ラジオの登場で変わった天気予報と激減した近海の海難（饒村曜） - エキスパート - Yahoo!ニュース
ラジオ放送開始時から天気予報番組 中央気象台（現在の気象庁）が天気予報を発表し始めたのは、明治17年（1884年）6月1日からですが、交番などの黒板といった限られた場所での掲示で、しかも、その掲示は発表後数時間から半日くらいも遅れていました。 また、天気予報は官報や新聞の一隅に掲載されていましたが、1日遅れで、事実上は予報ではありませんでした。 このため、天気予報は国民生活にはなかなか溶け込みませんでした。 しかし、ラジオの登場で環境がガラリと変わります。 日本でのラジオ放送は、大正14年（1925年）3月1日に東京放送局（ＪＯＡＫ，現在のＮＨＫ）で仮放送の電波が出されたのが最初です。 そして、同年6月に大阪、7月に名古屋と次第にラジオ放送が広がっています。 どの局もラジオ放送開始時から、番組にニュースとその地方の天気予報を入れていましたので、天気予報は発表後ただちに津々浦々にまで伝わり、
ラジオの気象通報、放送回数が1/3に減！
そう思って、朝の気象通報の時間である09時10分に ラジオ、NHK第二放送の聴取に向けてスタンバイした。 が、何故かいっこうにそれらしき番組が始まらない。 ラジオ・ビジネス塾、35歳からのスキルアップ・・・ まっ、今の境遇ならその番組も聴き捨て難いがった。 便利な時代、ネット検索で『気象通報』と探してみた。 なんと2014年３月30日を以って、１日３回の放送が たった１日１回に変更になっていた。知らなかった！ 中学時代に理科の授業で教えられた天気図の作成、 その情報元となっていたのが、ラジオの気象通報だ。 『マニラでは、南東の風・風力５・くもり・９９８㍊・32℃』 ・・・といった具合で放送されていた。その後、気圧の 単位がミリバールからヘクトパスカルへと変わった。 以降、総じて変更があったのは観測地点程度だった。 『ウルップ島』と『マツア島』は、いずれも千島列島に 属する島々だが、現在は北
東京新聞:「気象通報」９０年目の縮小 天気図の作製に不可欠:社会(TOKYO Web)
漁業関係者や登山愛好者らに重宝されてきたＮＨＫラジオ第二の「気象通報」が今春、一日三回から一回の放送に減った。天気図の作製に不可欠な番組だが、インターネットの普及などで天気図の入手が容易になり、リスナーが減少したためという。九十年の歴史がある番組の縮小を残念がる声も出ている。 （藤浪繁雄） 「石垣島では南南西の風、風力２、晴れ…」。千葉市稲毛区の千葉東高校で四月下旬、山岳部員たちが午後四時から二十分間流れる気象通報に耳を傾けていた。読み上げられる各地の概況を、天気図用紙に書き込んでいく。 高校総体の登山競技では強豪校だ。天気図は競技の審査項目になっているため、全員で聴いて天気図を書く。気象係の部員丸子祥史（よしふみ）さん（１７）、長尾珠月（みつき）さん（１８）は、放送が減って「天気図の作製枚数も減った」と話す。 気象通報はこれまで午前九時十分、午後四時、同十時だったが、三月三十一日から午後
「気象通報」機械化、合成音声で聞きやすく : テレビ＆ラジオニュース : テレビ＆ラジオ : エンタメ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
ＮＨＫラジオ第２ 来春にも完成 ＮＨＫラジオ第２の「気象通報」を機械化するシステムが来春にも完成することになった。気象庁データの自動音声化が可能となる。 気象通報は、１９２８年１１月にスタート。現在はラジオ第２で各地の天気のほか、「漁業気象通報」として気圧配置、前線の状況などの細かいデータを１日３回提供し、漁船などが利用している。 これまでは、アナウンサーが読み上げてきたが、２０分の放送時間内に膨大なデータを聞きやすく伝えるには、それなりの技量が必要。不慣れなアナウンサーだと、放送枠内に収めるために前半と後半で読む速度が変わるようなこともあった。 ＮＨＫ放送技術研究所（技研）では、合成音声を使った機械化によりこの点を解消しようと、２００５年から開発に着手。１１年に基本的な技術が完成した。現在、実際に運用するシステムを作成中だ。 新システムでは、気象庁から送られるデータを解析。これまでに肉声
公共情報コモンズ 運用始まる NHKニュース
災害発生時に自治体が入力した情報を専用の回線を使って報道機関などに配信する「公共情報コモンズ」の運用が、１２日から宮城県で始まり、市町村や報道機関が参加して訓練が行われました。 「公共情報コモンズ」は、災害が起きた際、市町村などが入力した避難勧告や避難指示、避難所の開設状況、それに、給水所や炊き出しなどの情報を専用の回線を使って報道機関や携帯会社などに配信するシステムです。 １２日は、システムの運用開始に合わせて市町村や報道機関などが参加した訓練が行われ、宮城県庁では市町村が入力した情報がきちんと届いているか、県の担当者が確認していました。 また、ＮＨＫ仙台放送局では入力された情報をテレビのデータ放送に反映される訓練が行われました。東日本大震災では、自治体から住民に災害の情報を伝える手段が広報車や防災行政無線などに限られたことから、宮城県では「公共情報コモンズ」によってきめ細かな情報をより
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デジタルラジオ放送でドライバーに的確な情報を――アマネク・テレマティクスデザインCEO 今井武氏