導を行い、後に計画どおり効果が出ているかなどを判定する。このうち、動機付け支援は生活習慣改
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