シリーズ この先生に会いたい!! 松本 俊彦氏に聞く 依存症に潜む苦痛と向き合う（松本俊彦，古賀公基） | | 記事一覧 | 医学界新聞 | 医学書院
「意志が弱い」「快楽主義」といった先入観の下，長年スティグマを押し付けられてきた依存症。「依存症の本質は快感ではなく苦痛の緩和にある」と語るのは，日々の診療にとどまらず治療プログラムの開発や保健行政機関と連携した地域での活動など，多方面で依存症治療に尽力を続ける松本俊彦氏だ。医師は，行き場のない苦痛の緩和を依存に求める患者，そして彼らへのスティグマに対して何ができるのか。今春より精神科医として歩み始めた古賀公基氏（長崎大）が松本氏にインタビューを行った。 古賀 IR誘致などで注目が集まる中，依存症治療の需要は増加し今後さらなる社会問題になると考え，危機感を抱いています。そんな折，先輩医師に紹介されて松本先生の著書を拝読しました。当事者の抱える苦悩やつらさが生々しく描かれ，それに対するアドバイスが実用的で，以来先生のことを私淑しています。 松本 ありがとうございます。 古賀 診療が難しく，苦
爆弾酒なくなって久しい韓国…近ごろの大学生がお酒を楽しむ方法とは - KOREA WAVE
ソウルの伝統的な居酒屋。試験期間中、ほとんどが空席だ（写真=読者提供）(c)MONEYTODAY 「最近の学生たちは試験期間にお酒を飲みません。以前のように『飲め』と言う学生はいないと思ってください」（韓国・成均館大学前の伝統居酒屋社長） 就職準備を共にした学友たちと卒業後4年ぶりに母校を訪れたクァク氏（31）は、大学前の雰囲気の変化に驚いた。クァク氏は「私のころは、試験一つが終わるとみんなで酒を飲んで、また勉強してから飲んで……というパターンを繰り返していた」と振り返る。 ソウル市城東区（ソンドング）の漢陽大学周辺の食文化通りの状況も同じだ。同大周辺で20年間サムギョプサル屋を経営しているAさん（70代）は「うちの店は会食場所として有名で、開講総会、サークルの会食、試験期間の前後にはよく予約電話が殺到した。しかし、最近はシーズンになっても予約電話一本もなく、がらんとしている」と話した。
たばこ産業の環境への影響は「衝撃的」 WHO
【5月31日 AFP】世界保健機関（WHO）は31日、たばこ産業が世界最大規模の環境汚染を行っていると非難した。たばこは膨大なごみを発生させ、温暖化を加速させるなど、多くの人が考えるよりもはるかに大きな脅威となっているとしている。 たばこ産業は大規模な森林伐採を引き起こしているほか、貧困国で必要とされる土地と水を食料生産以外に使用し、プラスチックや化学廃棄物を出し、何千万トンもの二酸化炭素（CO2）を排出している。 WHOは「世界禁煙デー（World No Tobacco Day）」に合わせ公表した報告書で、業界に責任を負わせ、浄化のための費用を負担させるべきだと提言している。 報告書「たばこ：私たちの地球を汚染するもの（Tobacco: poisoning our planet）」は、葉の生産やたばこの製造、消費、ごみの問題など全サイクルにおける環境への影響をまとめた。 WHOのヘルスプ
【図解】たばこ消費量、世界で減少傾向
世界保健機関（WHO）がまとめた15歳以上の喫煙率（2023年5月29日作成）。(c)SOPHIE RAMIS, JONATHAN WALTER, CLEA PECULIER / AFP 【5月30日 AFP】あす31日は「世界禁煙デー（World No Tobacco Day）」に当たる。世界保健機関（WHO）は、他の国連（UN）機関と協力し、たばこ農家らが食用作物栽培へ転向できるよう支援している。 2000年以降、たばこ消費は世界的に減少傾向にある。WHOのデータと地域分類による15歳以上の喫煙率を図解にまとめた。 ■15歳以上の喫煙率（2020年→2025年＜予測＞） 西太平洋 男性 50.8％→45.7％ 女性 5％→2.5％ 東南アジア 男性 68.2％→42.7％ 女性 32.5％→8.6％ 西地中海 男性 44.1％→31.1％ 女性 10.2％→3.4％ 欧州 男性 46.
