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農業と動物倫理に関するJcmのブックマーク (3)

  • 【解説】ウクライナ侵攻で世界は「小麦戦争」へ

    ウクライナ東部ドネツク州クラマトルスクの小麦畑の収穫風景(2022年7月7日撮影)。(c)MIGUEL MEDINA / AFP 【7月16日 AFP】農業大国ウクライナに対するロシアの侵攻は、世界の小麦市場に深刻な混乱をもたらしており、一部の国では飢餓を引き起こしかねないと懸念されている。 ■世界の主 「Feeding Humanity(人類への料供給の意)」と題する著書がある経済学者のブルーノ・パルマンティエ(Bruno Parmentier)氏は、「小麦は世界中でべられているが、どこでも生産できるわけではない」と指摘する。 輸出できるだけの小麦を生産している国も、十数か国しかない。中国は世界一の生産国だが、14億の人口を養うために小麦を輸入している。 小麦の輸出大国は、ロシア、米国、オーストラリア、カナダ、ウクライナ。輸入国の上位は、エジプト、インドネシア、ナイジェリア、トルコ

    【解説】ウクライナ侵攻で世界は「小麦戦争」へ
    Jcm
    Jcm 2022/07/25
    何度でも言うが、畜産の段階的廃止に着手しなければならない。特に工場畜産。まずは家畜にされた動物を強制的に繁殖させる行為を世界中で禁止すべきだ。穀物に関してはウクライナ侵攻がなくても時間の問題だった。
  • 動物愛護でマクドナルドに要求 米投資家、委任状争奪戦も | 共同通信

    【ニューヨーク共同】物言う株主として知られる米著名投資家のカール・アイカーン氏が動物愛護の観点から、米ファストフード大手マクドナルドに対し、豚肉の調達方法の改善を求めた。自身が推す2人を取締役に就任させようと委任状争奪戦の構えも見せ、注目を集めている。 アイカーン氏は、妊娠した豚を身動きのできない狭いおりに閉じ込める飼育方法を問題視。おりを使わない生産業者からの調達に切り替えることを2012年に宣言していたマクドナルドが「約束を果たしていない」として、22年2月に行動に移した。3月には米大手スーパーのクローガーにも同様の要求をした。

    動物愛護でマクドナルドに要求 米投資家、委任状争奪戦も | 共同通信
    Jcm
    Jcm 2022/04/08
    中途半端。檻はもちろん論外だけど、動物性原料や動物搾取をやめて全メニューを植物性にするようにも働きかけてくれないと。
  • 食品の生産と消費に変化を、グレタさんが呼び掛け

    スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリさん(2020年10月9日撮影)。(c)Jonathan NACKSTRAND / AFP 【5月23日 AFP】スウェーデンの環境活動家グレタ・トゥンベリ(Greta Thunberg)さん(18)が22日、世界を脅かす危機が繰り返し発生している中で、品の生産と消費の方法を変えるよう訴えた。 グレタさんは、22日の国際生物多様性の日 (International Day for Biological Diversity)に合わせてソーシャルメディアに動画を投稿し、「気候危機、生態系の危機、健康上の危機はすべて互いに関連している」と語った。 ウイルスが動物からヒトに感染することで、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)、ジカ熱、エボラ出血熱、西ナイル熱、重症急性呼吸器症候群(SARS)、中東呼吸器症候群(MERS)、エイズ(AIDS、後天

    食品の生産と消費に変化を、グレタさんが呼び掛け
    Jcm
    Jcm 2021/09/05
    全面的に支持。内容に関しては既に多くの科学者が指摘したことだし、それを改めて呼びかけることにも高い必要性がある。/ひとりひとりが可能な限りプラントベースに移行すべきだし、動物食の宣伝などもってのほか。
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