子どもの自閉症、全員検査の有効性は現時点で判断できず 米団体
ウクライナ・キエフで開かれた自閉症の子どもたちのためのチャリティーイベント「シェア・ドライブ・ライフ」に参加し、シャボン玉で遊ぶ女の子（2013年5月28日撮影、資料写真）。(c)AFP/SERGEI SUPINSKY 【2月17日 AFP】米国予防医学専門委員会（USPSTF）は16日、生後18～30か月の子ども全員を対象とする自閉症のスクリーニング検査が有効かどうかは、関連研究が存在しないため現時点で判断することはできないという結論を示した。 予防医学と科学的根拠に基づいた医学分野の有志の専門家による独立した組織USPSTFは、全員を対象とするスクリーニング検査の実施について、メリットがデメリットを上回るかどうかを判断するためには、さらに研究を重ねる必要があるとの見解を示した。 USPSTFは、米国医師会雑誌（JAMA）で「生後18か月から30か月の子どもを対象とする自閉症スペクトラム
発達障害疫学調査：自閉症児半数、ＡＤＨＤなど併存 弘大調査、周囲の理解必要 ／青森 - 毎日新聞
弘前大大学院医学研究科と弘大付属子どものこころの発達研究センターのチームは、県内の１自治体で実施した５歳児の発達障害の疫学調査で、自閉症の子供の半数前後が注意欠如・多動症（ＡＤＨＤ）などを併存させていることを明らかにした。２２日、弘前市での弘前医学会例会で発表した。 同チームは、域内の全５歳児の発達健診を実施している１自治体で２０１３〜１４年度、健診に参加した１７８３人の子供を対象に問診と診察を行い、米国精神医学会の基準で診断… この記事は有料記事です。 残り325文字（全文541文字）
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発達障害を早期発見へ 厚労省、地域の小児科医らに研修 - 日本経済新聞
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