たばこの吸い殻65万本！ プラ汚染に警鐘 ポルトガル
【4月24日 AFP】ポルトガルの首都リスボンのコメルシオ（Comercio）広場で23日、たばこの吸い殻約65万本を積み上げ、見過ごされがちなたばこのプラスチック汚染について訴える啓発運動が行われた。 吸い殻は、ドイツ出身の環境運動家アンドレアス・ノエ（Andreas Noe）氏（34）の呼び掛けで、参加者が1週間かけて集めたもので、プラスチック容器40個分になる。 吸い殻に含まれる有害物質を吸い込まないよう防護マスクを装着したノエ氏は、「プラスチック汚染への意識を高めるために、プロジェクトに参加してもらった。吸い殻には実はプラスチックが含まれているが、多くの人が知らないからだ」と説明した。 非生物分解性の吸い殻は、ごみの投げ捨てや海洋汚染、究極的には気候危機への取り組み方をどのように始めればいいのかを「分かりやすく示してくれるいい例だ」と話した。 参加者の一人は「吸い殻をごみ箱や携帯式
これだけあった〝特攻隊員に覚醒剤〟外道の証拠 「チョコ包むの見た」証言から元教員が追跡 ｜ 47NEWS
Published 2021/08/15 07:00 (JST) Updated 2021/08/16 11:56 (JST) 太平洋戦争末期、米艦に零戦機などで突っ込み、時に〝軍神〟とあがめられたり、時に「無駄死にだった」と切り捨てられたりもした特攻作戦の悲劇。出撃前の特攻隊員には覚醒剤「ヒロポン」が与えられていた。この問題は真正面から研究された様子がないが、大阪の元中学教員の相可文代さん（７１）は、勤労奉仕で覚醒剤入りのチョコレートを包む作業に従事した女学生の実体験を知ったことをきっかけに独自に調べ、このほど冊子にまとめた。 覚醒剤と知らされず服用し命を散らした若者らの悲哀と、上官や国家体制の無責任さ。志願制とは名ばかりの死への強制の中で、最後には薬物も使った特攻作戦はまさに「統率の外道」（大西滝治郎海軍中将）だ。「祖国に命をささげた美談のように語られるが、実際には覚醒剤による高揚感に
アングル：コロナで豪ネットギャンブル大盛況、損失は世界最大
オーストラリアは国民１人当たりのギャンブルによる損失額が世界最大だが、パンデミックでギャンブル施設が閉鎖を余儀なくされたため業界に変化が生じ、従来よりも規制が難しいオンラインギャンブルで遊ぶプレーヤーが増えている。９月１９日、シドニーのパブでポーカーマシンに興じる人（２０２２年 ロイター/Loren Elliott） ［シドニー ２９日 ロイター］ - コーヒー業界の技術者でオーストラリアのシドニーに住むリース・ウェアハムさん（３１）は、２０２０年に新型コロナウイルス対策のロックダウン（都市封鎖）が始まると自宅にこもっただけでなく、毎日午後にパブを訪れてポーカーマシンで遊ぶこともやめてしまった。その代わりにはまったのがスマートフォンのギャンブルアプリで、どこにいようとお気に入りのスポーツである野球に賭けている。 「ギャンブルはやめられない」と話すウェアハムさん。幼い子どもがおり、８年前に自
技能実習しながら大麻栽培疑い 雇用主知らぬ間に、茨城 ｜ 共同通信
Published 2022/09/21 22:28 (JST) Updated 2022/09/21 22:45 (JST) 茨城県警は21日、技能実習生として働いていた畑で雇い主の知らぬ間に大麻草を栽培したとして、大麻取締法違反（栽培）の疑いで、タイ国籍の農業手伝い、ウィセートスィー・セークサン容疑者（28）＝同県鉾田市＝を再逮捕した。大麻を共同所持した疑いで8月に逮捕されていた。 再逮捕容疑は6月ごろから8月18日までの間、鉾田市の畑で、大麻草を栽培していた疑い。 鉾田署によると、ウィセートスィー容疑者はこの畑で働いていた。署は約13平方メートルの範囲にあった大麻草32本を押収。いずれも成長した状態だったが、雇い主は栽培に気付かなかったという。
電車内暴行男に懲役2年、栃木 喫煙注意の高校生重傷 ｜ 共同通信
いま支援が必要なアスリートがいる──そのために、想いをカタチにして直接アスリートへ届けるためのクラウドファンディングがあります。 JR東北線（宇都宮線）の電車内で喫煙し、注意してきた男子高校生に殴る蹴るの暴行を加えて重傷を負わせたとして、傷害と強要などの罪に問われた元ホストクラブ従業員宮本一馬被告（29）に宇都宮地裁栃木支部（片山憲一裁判長）は19日、懲役2年（求刑懲役3年）の判決を言い渡した。 起訴状によると、1月23日正午過ぎ、走行中の電車内で、栃木県那須塩原市の17歳の男子高校生を土下座させた上、自治医大駅のホームでも殴ったり蹴ったりして、顔の骨を折るなどの重傷を負わせたとしている。 宇都宮地検栃木支部が2月、刑事責任能力を調べるため被告を鑑定留置した。
米ジュールの電子たばこ、国内での販売禁止をＦＤＡが命令
米食品医薬品局（ＦＤＡ）は23日、米市場に現在出回っているジュール・ラブズの全製品について販売を禁止する命令を出した。大手たばこ企業やシリコンバレーの投資家に一時人気を誇った米電子たばこメーカーの同社にとって大打撃となる。 ＦＤＡは声明で、ジュールは製品の販売・流通を停止する必要があるとした上で市場にある製品の撤去を命じ、そうしなければ法執行措置が講じられる恐れがあるとした。ＦＤＡのカリフ長官によると、10代の若者による使用増加が電子たばこに関するＦＤＡの徹底的な調査の契機になった。 カリフ長官は声明で、「ＦＤＡは米市場の大半を占める企業の製品を対象とする調査に多大な資源を投入した」と指摘。「これら企業が入手可能な製品のかなりの部分を担い、多くの企業は若者の電子たばこ使用増加で非常に大きな役割を演じた」とコメントした。 ジュールのジョー・ムリリョ最高規制責任者（ＣＲＯ）は電子メールで配布し
動画：「モアイ像」から覚せい剤200キロ押収、台湾に輸送予定 タイ
【6月10日 AFP】タイ警察は9日、南太平洋のイースター島（Easter Island）の石像「モアイ（Moai）」のレプリカの中に隠されていた覚せい剤の一種メタンフェタミンの結晶200キロを押収したと発表した。像は、台湾へ輸送される予定だったという。 ラオス、タイ、ミャンマー国境の一帯は世界有数の麻薬生産地で、密輸拠点ともなっており、「黄金の三角地帯（Golden Triangle）」と呼ばれている。 タイの麻薬捜査班は台湾警察と連携し、バンコクの南東約50キロに位置するレムチャバン（Laem Chabang）港の輸送会社を捜索し、鉄骨とセメントでできたモアイ像を調べた。 像は2020年末、展覧会用に台湾からタイに輸送されたもので、警察はこれに絡み、タイ人と台湾人の容疑者の逮捕状を請求していた。 国連（UN）が先月公開した報告書によると、東南アジアでは昨年、過去最多の10億錠のメタンフ
タイが大麻合法化、ただし吸引は禁止 観光客に警告
タイ・バンコク（ＣＮＮ） タイでアジアの国として初めて、９日から大麻が合法化された。ただし保健相によれば、娯楽目的で大麻を吸引した場合は厳罰に処せられる。 アヌティン・チャーンビラクル保健相は合法化を前にＣＮＮの取材に応じ、大麻栽培の合法化によって経済の活性化が期待できるとする一方、娯楽目的の大麻使用は引き続き禁止されると述べ、「大麻製品の消費や吸引は依然として法令で規制されている」と強調した。 合法化に伴い、マリフアナや大麻製品の栽培や取引、疾病治療のための大麻草利用は犯罪ではなくなった。飲食店でも大麻入りの食事や飲料を出すことができるが、気分を高揚させるテトラヒドロカンナビノール（ＴＨＣ）という成分の含有量は０．２％未満とすることが条件。
世界の喫煙率、初めて低下 19年時点で19.6％＝リポート
５月１８日、公衆衛生推進団体と米学術チームが発表したリポート「タバコ・アトラス」によると、２０１９年時点の世界の喫煙率が１９．６％となり、０２年の統計開始以来初めて低下した。写真はロンドンで２０１７年５月撮影（２０２２年 ロイター/Russell Boyce） ［ロンドン １８日 ロイター］ - 公衆衛生推進団体と米学術チームが発表したリポート「タバコ・アトラス」によると、２０１９年時点の世界の喫煙率が１９．６％となり、０２年の統計開始以来初めて低下した。
電車内の喫煙注意された高校生に「けんか売られた」…車内とホームで殴る蹴る、顔の骨を折る
【読売新聞】 電車内での喫煙を注意されたことに腹を立て、相手の高校生に暴行を加えてけがをさせたとして、栃木県警下野署は２４日、宇都宮市、飲食店従業員の男（２８）を傷害容疑で逮捕した。 発表によると、男は２３日正午頃から約１５分間、Ｊ
NZ、たばこ販売禁止へ 2027年から段階的に
フランス・パリで撮影されたたばこ（2014年9月25日撮影、資料写真）。(c)JoÎl SAGET / AFP 【12月10日 AFP】ニュージーランドは9日、たばこ製品を購入できる年齢を段階的に引き上げることで、喫煙を事実上禁止する計画を発表した。世界初の試みとされており、現在10代前半の若者は生涯にわたり合法的にたばこが買えなくなる。 ニュージーランドでは現在、18歳未満へのたばこ販売が禁止されている。アイシャ・バーラル（Ayesha Verrall）副保健相は、2027年からこの年齢を毎年1歳ずつ引き上げると説明。現在の若年層や、将来の世代がたばこを合法的に購入できないようにすることで、喫煙を始めさせないようにするとし、「たばこを吸い始めるのに安全な年齢などない」と述べた。 バーラル氏によると、同国政府はさらに、たばこを販売する場所を制限し、ニコチン濃度の低い製品のみの流通を許可す
ＪＴ、たばこ事業見直し 1000人規模の希望退職を募集へ
ＪＴは９日、たばこ事業の運営体制を見直し、１０００人規模の希望退職者募集などを実施すると発表した。資料写真、２０１２年５月撮影（２０２１年 ロイター／Yuriko Nakao）
たばこ産業、コロナ禍も精力的なロビー活動 日本、規制評価で最下位
【11月17日 AFP】世界のたばこ産業が、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行のさなかにも各国政府に対して精力的にロビー活動を行い、市場拡大や業界への規制緩和を図っていると、世界保健機関（WHO）と提携する監視機関が17日、報告した。 57か国の政府の大手たばこ企業に対する規制の評価をランキングにした結果、日本が最下位で、これにインドネシアが続いた。ワースト10には中国、レバノン、ルーマニアなどがランクインした。 米国の規制も低評価で、マレーシア、スペイン、ドイツ、インドも大手たばこ企業と協調的すぎると評価された。 報告書はまた、「たばこ業界は慈善活動を公にすることで問題解決に貢献するというイメージ回復を図ると同時に、事業を制限されないよう各国政府にロビー活動を行っていた」と指摘。新型コロナウイルスが流行する中、たばこ企業は個人用防護具（PPE）や換気装置、手指消毒剤を世界
新型コロナ、ロックダウン下の自宅待機で要注意「依存症リスク」
新型コロナウイルス感染症の世界的流行を受けて外出制限が敷かれる中、モニター越しに友人らと乾杯する女性（2020年4月8日撮影）。(c)Olivier DOULIERY / AFP 【4月15日 AFP】「またオンライン飲み会だ…アルコール依存症になりそう」「会社では、ちょっとイライラするごとにたばこを吸いに下の階に行くなんてことはできない。でも自宅で仕事をしているときは誰にもばれない！」──。 冗談交じりの発言にせよ、心を悩ます実存的な問いかけにせよ、自宅待機者のこうした声が今、ソーシャルメディアで飛び交っている。 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、世界では数十億人がロックダウン（都市封鎖）の下で生活をしている。こうした中、自宅待機によって人々の依存症リスクは高まってしまうのだろうか。 必ずしもそうとは限らない──。だが、多くの人が潜在的リスクに直面していると、専門家らは指摘する。 仏南
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コロナで受動喫煙3割増 外出自粛、在宅勤務が影響 ｜ 共同通信
トトロの描き方、コツは……？ ジブリ映画プロデューサーが伝授 - BBCニュース
